KlookとGoogleが連携 旅行事業者の公式サイト「Google Things to do」上で表示が可能に

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旅行、レジャー予約プラットフォームの「Klook」はGoogleと連携し、Google Things to do」プラットフォームを旅行事業者向けに提供開始しました。

本連携によってKlookと連携する旅行事業者は、アクティビティやアトラクションを「Google Things to do」上で公式サイトとして表示することが可能となります。


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観光事業者が恩恵を享受、予約件数獲得に貢献か

Google Things to do」は、航空券やホテルの予約プラットフォームに続いて、Googleがアクティビティやアトラクションの分野で導入した予約検索表示機能です。

サービスの利用で、消費者は世界中のアクティビティやアトラクションを見つけ、計画を立て価格を比較することができます。

また、そのアクティビティやアトラクションの運営元の公式HPから、リアルタイムで更新される商品の空き状況を確認し予約することも可能です。

Googleの予約検索表示機能:Klook Travel Technology Limitedプレスリリース
▲Googleの予約検索表示機能:Klook Travel Technology Limitedプレスリリース

この度GoogleKlookと提携することで、対象事業者はスムーズに自社の予約サイトを「公式サイト」として「Google Things to do」上に表示させることができるほか、Googleからの予約増加につなげることを可能としました。

Klookによれば同社は14言語と41通貨、および世界中の30以上の決済手段に対応しているため、事業者のグローバル市場へのアクセスの向上が期待されます。

また2021年の上半期だけで、Klookアジア太平洋地域の事業者との契約は185%増加しており、新しい旅行環境の中で、デジタル化に意欲的な事業者におけるKlookの需要は高まっているとしています。

その中には、マニラ・オーシャン・パーク、台湾鈴鹿サーキット・パーク、宇都宮動物園よみうりランド遊園地など、さまざまな事業者が含まれています。

Klookジャパンを統括するGM増田航氏によると、

Google Things to doとの連携により、Klookはパートナー事業者のデジタルトランスフォーメーションDX)をさらに力強くサポートできるようになりました。急速に進化するオンラインでの消費者行動を的確に捉えながら信頼できるパートナーとして、旅行・観光事業者のデジタル化の道を共に歩んでいきます。」

と述べておりコロナ禍ではあるものの、引き続き旅行業、観光業のデジタル化に貢献していきたい考えです。

なお米旅行業界メディアのSkiftによると、Googleは予約機能「Reserve with Google」でツアー、アクティビティ、アトラクション分野での予約を2021年8月より正式に廃止することを発表していました。

関連記事:Klook(クルック)とは?香港発の旅先体験予約サイト・使い方と人気の理由・お得情報総まとめ

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<参照>
Klook Travel Technology Limited:プレスリリース(PRtimes)
Skift:Google to End Tours and Activities Booking Next Month

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インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

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初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

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  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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