ムスリムの方にも快適な訪日旅行を!ムスリム向けメディア& 実名制⼝コミレストラン検索アプリ「ハラルナビ」[PR]

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訪日外国人は多様化してきており、最近では東南アジアからの訪日客が増加しています。そんな状況下、避けられないのがムスリムに対しての配慮です。

東南アジアの中でもインドネシアマレーシアの多くの人はムスリムです。ムスリムが口にできるものはイスラム教の教えで食べて良いと定められているハラル料理であり、私たちが普段何気なく口にしているものがNGということも珍しくありません。

こうした人々に利用してもらうため、ムスリム用のメニューを提供する飲食店も増えてきました。ムスリム向けに飲食サービスを展開する際に最も重要なことは、ハラル認証を取得したお店でなくても、ムスリム向けに提供可能なメニューがあることをムスリムに周知することだといえます。

今回は、Asiana Tech Sdn Bhdが提供している「ハラルナビ」をご紹介します。ハラル料理を準備してはいるものの、ムスリム誘客がうまくいかないという問題を解決します。

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【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】

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ムスリム向けのプロモーションをトータルでご提案

ハラルナビでは、ムスリム人口が少数派の国におけるハラル対応飲食店と旅行業界の発展を使命としています。2015年にリリースした「Halal Navi(ハラルナビ)」は、ムスリム向けメディア、及び実名制口コミレストラン検索アプリです。多くのムスリムムスリム向けのサービスを展開する飲食店が利用しています。

掲載や食品の取り扱いを検討している段階の飲食店に対しては、コンサルティング市場調査・リサーチ・サンプリングを提供しています。マーケティングにおいてはモニターツアー・タイアップ記事や体験型動画などのネットでの情報拡散も手掛けています。ムスリム向けプロモーションをトータルでサポートします。

「ハラルナビ」がムスリムに支持される3つの理由

なぜ「ハラルナビ」はムスリムに支持されるサービスなのでしょうか。

膨大な飲食店情報と便利な検索機能

「ハラルナビ」は現在登録店舗数が7,600軒以上にもなっており、各店舗のハラル対応の飲食店の情報を見ることができます。住所、開店時間等の店舗の基本情報のみではなく、ムスリム向けメニューの写真が掲載されているため、来店しなくても値段や料理の様子を知ることができます。

地図機能も充実しており、今自分がいる場所に近い飲食店を探せたり、来店予定のお店までのナビも利用したりできます。

また、「ラーメン」「寿司」など条件付けをして検索することも可能であるため、ユーザーのニーズにより近いお店の情報を提供できます。

ムスリムからの口コミが豊富

約53,000人もの会員数を有しており、ムスリムからの口コミも豊富です。

ユーザーが投稿した店舗情報から、その店舗がどれくらいのハラルに対応しているかが分かりやすく示されます。ハラルナビをチェックすれば、来店する前でも飲食店サービスの詳細が確認できます。

飲食店以外のムスリムに関連した情報やクーポンも入手できる

イスラム教では1日5回の礼拝が義務付けられており、それは旅行中でも同じです。そのため「ハラルナビ」では飲食店だけでなくモスクや礼拝所の場所も検索できる機能やお祈りの時間をお知らせする機能も備えており、ムスリムの方が快適に旅行を送れるようにサポートもしています。

他には、自社独自のデジタルクーポンサイトも運営しています。飲食店ホテル、ショッピング、観光施設などインバウンドを対象とした内容のクーポンも配布しています。日本国内の事業者は、このサービスを利用したインバウンド向けPRも展開できます。

5つのサービス内容

「ハラルナビ」を利用すればムスリム誘客にも期待が持てると感じても「メニュー開発などやはりムスリム向けの対応は難しそう」と考える方は少なくないでしょう。ハラルナビでは、こうした心配事を解消できる複数のサービスを用意しています。

1. コンサルティング

ムスリム対応を行いたい飲食店はもちろん、ムスリム向けの商品開発や販路拡大を希望する方に対してご要望に応じたカスタマイズ提案を行います。

2. 市場調査、リサーチ、サンプリング

ハラルナビの会員であるインドネシアマレーシアムスリムを対象に座談会を開催。ハラルナビスタッフもファシリテーターとして参加します。そこでアンケートや事前調査を行い、それをまとめてレポートします。試飲や試食もできます。

3. モニターツアー

ハラルナビの会員を対象としたモニターツアーを行い、観光地のムスリム受入状況をレポートしてもらいます。それを元にハラルナビがムスリム対応のコンサルティングを行います。実際にムスリムに足を運んでもらうことで、自分たちでは気付けなかったことを指摘してもらえるでしょう。

また、モニターがSNSで情報発信を行うため、モニターツアーは同時に地域のPRにもなります。

4. タイアップ記事

ハラルナビのコミュニティで商品やサービスタイアップ記事を作成していただき、そちらを翻訳後、掲載します。この記事はハラルナビだけでなくハラルナビのSNSにも掲載されます。記事に対してのコメントやレポートも翻訳して提供します。

5. ムスリムインフルエンサー

ご要望のヒアリングを行った上でムスリムインフルエンサーを選定していただき、インフルエンサー自身のSNSでPRをしてもらいます。ムスリムへの影響力が特に大きいインフルエンサー をキャスティングするため、多くのムスリムの目に留まることが期待されます。

ムスリムへの対応を充実させ新たな顧客獲得へ

ムスリムが特に多い地域であるマレーシアインドネシアからの訪日外国人数は近年増加傾向となっています。2019年は訪日マレーシア人は50万1,592人、訪日インドネシア人は41万2,779人と過去最高を記録していました。

今年は今のところ新型コロナウイルスの影響でその数は大きく減少してしまいましたが、今後、流行が落ち着けば東南アジア市場も例年のように活気を取り戻すことが期待されます。

インバウンド市場の最大の市場は中国韓国といった東アジア香港台湾などの中華圏、そしてアメリカタイですが、航空便の拡充により東南アジアからの訪日外国人も多くなっています。

国際情勢や、新型コロナウイルスのような公衆衛生的なリスクにより、これまで通りの比率でインバウンド市場が回復していくのかどうかは不明確なところがあります。コロナ明けのインバウンド対策では、顧客の多様化を踏まえ、ハラル対応も検討すべきでしょう。

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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。

<本セミナーのポイント>

  • 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
  • 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
  • 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
  • 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける

詳しくはこちらをご覧ください。

宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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詳しくはこちらをご覧ください。

「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】

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