新型コロナウイルス感染拡大の影響で、訪日外国人観光客は大きく減少しましたが、2022年10月に水際対策が大幅に緩和されるなどインバウンド回復が期待されています。
インバウンド対策を進めるにあたって、最初のターゲティングの精度を高めるためには、訪日外国人の「コロナ前」の消費動向を知る必要があります。
株式会社movが運営する「口コミアカデミー」では、「コロナ前（2019年）訪日外国人の消費動向まとめ」と題した資料を無料で提供しております。
この機会にぜひご利用ください。
本資料の構成
本資料は以下の内容で構成されています。
コロナ前（2019年）訪日外国人の消費動向（訪日外国人の属性と旅行内容）
- はじめに
- 訪日外国人の属性と旅行内容①性別
- 訪日外国人の属性と旅行内容②年代別
- 訪日外国人の属性と旅行内容③平均宿泊数
- 訪日外国人の国別旅行消費額
- 費目別の購入率
- 買物場所
- 利用した決済方法
- 法消費税免税手続きの実施状況①国籍別
- 消費税免税手続きの実施状況②費目別
- 満足度：最も満足した購入商品
- 満足度：最も満足した飲食
- 役に立った旅行情報：旅マエ・旅アト
- 訪日旅行前に期待していたこと
- 訪日中に体験したこと・次回してみたいこと
- おわりに
以下、本資料から得られる知識の一部をご紹介します。
消費額の多くを占めるのが東アジア
旅行消費額を国籍別にランキングすると、
1位：中国 1兆7,704 億円（構成比 36.8％）
2位：台湾 5,517 億円（同 11.5％）
3位：韓国 4,247 億円（同 8.8％）
4位：香港 3,525 億円（同 7.3％）
5位：米国 3,228 億円（同 6.7％)
の順となっています。
なお、上位5ヶ国･地域合計で 3兆4,221億円（構成比 71.1％）を占めています。
上位5ヶ国のうち、2018年よりも消費額が大きかったのは中国のみです。
交通手段の情報は旅ナカで必須
出発前に役に立った情報源として「個人のブログ」（24.4％）、「SNS」（24.6％）、「自国の親族・知人」（19.6％） の順となっています。「動画サイト」（14.9%）は少しずつ増加傾向にあります。（2018年は11.3%）。
旅ナカで得た旅行情報で役に立ったものでは、「交通手段」が 54.2％と 最も多く、次いで「飲食店」（37.9％）、「宿泊施設」（33.2％）、「観光施設」 （32.7％） の順で多くなっています。
飲食店、宿泊施設、観光施設については旅ナカでも探される一方、ツアーや買い物場所については、旅マエの段階で情報収集している人が多いと言えるでしょう。
日本食を食べることの人気継続
日本滞在中にしたことでは、2018年と同様「日本食を食べること」（96.6％）が最多となりました。
次いで「ショッピング」（82.8％）、「繁華街の街歩き」（74.6%）「自然･景勝地観光」(65.9%)の順で多くなりました。
次回したいことでは「日本食を食べること」（57.6%）、「温泉入浴」（49.2%）、「自然･景勝地観光」（45%）の順で選択率が高い結果でした。
外国人に選ばれる飲食店の条件とは
飲食店向け予約管理システム「ebica」運営の株式会社エビソルが、飲食店を対象として2022年11月に実施した調査によれば、回答者全体の6割近く（57.7％）は、すでに外国人観光客の客足が「増加している」と回答しています。
そこで今回は、飲食店様向けに、インバウンドが再開された今こそ知っておきたい「インバウンド対策 × 口コミマーケティング」についてのセミナーを開催いたします。この機会にぜひお申し込みくださいませ。
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
- 最新の訪日観光の状況や今後の予想
- 国・地域別のデジタルマーケティング
- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
などがわかる資料を公開しています。
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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