日本政府観光局(JNTO)が発表した訪日外客統計(年間推計値)によると、2024年年間の訪日インドネシア人数は51万7,600人でした。
また観光庁のインバウンド消費動向調査によると、訪日インドネシア人旅行消費額は1,099億円となり、訪日客数、消費額ともに過去最高を更新しました。
本記事では、インドネシア市場のインバウンド動向について解説します。
インバウンド対策サービスを探している方必見!無料で資料DLできる「訪日コム」を見てみる
訪日インドネシア人客数最新データ:年間51.8万人
日本政府観光局(JNTO)が発表した訪日外客統計によると、2024年の訪日インドネシア人数は51万7,600人で、コロナ前の2019年比で25.4%増、前年比では20.5%増となりました。訪中旅行の人気の高まりなどから2019年の水準に届かなかった月もあったものの、年間としては過去最高を記録しました。
訪日旅行のピークとなる12月は、直行便数の増加やスクールホリデーの影響などによって、単月として過去最高を記録しています。
若い世代の訪日への関心が高いほか、2025年4月からはJALとガルーダ・インドネシア航空との共同事業も開始されるため、今後さらに訪日需要の拡大が見込まれます。
関連記事:
訪日インドネシア人消費額最新データ:年間1,099億円
続いて、観光庁が発表しているインバウンド消費動向調査によると、2024年年間の訪日インドネシア人旅行消費額は1,099億円で、コロナ前の2019年比で104.0%増、前年比で29.0%増となり過去最高を記録しました。

消費額の年間推移を見てみると、各期において2倍近く増加していることがわかります。
また次で紹介するように、1人当たりの旅行支出はすべての項目で増加しており、消費額が全体として底上げされている状況です。

1人当たりの消費額は21万3,063円
訪日インドネシア人客の消費額について、さらに詳しく見ていきましょう。2024年年間の訪日インドネシア人の1人当たり消費額は、21万3,063円でした。
全市場の1人当たり平均消費額(22万7,242円)と比較すると1万円ほど少ないものの、2019年比で62.5%増、前年比で7.4%増となりました。

1人当たり消費額の構成をみると、最も大きな割合を占めたのは宿泊費で7万3,389円。次いで買物代が5万7,048円、飲食費が4万3,222円、交通費が2万9,400円、娯楽等サービス費が9,958円でした。
2024年はすべての項目で2019年および2023年を上回っており*、特に2019年と比較すると、宿泊費と買物代は2万円以上増加しています。
*「その他」の項目を除く
ーーー
以上、インドネシアの最新インバウンドデータを解説しました。ほかにも訪日ラボでは、インドネシアのインバウンド動向やインドネシア人観光客の特徴などをまとめていますので、ぜひご覧ください。
※本記事では、以下のデータを用いて記事内容・グラフを作成しています。
- 日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計(※速報値を含む)
- 観光庁:訪日外国人消費動向調査およびインバウンド消費動向調査(※1人当たり消費額は全目的で算出、速報値を含む)
インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
<参照>
日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計
観光庁:訪日外国人消費動向調査 / インバウンド消費動向調査
【6/4開催】2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説!
訪日外国人観光客の急回復により、インバウンド市場は再び活況を取り戻しつつあります。
一方で、2026年には日本の免税制度に大きな改正が予定されており、既に免税対応をしている小売事業者にとっても再対応が求められます。
本セミナーでは、前半でmovより最新のインバウンド市場の動向を解説し、後半では、グローバルな免税プラットフォームを展開するPie Systems社より、改正後の制度が目指すヨーロッパ式とも言われる「リファンド方式」とは何か? どのような準備が求められるのか?について詳しくお届けします。
2026年のインバウンド対策に向けて有益な内容となっておりますので、ぜひご参加ください。
<本セミナーのポイント>
- インバウンド市場の最新動向がわかる!
- 2026年の免税制度改正による現行制度との違いがわかる!
- 制度改正の対応に向けた準備と現場への影響がわかる!
詳しくはこちらをご覧ください。
→2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説!
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!