宿泊施設向けのツールを提供するメトロエンジン株式会社が実施した調査によると、宿泊事業者の70.9%がインバウンドの戻りを実感していることが分かりました。
訪日外国人向けのプランを用意したり価格を設定したりなど、より集客強化を図る施設も増えています。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
7割のホテル事業者がインバウンド需要の回復を実感
「インバウンドのお客様は増えていると感じますか？」という質問に対し、70.9%のホテル事業者が「はい」と回答しています。
「今は感じていないが、今後は増えると思う」と回答したホテル事業者も12.7%にのぼるなど、今後はさらにインバウンドの戻りが期待できる結果となりました。
新型コロナウイルスに関する水際対策の緩和や、円安傾向も日本のインバウンド増加を後押ししたと見られます。
またインバウンド増加を実感する事業者のうち、外国人観光客の割合が3割を超えたと回答した事業者は41.2%もいました。なかには予約者の半数以上を外国人観光客が占める宿泊施設も10%程度あるなど、多くの施設でインバウンドの戻りを実感していることが伺えます。
東アジアや東南アジアの訪日客が多い傾向に
予約者の地域を質問したところ、比較的日本と距離の近いアジア圏からの予約が増加していることが分かりました。
なかでも東アジアが40.0%ともっとも多く、続いて東南アジアが20.0%、その他のアジア地域が13.3%と、アジア圏だけで全体の7割以上を占める結果になりました。
また、事業者の約半数はインバウンド獲得の具体的な取り組みを実施していると回答。具体的には「外国人観光客向け予約サイト」や「翻訳機」の活用がそれぞれ34.1%と多く、インバウンド向けキャンペーンやプランを用意するなどのインバウンド施策を実施している事業者も31.7%を占めました。
さらに4割以上のホテル事業者が、インバウンド向け価格を設定しており、訪日客増による単純な増収にとどまらず、今後の需要も加味した価格でさらなる売上向上を意識していることがわかりました。
調査概要
調査概要：ウィズコロナのホテル運営とDX活用に関する意識調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年3月1日〜2023年3月28日
有効回答：20〜60代の宿泊事業従事者55名
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＜参照＞
PR TIMES：【調査レポート】―ホテル事業者に聞きました― 70.9%がインバウンドの戻りを実感中、メトロエンジン調査が明かすインバウンド施策と実態
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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