2020年10月、Expedia Group Media Solutionsが11か国11,000人の旅行者を対象に旅行に関する調査を行いました。そこから各国における今後の観光についての様々なとらえ方が見えてきました。
抗新型コロナウイルスワクチンが開発され、海外旅行の検索数が上がる中で、2021年の世界の旅行需要はどのように変化していくのでしょうか。
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ブラジル、中国、メキシコは12ヶ月以内の旅行に特に前向き
「今後12 か月以内の旅行について、相対的にどのように感じていますか？」という問いに対し、調査対象者の約半数が今後12か月以内の旅行を希望していると回答しました。
ブラジル、中国、メキシコは旅行に対してポジティブな一方、カナダ、日本、イタリア、ドイツ、イギリスなどの国は今もなお旅行に消極的な傾向にあります。
また、ブラジル、中国、メキシコでは年明け1〜3月に半数近くが旅行の計画を立て始めており、その他の国でも4-9月に入ると旅行意欲は上がっています。 7-9月に関しては、日本以外の12の国で半数以上が旅行に行きたいと答えました。
Withコロナ時代の旅行に求められるもの：柔軟な対応と感染対策
10人に7人が、旅行保険への加入、交通機関や宿泊施設などのキャンセル可能や返金といった受け入れる側の柔軟な対応があれば、12か月以内に旅行をしたいという意識を持っており、 12か月以内の旅行に対して懐疑的なドイツや日本の旅行者でも、「マスク、除菌剤、消毒液などを携帯して旅行」「滞在先は保健機関による清掃、衛生ガイドラインを厳守している」といった前提の下であれば、半数以上が旅行をしてもよいと考えていることが明らかになりました。
コロナ前と変化した「旅行において重要視するもの」
12か月以内の旅行に対して「変更・キャンセルへの柔軟な対応」「安全衛生の対策」「にぎやかな旅先」「静かな旅先」の中で、どの項目に重きを置くのかは国によって差異があります。
「にぎやかな旅先」はどの国でも重要視する割合が平均して低いことから、人が大勢集まりやすく感染のリスクが高いようなかつての有名観光地は、以前のようには旅先として求められていないことがわかります。
また、「変更・キャンセルへの柔軟な対応」を求める比率はどの国でも50%を超えており、世界の状況が激しく変わるWithコロナ時代においては受け入れ側の柔軟な対応が重要であることが判明します。
宿泊施設のこれから：感染症対策が最重要
「ホテル・リゾート」やバケーションレンタルはコロナ前に近い水準への回復が見込まれています。
宿泊施設の需要を先んじて回復させるのは主に行動力のある若い世代ということもわかっています。
今後の宿泊施設選びでは、「適切な安全衛生対策」が最重要である
旅行者は宿泊施設に対して「最新情報に基づくコロナ対策」「定期的に徹底した清掃と除菌作業を実施」「全面的に除菌作業を行っていることを明記」することを求めており、宿泊施設は自分たちが実施している感染予防対策を明示することが宿泊客を誘致する際のポイントとなります。
「保健衛生に関する規制」が最重要項目に
目的地を決断する際に影響を与えるものとして、「保健衛生に関する規制」「安全対策」「除菌作業」が挙げられます。 コロナ前は「気候」「距離」「費用」と比較して重要視されていなかった「保健衛生に関する規制」が、コロナ禍以後はそれらを抜いて最重要項目になったことは特筆すべきポイントです。
コロナ前と比較するとオンラインで情報収集する傾向が高まっている
オンライン旅行会社（OTA）の利用率＋24％、地域情報サイト＋20％、旅行広告＋16％と、コロナ禍は世のDX化の潮流を後押しししています。
「目的地サイトの写真と情報」「ホテルサイトの写真と情報」がトップで影響が大きいという結果に
観光客誘致には旅行先の写真、情報、クチコミが重要であることがわかります。 コロナ前の時期に旅行をした人からの情報よりも、今この時期に実際に訪れた客のクチコミや、施設側が提供する最新情報がより納得感がある為、重視されているのではないかと推測されます。
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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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