ベトナム・ホーチミン在住の日本人がTwitter上で紹介した「チルタウン」が話題になっています。
「チルタウン」は東京のネオン街を模した居酒屋で、店内ではどこか怪しさが漂う日本の光景や料理を楽しんだり、SNS映えする写真を撮影したりすることができます。
今回は「チルタウン」を切り口に、いち早く渡航制限緩和の動きが進められているベトナムの最新事情をお伝えします。
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「チルタウン」の紹介記事が話題に
「チルタウン」とは、東京のネオン街をイメージした看板が並ぶ居酒屋のことで、ホーチミン中心地から北東に位置するトゥードゥック区に2019年末にオープンしました。
ホーチミン在住でライター・日本語講師として働く渋澤怜さんが、ホーチミンに特化した情報サイト「ホーチミン観光情報ガイド」で紹介し話題になっています。
壁一面に日本のカフェやアパレル店、コンビニなどが立ち並ぶネオン街が模され、「フェイク」な東京の夜の街の光景を楽しんだり、写真撮影をしたりするのがベトナムの若者の間で人気になっているそうです。
自動販売機や地下鉄のホームなど、日本ではおなじみの光景もベトナムでは珍しいため、新鮮に映るようです。
提供される料理は渋澤さんいわく意外と美味しいものの、「日本式」と銘打っていても日本の料理とは違うものが提供されるそうです。
看板の文字は意図的か判然としませんが日本語の間違いが多くみられ、「海外特有の間違った日本語」が好きな人は特にその空気感を満喫できるでしょう。
世界には日本の文化をコピーしている商品が多くありますが、「街一面」規模で日本を模しているチルタウンは興味深いといえます。
ロシア人「日本製はやっぱりいいね」→日本人も知らない謎の製品が横行：著作権だけではない、パクリ製品や便乗商品のリスク
近年ロシアで、「Made in Japan」と書かれたウィスキーやコーヒーが人気を博しています。しかしこれらの製品が日本で製造されたものかどうか、その真偽は定かではありません。今回はこれらのウィスキーやコーヒーの正体や問題点、さらに中国企業による日本のキャラクター「ドラえもん」や「クレヨンしんちゃん」、人気ブランドの著作権侵害の実態について取り上げます。目次ロシアで「日本製」として売られるウィスキーやコーヒーの謎…正体は？コーヒーも日本製を模した商品、著作権侵害の実態多発する人気キャラクタ...
Twitterでも反響呼ぶ
渋澤さんはTwitter上でもチルタウンの様子を紹介し、反響を呼んでいます。
Twitter：渋澤怜さんの投稿（https://twitter.com/RayShibusawa/status/1272909598190718978）
6月16日に投稿されたTwitterは、早くも翌日時点で6万8千件以上の「いいね」が集まり、2万8千件以上のリツイートが行われています。
100件以上寄せられたコメントの中には、「フェイクの」日本の面白さを評価する声も多く見られました。
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/_otomos/status/1273168148758507520）
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/Bvond1604/status/1273143176988147713）
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/yukimune0702/status/1273067764039643141）
「チルタウン」一帯に施された意匠の絶妙なセンスから、意図的なフェイクなのではないかと指摘する人もいます。
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/Tanosimi3500/status/1273090769897865216）
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/JoB82S2mOdKsMCN/status/1273121442738180096）
いち早く渡航再開のベトナム、インバウンドの注目も高まる
ベトナムは、先日渡航制限の緩和が発表された、タイ、オーストラリア、ニュージーランドと並ぶ4か国のうちのひとつです。日本政府はビジネス関係者に限り、PCR検査などの実施を条件としたうえで、6月下旬にも相互に入国を認める方向で調整を進めています。
また、ベトナムはJNTOの定める「重点市場」のひとつでもあり、日本のインバウンド市場においても特に注目されている国といえます。
さらに、日本に在住しているベトナム人の数は中国、韓国に次いで3番目に多いこともあり、思いのほか国家間の関わりが深い国の一つでもあります。
「アフターコロナ」の動向も踏まえ、今後もベトナムの国内外の動向に目が離せません。
「1日250人」タイ含む4カ国から入国開始： 中国不在…インバウンド上位国はいつから？（2020年6月）
新型コロナウイルスの世界での流行拡大を受け、日本では水際対策として、111の国と地域について、外国人の入国を拒否し、日本人にはこれらの国と地域への渡航中止を勧告しています。きょう6月11日の報道によれば、日本政府はこの入国制限について、タイ・ベトナム・オーストラリア・ニュージーランドの4か国を対象に、一日最大250人程度の入国を許可する方針であることがわかりました。制限緩和の検討については6月初旬より伝えられていましたが、今回具体的人数や条件が一部明らかになりました。入国規制の緩和はビジネ...
＜参考＞
ホーチミン観光情報ガイド：【週末特集】ホーチミンに歌舞伎町が登場？！ 話題の居酒屋「チルタウン」へ行ってみた
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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