エクスペディア・グループは、「Traveler Value Index(トラベラーバリューインデックス)」調査を実施し、コロナ禍の旅行への影響を検証しました。
日本を含む世界8か国の約8,000人を対象に実施されたもので、コロナ禍を経て旅行に対する価値観が変化していることが明らかになりました。
今後の旅行への意欲のほか、ワクチンパスポートに対する意識、旅行予約時の判断材料なども調査しています。
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エクスペディア・グループ、調査「Traveler Value Index」を実施
グローバルに展開するオンライン旅行会社であるエクスペディア・クループは、アフターコロナに向けた旅行への影響について調査する「Travel Value Index(トラベル・バリュー・インデックス)」を実施しました。
この調査は、調査会社のウェイクフィールド・リサーチ( Wakefield Research)によって、2021年4月16日~5月7日に、日本、アメリカ、オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、メキシコ、イギリスの8か国で、18歳以上の成人回答者8,000 人を対象に実施されました。
旅行への旺盛な意欲が明らかに
2021年の旅行意欲についての調査で、34%が「旅行に最も多くお金をかけたい」と回答しました。「家のリフォーム」(18%)のほか「エンターテイメント」(12%)や「医療・健康関連」(11%)よりも高い割合となり、旅行への旺盛な意欲がうかがえます。
さらにアフターコロナにおける旅行の意義として「新しい・初めての体験ができること」が56%と最多を占め、「旅行を通じて異なる文化や社会について学ぶこと」(51%)、「旅行で心と体の健康を増進すること」(48%)が続きました。
サステナブル・多様性への意識高まる
コロナ禍で注目が高まっている「サステイナブルツーリズム(持続可能な観光)」については、およそ5人に3人にあたる59%が「環境に優しい方法で旅行するためなら料金が高くなっても構わない」と回答しました。
国別ではメキシコが76%と最も高く、日本は48%で平均を下回って8か国中最低となりました。
また「多様性」についても、およそ3分の2にあたる65%が「平等で差別のない社会を目指すソーシャル・インクルージョン(社会的包摂)を実践する旅行会社を利用する」と回答しています。
この項目でも、日本は国別で47%と8か国中最低となりました。
ワクチンパスポートには7割が肯定的
海外旅行再開に向けて期待されている「ワクチンパスポート」に関しては、全体の71%が肯定的な回答を示しました。
国別では日本を除く7か国すべてで60%を超えていた一方、日本は51%と最も低い結果になりました。
予約判断時に全額返金と安全衛生策を重視
予約判断時に重視する項目についての調査では、「予約の変更時の全額返金」を重視する人が最も多く、およそ4人に1人にあたる26%が回答しました。
次いで「安全衛生策」が続き、コロナ禍以前ではトップだった「価格」は3位に後退しました。
返金に関しては、特に「航空」(26%)と「バケーションレンタル」(26%)で高い回答率が見られ、格安料金が多くの国で重視されたのは「クルーズ旅行」のみでした。
また宿泊施設に関しては、40歳未満の日本とアメリカの旅行者は、清掃作業を最も重要な項目に位置付け、非接触体験とプレミアム特典も重視していることが分かりました。
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<参照>
Expedia group:The Traveler Value Index
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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