アジア圏最大の祝日である春節（旧正月）は、中国や台湾をはじめとする地域での消費活動が最高潮に達する時期の一つです。この期間には多くの旅行者が訪日することから、日本の観光業や小売業などにとっても大きなチャンスとなります。
そこで今回の訪日ラボトレンドLIVE!では、中国本土および台湾市場における消費傾向や訪日旅行者のニーズ、効果的なプロモーション方法について解説し、さらに、昨年11月に開催されたITF（台北国際旅行博）で実施したアンケートをもとにしたトレンド動向など、春節（旧正月）に向けた具体的な戦略立案のヒントをお伝えしました。
すでに開催は終わっておりますが、今回特別にアーカイブ動画を公開しておりますので、見逃した方やもう一度見たいという方はぜひこちらからご覧ください。
アーカイブ動画は下記URLから！（無料登録で閲覧可能です）
→春節最前線！中国本土・台湾の最新情報をお届け【訪日ラボトレンドLIVE! Vol.8】
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
本セミナーでわかること
本セミナーで解説している内容をご紹介します。
最新トレンドニュース【2025年1月版】
「インバウンド」に関わる2024年12月〜2025年1月の最新トレンドニュースをまとめました。
※関連する記事がある場合はリンクを貼っていますので、参考までにご覧ください。
- 訪日客数：1〜11月累計で2019年超え
- 2025年は4,000万人超え？（JTB予測）
- 韓国の動向
- 尹大統領をめぐる動き
- チェジュ航空旅客機事故
膨大なデータやニュースの中から今知っておくべき情報だけを厳選した内容となっているので、気になる方はぜひアーカイブ動画をご覧ください。
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→春節最前線！中国本土・台湾の最新情報をお届け【訪日ラボトレンドLIVE! Vol.8】
今月のテーマ：春節最前線！中国本土・台湾の最新情報
今回は春節目前のトレンドLIVEということで、「中国本土・台湾の最新情報」について詳細に取り上げました。
中国当局によると、今年の春節期間中、国内で移動する人の数は延べ90億人に達する見込みです。2024年の春節でも移動者数は90億人と予測されていましたが、実際は延べ84億人となっていたため、今年の春節で90億人に到達した場合は過去最高となります。
これまで以上の盛り上がりが期待される春節に向けて、中国本土・台湾の最新インバウンドニュースや訪日ラボが独自で実施した台湾人旅行者へのアンケート調査の結果、中国版Instagramとも言われるSNS「RED（小紅書）」のデータから見る中国のライフスタイルトレンドなど、中華圏訪日客へのマーケティングに役立つ情報をお伝えします。
セミナーのアジェンダは以下の通りです。
※関連する記事がある場合はリンクを貼っていますので、参考までにご覧ください。
- 中国春節：国内外への旅行者数は過去最高に達する可能性
- 春節時に桃園空港での日本への入国審査の簡素化
- 【独自】中華圏訪日客の観光スポットランキング
- 台湾の訪日旅行データ
- 2024年中国10のライフスタイルトレンドーーライフスタイルプラットフォーム「RED」（小紅書）をメインに
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登壇者紹介
株式会社mov 訪日ラボ コンサルティング部 部長 川西 哲平
大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fiアプリケーションの立ち上げから宣伝、 販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し、累計200万ダウンロードを突破させ当時日本で最大規模の利用者数へと成⻑させる。また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、 広告のアライアンス・企画・販売にも従事。現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのコンサルティングを行う。
株式会社mov インバウンド事業部 プランナー 熊 孟華
中国出身、北京外国語大学日本語学部卒業。大学時代毎日新聞中国総局で記者アシスタント としてインターンをし、2016年大学卒業後来日。新卒から日本大手出版社にてインバウンド・コンテンツ制作・SNSアカウント運用関連の業務に関わる。 2018年より中国向けのメディアブランドを立ち上げ、編集長として中国の計7つのSNSプラットフォームで情報を発信。2020年より株式会社movにて大手企業や地方自治体へのコンサルティングに従事。
株式会社mov 訪日ラボ 副編集長 石橋 美奈子
株式会社movが運営する業界最大級のインバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」副編集長。訪日ラボでは官公庁や自治体・DMO、民間企業など数々の先進事例を取材し、年間計2,000件以上のインバウンド情報記事を配信中。デジタルマーケティング領域にも知見を持ち、書籍編集の経験も：永山卓也氏（株式会社ユニットティ 代表取締役 / Google ビジネス プロフィール ダイアモンド プロダクト エキスパート）の著書『Googleビジネスプロフィールですごい集客力を手に入れる』（2024年8月発売）
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→春節最前線！中国本土・台湾の最新情報をお届け【訪日ラボトレンドLIVE! Vol.8】
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【7/16開催】【Next Food Vision 2025】食の最新トレンドを発信〜大型オンラインイベント〜※好評につき再放送※
外食店舗、支援サービス、業界のトップ企業が集結！
さらに、有名飲食店や外食産業を牽引する企業による特別基調講演も開催。
成功企業のリアルな戦略や、これからの外食業界を生き抜くヒントがここに詰まっています！
最新のトレンドを知り、トップ企業の成功ノウハウを学びたい方、
業界の最前線で活躍する企業とつながり、新たなビジネスチャンスを掴みたい方にぴったりのイベントです。
今こそ、業界の未来を共に創る一歩を踏み出しませんか？
皆さまのご参加をお待ちしております！
＜応募者特典＞
-
イベント登壇企業の各種お役立ち資料
※口コミアカデミー内でのアーカイブ配信は予定しておりません -
本イベントのアーカイブ動画（1週間）
＜本セミナーのポイント＞
- 有名飲食店＆業界をけん引する企業の基調講演 - 成功企業の戦略や実例を直接学べる貴重な機会！
- 外食業界の最新トレンド＆成功ノウハウが手に入る - 変化の激しい市場で勝ち残るための最前線情報をキャッチ！
- 外食業界を支える最新サービス＆ソリューションの紹介 - 飲食業界の課題解決につながるアイデアが満載！
- トップ経営者や専門家が語る「成長の秘訣」と「業界の未来」
- 業界をリードする企業が実践するプロモーション戦略やDX事例を公開！
- 効率化や売上向上につながる最新ツール・サービスを知るチャンス
詳しくはこちらをご覧ください。
→【Next Food Vision 2025】食の最新トレンドを発信〜大型オンラインイベント〜※好評につき再放送※【7/16開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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