株式会社トレンドExpressが実施した「インバウンド消費」に関する調査の結果、中国の訪日リピーターによるアフターコロナの外国旅行先は、日本が最も人気であることが分かりました。
【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
半数以上がコロナ前よりも高い訪日意欲
ホットリンクグループの株式会社トレンドExpressは、中国を中心とする消費者ビッグデータをベースにクロスボーダーマーケティングや越境EC事業を行っています。
同社は2021年12月、コロナ禍前に頻繁に訪日旅行を楽しんでいた中国の女性消費者600名を対象として、「訪日インバウンド消費」に関するアンケート調査を実施しました。
その結果、日本が海外からの観光客受け入れを再開する「アフターコロナ」の旅行に関して、半数以上（51.5%）がコロナ前よりも高い訪日意欲を示しました。
「リベンジ消費」の可能性も示唆
旅行の予算についても約60％が上がることを想定（「上がる（18.2%）」「どちらかといえば上がる（42.2%）」）しており、インバウンド消費復活の可能性がうかがえます。
さらに外国旅行先としての優先度も、日本は「外国旅行の旅先として最も優先度が高い（48.8%）」「外国旅行の旅先候補としてトップ３に入る（42.8%）」で合計91.6%と、非常に高い結果となりました。
また40％強が「買い物重視の訪日旅行」を希望しており、買い物したいカテゴリは化粧品がトップで、革製品やOTC医薬品が続き、訪日旅行の買い物ニーズが底堅いことが分かります。
アフターコロナの訪日スポットとしては中部地方への注目が高まっており、「昇龍道」への注目も健在となっています。
「モノ消費」から「コト消費」への変化の流れも加速する見込みで、訪日旅行での自然・伝統文化体験、エステ、ウィンタースポーツなど体験型観光の人気が上昇しています。
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＜参照＞
PR TIMES：トレンドExpress、「インバウンド消費」に関する調査結果を発表 ～中国訪日リピーターの“アフターコロナの訪日旅行・消費意欲”調査～
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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