イギリスのデジタル航空情報会社、OAGによると世界での国際線の運航について、依然として通常時の10%未満にとどまるなど、厳しい状況が続いています。
しかし、ヨーロッパやアメリカ大陸市場においては、傾向が変化しつつあります。
ヨーロッパ発の路線は増加傾向にあり、5月末時点の今週は西ヨーロッパで44万席、東ヨーロッパで14万席の増加がみられました。
またアメリカーメキシコ間では2019年と比較して7.5%増加しており、コロナ禍で唯一増便した国際路線となっています。
新規航空会社の参入も控えているため、国際線市場が徐々に復活の兆しにあると言えそうです。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)世界の国際線運航、欧米で回復の兆し
OAGによると、最も利益の大きい国際線では依然として厳しい状況が続いています。
2020年1月には4,160万席分運行されていたのにもかかわらず、2021年6月8日以降7日間で運航予定の総座席数が約1,260万席にとどまるなど、国際線のサービスは激減しています。
特に深刻なのはインドを含む南アジアで、変異株の影響もあり世界で最も国際線の回復が遅れています。
日本などが含まれる東アジアでも、変異株の感染拡大により、2019年の水準と比べると航空便の座席数では20.5%減少しています。
一方、ヨーロッパやアメリカ大陸の路線については、徐々に回復傾向が表れています。
ヨーロッパ市場|西欧で44万席、東欧で14万席増加
ヨーロッパでは、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種状況や検査結果についてをデジタルで証明する「EU Digital COVID Certificate」が7月1日から利用できることを受けて、増席傾向が続いています。
またヨーロッパの人々の間でも、「夏はヨーロッパ各地に遊びに行ける」という楽観的な見方が広がりつつあります。
国家間で比較すると、ドイツ・スペイン間とドイツ・イギリス間が回復の兆候を示しています。
関連記事:EU、夏の観光再開に最終合意 7月1日からデジタル健康証明書の制度を導入
アメリカーメキシコ間、世界で唯一コロナ前より「7.5%」増席
アメリカーメキシコ間では2020年1月時点における座席数で比較すると、2021年5月現在7.5%増加しています。
これはメキシコ政府がパンデミック期においても運航を継続したことが背景としてあげられると、OAGは指摘しています。
なおアメリカ国内市場については、2月以降アメリカの国内線キャパシティは67%増加しましたが、2019年の水準を引き続き15%下回っています。
しかし国際線のサービスが回復し、乗り継ぎ便が再度利用可能となった場合には、夏の終わりまでには2019年との差が10%未満となる可能性があります。
新規航空会社も参入、新規国際路線開拓へ
さらにアメリカでは新たな航空会社、AveloとBreezeの両社がサービスを展開し始めており、競争が激化しています。
新規路線も発表されており、ジェットブルー航空はニューヨークのジョン・F・ケネディ国際空港からロンドン・ヒースロー空港およびガトウィック空港への運航開始を宣言しました。
最初の運航は8月に予定されています。
アジアにおいては感染拡大傾向が止まらないこともあり引き続き厳しい状態が続いていますが、欧米市場では徐々に回復の兆しが見えています。
そのため、日本も欧米からの本格的な渡航往来に備える必要があると考えられるでしょう。
関連記事
既に国外旅行解禁の国も...日本と海外のコロナ対応の差(前編)
急速に進む観光業界の「反転攻勢」日本と海外のコロナ対応の差(後編)
インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる
<参照>
OAG:夏季を迎えるなか、停滞する航空会社のキャパシティ
【12/2開催】店舗とデジタルの分断を超える!データ統合で実現する“シームレスな顧客体験”とは?

多くの小売企業が、店舗、EC、アプリ、LINEなど多岐にわたる顧客接点を持っています。しかし、そのデータは分断され、「同じお客様に一貫した体験を提供できない」という課題に直面し、その結果、最適なタイミングで適切な情報提供ができず、機会損失を招いています。
今回、このような悩みをもつ小売業者さまに向け「店舗とデジタルのあらゆるデータをシームレスにつなぐ顧客体験設計」を解説するセミナーを開催します。
国内外の事例を交え、小売企業の皆様に最新トレンドと実践法をお届けします。
<セミナーのポイント>
- 店舗とECの在庫情報を連携させたOMO戦略の最新事例がわかる!
- 顧客データ統合によるOne to Oneマーケティングの実践法が学べる!
-
小売業のデータ分断課題を解決し、“シームレスな顧客体験”を実現するヒントが得られる!
→【12/2開催】店舗とデジタルの分断を超える!データ統合で実現する“シームレスな顧客体験”とは?
【インバウンド情報まとめ 2025年11月後編】中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは? ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは?/ 10月の訪日外客数389.6万人、国別1位は韓国 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年11月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん!










