コロナ禍が明けてインバウンド市場は順調に回復傾向にあり、2024年3月には初の月間300万人超えを突破しました。飲食事業を展開されている方の中には、昨今のインバウンド需要の勢いを自社のビジネスにも取り込みたいと考えている方も多いでしょう。
訪日外国人の中には、宗教的な理由で食事に制限があって食事に困る方も多く、「食のインバウンド対応」を実施することで集客アップが見込めるケースもあります。そこで本記事では、「キリスト教」において食べてはいけないものを紹介するとともに、食のインバウンド対応の重要性や考え方についても紹介します。
食のインバウンド対応の重要性
観光庁の訪日外国人消費動向調査(2023年)によると、インバウンド客の83.2%が、訪日前に期待していたこととして「日本食を食べること」を挙げています。また、「次回日本を訪れた時にしたいこと」でも「日本食を食べること」が一番多く回答を得ていることから、多くの訪日客が日本食に期待していることがうかがえます。
一方で、海外の多くの国には宗教的な理由で食事が制限されている人たちも多く、日本における常識が通用しないケースもあります。そこで重要になってくるのが、「食のインバウンド対応」です。お店を訪れた外国人観光客がストレスなく食事ができるように、宗教による食習慣の違いに配慮したり、多言語メニューなどを整えたりすることを指します。
すべての飲食店で対応するというのは現実的ではないですが、外国人の食のニーズに対応することで競合との差別化になり、満足度向上や売上・利益拡大につなげることができるため、お店やブランド、企業ごとに方針を検討しても良いでしょう。人によって食べてはいけないものや気をつけるべき食材があることを理解して対応することで、そうした人々のコミュニティの中で口コミが広まり、行列のできる人気店へと成長させることも夢ではありません。
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現在、世界最大の信徒数を誇るキリスト教
仏教、イスラム教と並んで世界三大宗教のひとつであるキリスト教は、現在世界最大の信仰者数を誇ります。とくに欧米豪においては、多くの人々がキリスト教を信仰しています。
日本政府観光局(JNTO)が公開している「訪日旅行ハンドブック」によれば、オーストラリアでは国民の43.9%、イタリアでは80%(カトリック)、アメリカに至ってはほとんどがキリスト教徒とされています。いずれも日本から距離が遠い国であるため、訪日する際には宿泊日数が多くなり、1人あたりの旅行支出が高くなる傾向にあります。
また、フィリピンでは国民の83%がカトリック(その他のキリスト教が10%)で、そのほかにも中国や台湾、シンガポール、マレーシア、インドネシアなど、アジアのさまざまな国にキリスト教徒が点在しています。キリスト教における食の知識を心得ていることで、集客アップにつながる可能性があります。
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キリスト教徒が食べてはいけないもの
キリスト教では、イスラム教やヒンドゥー教などと比較して、食事に関する制限が少ない宗教です。宗派によってはアルコールやタバコの摂取を禁じ、菜食を推奨するものもありますが、ほとんどは宗教儀式や断食を行う場合を除いて、自由に食事を楽しんでいます。
しかし少なからず食の禁忌は存在し、食のインバウンド対応を進めるうえでは把握しておくべきポイントがあります。
アルコールはOK、しかし酩酊はNG
聖書にもアルコールを肯定する記述が登場していて、多くの宗派においてアルコールを摂取すること自体をタブー視していません。ただし、酩酊状態に陥ることは禁止されています。
関連記事:日本酒に対する海外の反応は?「SAKE」に魅せられた外国人からの素朴な疑問を紹介
「モルモン教」ではアルコールなども禁止
東京都が運営する多言語メニュー作成支援ウェブサイトによれば、キリスト教の一宗派であるモルモン教ではアルコール類のほか、コーヒー、紅茶、お茶、タバコの摂取が禁じられています。
そのほかにも、肉食を禁止する宗派や菜食を推奨する宗派も少ないながら存在するようです。
キリスト教以外にもある「食のインバウンド対応」
ここまでキリスト教信者に関する食のインバウンド対応について紹介してきましたが、基本的に制限が少ないため、対応する優先度でいえばキリスト教よりも厳格な規律やルールがあるハラル、ヴィーガン、ベジタリアンなどへの対応の方がより多く求められているといえます。以下で簡単に紹介します。
この続きから読める内容
- ハラル(イスラム教):豚肉やアルコールがNG
- ベジタリアン(ヴィーガン):基本的に動物性食品がNG
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【インバウンド情報まとめ 2026年1月後編】インバウンドの市場規模を他産業と比較する / 2025年の訪日外客数、過去最高の4,268万人 ほか
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