Agoda（アゴダ）はシンガポール発の外資系OTAで、全世界で450万軒以上、日本国内でも5万軒を超える宿泊施設・航空券などが掲載されています。
インバウンド需要が増加する中、温泉旅館は訪日観光客から注目を集める宿泊先のひとつのため、Agodaに施設を掲載することで効果的な集客手段のひとつとなるでしょう。
関連記事：Agoda（アゴダ）とは？評判・口コミ機能、掲載するメリット・デメリットを解説！
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Agoda（アゴダ）とは
Agodaはシンガポール発のオンライン宿泊予約サイトで、東南アジアを中心に450万軒以上、日本国内でも5万軒以上の宿泊施設などが登録されており、2024年12月現在、39の言語で利用可能です。ホテルや温泉旅館だけではなくアパートメント、一軒家、ヴィラ、バンガローなども掲載できます。
特徴1. アジア圏に強い
Agodaはシンガポールに拠点があり、ユーザーと掲載されている宿泊施設ともにアジアが中心です。なかでも東南アジアに特化しています。アジア圏の都市や観光地の宿泊施設では大幅な割引が適用されているプランも多数掲載されているのが特徴です。特徴2. 会員限定価格でお得に旅行ができる
Agodaの無料会員になると、会員限定料金や限定割引タイムセールのお知らせが届きます。さらに「シークレットディール」と呼ばれるキャンペーンも展開されています。「シークレットディール」では施設名が伏せられるものの、宿泊料金が大幅にディスカウントされるのが魅力です。
いわゆる“福袋”のようなキャンペーンで、お得感はもちろん、ワクワク感や新たな発見を得られる点が魅力といえます。
特徴3. マイルやポイントを獲得できる
Agodaには「ポイントマックス」と呼ばれるポイントプログラムが存在します。Agodaから宿泊施設を予約することで、提携企業が提供するロイヤリティプログラムのマイルやポイントを獲得できます。提携企業は46社（2024年12月現在）にものぼり、航空会社のマイルも貯められます。
特徴4. 最低価格保証（ベストプライス保証）がある
Agodaの最低価格保証（ベストプライス保証）とは、他の旅行サイトで同じ内容のより安い宿泊プランを発見した時に値引きが適用される制度です。施設予約後に、全く同じ内容のプランがAgodaより低料金で掲載されていた場合、所定の手続きを踏むことで適用されます。 ただし、同じ施設及びルームタイプ、ベッドタイプだけではなく支払い方法、キャンセルポリシーなども同様でなければならないので、適用外の場合もあります。Agodaに温泉旅館を掲載する際に意識すべきポイント
Agodaでは温泉地ごとに旅館を検索できます。温泉地には宿泊施設が多数存在するため、掲載旅館はユーザーの興味や関心をひけるよう、施設の説明を充実させて差別化をはかったり、掲載する写真を工夫したりする必要があります。Agodaに掲載する際に意識したいポイントを整理します。
ポイント1. トップページに温泉の写真を設定
ポイント2. 宿泊プランは詳細まで記載
施設を掲載する場合、部屋タイプの詳細やプランの内容について詳しく掲載し、各プランの内容の違いをわかりやすくすることが重要です。 食事（部屋食）や露天風呂の有無、決済方法、寝具の詳細、眺望など、ユーザーが予約をする際にチェックする可能性のある項目をしっかりと載せることでプランの魅力が伝わりやすくなります。 また、ユーザーに誤解を与えるリスクが軽減され、トラブル回避にもつながります。ポイント3. 施設・設備情報でアピール
宿泊施設を検索するユーザーのニーズはさまざまです。情報を細部にわたり掲載することで、さまざまな角度から訴求することにつながり、結果として予約件数の増加が期待できるでしょう。アピールするべき施設・設備情報については、訪問を検討しているユーザーの属性などをイメージしながら決定することが大切です。
たとえば外国人旅行者の場合はとくに対応言語や食事内容（ヴィーガン・ハラル対応の有無なども含む）などについて詳細に理解したいと考えるはずです。また、家族で宿泊する場合は、アメニティの種類や添い寝無料のプランの有無などが関心事項となります。ユーザーが求めているであろう内容を盛り込むことで集客につながりやすくなります。
また、周辺のスポット情報や観光地へのアクセス情報、宿泊施設までの交通アクセス、駐車場の有無及び利用条件などは基本的にどのユーザーにとっても知りたい情報であると考えられるでしょう。関連記事：
ポイント4. 口コミ投稿を促進して新規顧客を獲得
Agodaにはユーザーから口コミが投稿されます。口コミには、投稿したユーザーの国籍、日付、同行者、宿泊数なども情報として掲載されます。宿泊を検討するユーザーはこうした属性などの情報も参考にする傾向にあります。Agodaの評価項目には設備やサービス内容などがあります。施設はユーザーの口コミ投稿を促進することで、新規顧客獲得につながるだけでなく、施設に対する顧客の意見を吸い上げることができます。
温泉旅館がAgoda（アゴダ）を集客に利用するメリット・デメリット
続いては温泉旅館がAgodaを集客に利用するメリットとデメリットについて説明します。メリット：「アジアからの訪日客にアピールできる」
前述の通り、Agodaはシンガポール発のOTAで、アジア圏に多くのユーザーを抱えています。2024年12月に日本政府観光局（JNTO）が発表した「訪日外客統計（2024年11月推計値）」によると、同年11月に日本を訪れた外国人の63%が東アジアでした。また、観光庁が発表した「インバウンド消費動向調査（2024年4-6月期報告書）」では、訪日外国人が訪日前に期待していたこととして23.7%が「温泉入浴」と答えています。
アジア圏に強いAgodaに温泉旅館を掲載することで、訪日外国人の集客が期待できるといえます。デメリット：「掲載情報と実際に齟齬があると、ユーザーの満足度が下がる」
Agodaに限った話ではありませんが、掲載している情報と齟齬があるとユーザーの満足度が下がるので注意が必要です。たとえば、「部屋食（無料）」と記載されているのに実際はオプションで別途請求された、予約したのに施設側は認識していなかったなどの声がSNSなどでも散見されます。
トラブル回避のためにも最新の情報にアップデートできているのかを確認し、このような状況が起こってしまった場合には、顧客にストレスがかからない解決方法を決めておくことが大切でしょう。Agodaの特徴を押さえて集客を最大化
Agodaはアジア圏に強い宿泊予約サービスで、ホテルや旅館だけではなくあらゆるジャンルの施設の掲載が可能です。施設のアピールポイントを分析し、写真だけでなく掲載するプランの詳細や施設情報、サービス内容などを掲載し、他施設と差別化を図ることも大切です。サービスを利用して宿泊したユーザーからは口コミを投稿してもらうこともできるため、それらが宣伝効果をもたらし、予約促進につなげることも期待できます。インバウンド対策にお困りですか？
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＜参照＞
観光庁：インバウンド消費動向調査（2024 年 4-6 月期 報告書）日本政府観光局（JNTO）：訪日外客統計
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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