ベトナム・ホーチミン在住の日本人がTwitter上で紹介した「チルタウン」が話題になっています。
「チルタウン」は東京のネオン街を模した居酒屋で、店内ではどこか怪しさが漂う日本の光景や料理を楽しんだり、SNS映えする写真を撮影したりすることができます。
今回は「チルタウン」を切り口に、いち早く渡航制限緩和の動きが進められているベトナムの最新事情をお伝えします。
「チルタウン」の紹介記事が話題に
「チルタウン」とは、東京のネオン街をイメージした看板が並ぶ居酒屋のことで、ホーチミン中心地から北東に位置するトゥードゥック区に2019年末にオープンしました。
ホーチミン在住でライター・日本語講師として働く渋澤怜さんが、ホーチミンに特化した情報サイト「ホーチミン観光情報ガイド」で紹介し話題になっています。
壁一面に日本のカフェやアパレル店、コンビニなどが立ち並ぶネオン街が模され、「フェイク」な東京の夜の街の光景を楽しんだり、写真撮影をしたりするのがベトナムの若者の間で人気になっているそうです。
自動販売機や地下鉄のホームなど、日本ではおなじみの光景もベトナムでは珍しいため、新鮮に映るようです。
提供される料理は渋澤さんいわく意外と美味しいものの、「日本式」と銘打っていても日本の料理とは違うものが提供されるそうです。
看板の文字は意図的か判然としませんが日本語の間違いが多くみられ、「海外特有の間違った日本語」が好きな人は特にその空気感を満喫できるでしょう。
世界には日本の文化をコピーしている商品が多くありますが、「街一面」規模で日本を模しているチルタウンは興味深いといえます。
ロシア人「日本製はやっぱりいいね」→日本人も知らない謎の製品が横行：著作権だけではない、パクリ製品や便乗商品のリスク
近年ロシアで、「Made in Japan」と書かれたウィスキーやコーヒーが人気を博しています。しかしこれらの製品が日本で製造されたものかどうか、その真偽は定かではありません。今回はこれらのウィスキーやコーヒーの正体や問題点、さらに中国企業による日本のキャラクター「ドラえもん」や「クレヨンしんちゃん」、人気ブランドの著作権侵害の実態について取り上げます。目次ロシアで「日本製」として売られるウィスキーやコーヒーの謎…正体は？コーヒーも日本製を模した商品、著作権侵害の実態多発する人気キャラクタ...
Twitterでも反響呼ぶ
渋澤さんはTwitter上でもチルタウンの様子を紹介し、反響を呼んでいます。
Twitter：渋澤怜さんの投稿（https://twitter.com/RayShibusawa/status/1272909598190718978）
6月16日に投稿されたTwitterは、早くも翌日時点で6万8千件以上の「いいね」が集まり、2万8千件以上のリツイートが行われています。
100件以上寄せられたコメントの中には、「フェイクの」日本の面白さを評価する声も多く見られました。
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/_otomos/status/1273168148758507520）
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/Bvond1604/status/1273143176988147713）
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/yukimune0702/status/1273067764039643141）
「チルタウン」一帯に施された意匠の絶妙なセンスから、意図的なフェイクなのではないかと指摘する人もいます。
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/Tanosimi3500/status/1273090769897865216）
Twitter：渋澤怜さんの投稿へのリプライ（https://twitter.com/JoB82S2mOdKsMCN/status/1273121442738180096）
いち早く渡航再開のベトナム、インバウンドの注目も高まる
ベトナムは、先日渡航制限の緩和が発表された、タイ、オーストラリア、ニュージーランドと並ぶ4か国のうちのひとつです。日本政府はビジネス関係者に限り、PCR検査などの実施を条件としたうえで、6月下旬にも相互に入国を認める方向で調整を進めています。
また、ベトナムはJNTOの定める「重点市場」のひとつでもあり、日本のインバウンド市場においても特に注目されている国といえます。
さらに、日本に在住しているベトナム人の数は中国、韓国に次いで3番目に多いこともあり、思いのほか国家間の関わりが深い国の一つでもあります。
「アフターコロナ」の動向も踏まえ、今後もベトナムの国内外の動向に目が離せません。
「1日250人」タイ含む4カ国から入国開始： 中国不在…インバウンド上位国はいつから？（2020年6月）
新型コロナウイルスの世界での流行拡大を受け、日本では水際対策として、111の国と地域について、外国人の入国を拒否し、日本人にはこれらの国と地域への渡航中止を勧告しています。きょう6月11日の報道によれば、日本政府はこの入国制限について、タイ・ベトナム・オーストラリア・ニュージーランドの4か国を対象に、一日最大250人程度の入国を許可する方針であることがわかりました。制限緩和の検討については6月初旬より伝えられていましたが、今回具体的人数や条件が一部明らかになりました。入国規制の緩和はビジネ...
＜参考＞
ホーチミン観光情報ガイド：【週末特集】ホーチミンに歌舞伎町が登場？！ 話題の居酒屋「チルタウン」へ行ってみた
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
- 最新の訪日観光の状況や今後の予想
- 国・地域別のデジタルマーケティング
- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
などがわかる資料を公開しています。
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる
