Syno Japan（シノ・ジャパン）株式会社と、ブルームーン・マーケティング株式会社は、2022年内のアジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査として共同調査を実施しました。
旅行したい国の「入国規制を考慮しない場合」「感染状況や対応等を踏まえた場合」の結果では、どちらも日本がランクインしており日本への旅行需要が高まっていることがうかがえます。
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調査概要
調査期間：2022年5月4日（水）～10日（火）日本時間
調査機関：Syno Japan株式会社による自主調査
調査対象：米国・シンガポール・タイの3か国、18歳以上の男女
有効回答数：アメリカ 209、シンガポール 211、タイ 209、合計 629
調査方法：オンラインでのアンケート調査
行きたいけど入国規制がある場合はどうする？コロナの影響は？
5月初旬に米国・シンガポール、タイの 3ヵ国を対象として、インバウンド復興の鍵となる感染症対策を含む「2022年内のアジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査」として共同調査を実施しました。
各国の入国規制を考慮しない場合の行きたい国（複数選択）は、全体と各国で「日本」が１位でした。
コロナの感染状況や対応等を踏まえた場合の行きたい国（複数選択）は、米国は「オーストラリア」「日本」が同程度で1位でした。
シンガポールは「韓国」「マレーシア」「オーストラリア」が日本を僅かに超えています。
タイは変わらず「日本」が他国を離して1位でした。
行きたい国にまだ旅行できない場合、米国は「解除になるまで待つ」、シンガポールは「別の国への計画を進める」、タイは「代替案を準備しつつギリギリまで待つ」が1位でした。
コロナの影響が残る中、旅先を決める際に影響する点は、米国「入国先での隔離・行動制限」、続いて「帰国後の隔離・行動制限」と「マスク着用義務」が同程度となりました。
シンガポールとタイは同様で「入国先での隔離・行動制限」が最も多く、「出発前のPCR検査・陰性証明が必要」が続きました。
以上の結果から、隔離や行動制限が撤廃されることで、日本への旅行需要がより一層高まると考えられます。
特にタイは最も訪日旅行の意欲が高く、旅行したい国について「入国規制を考慮しない場合」「感染状況や対応等を踏まえた場合」いずれも6割以上が「日本」と回答しました。
日本政府は新型コロナウイルスの水際対策を6月1日から緩和し、1日あたりの入国者数の上限を2万人に引き上げると発表したが、より早い規制撤廃の期待が高まります。
関連記事：6月から入国者上限「1日2万人」へ...各国で規制撤廃進む中、日中の対応遅れに指摘も
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＜参照＞
プレスリリース：解禁間近、インバウンド復興の鍵となる感染症対策を含む「アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査」を米国・シンガポール・タイで実施
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「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
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