日本政府観光局(JNTO)が発表した2024年年間の訪日外客統計(年間推計値)によると、2024年年間の訪日インド人数は23万3,000人でした。
また観光庁のインバウンド消費動向調査によると、訪日インド人旅行消費額は563億円で、訪日客数、消費額ともに過去最高を記録しました。
本記事では、インド市場のインバウンド動向について解説します。
関連記事:インド人は日本に来ても「カレーしか食べない」って本当?意外と人気な日本の〇〇とは
※なお、訪日インド人客は業務目的の場合も多いため、1人当たり消費額などのデータを見る際には注意が必要です。
観光庁のインバウンド消費動向調査によると、2024年7-9月期の場合は観光・レジャー目的が34.6%、業務目的が49.4%となっています。
訪日インド人客数最新データ:年間23.3万人
日本政府観光局(JNTO)が発表した訪日外客統計によると、2024年の訪日インド人数は23万3,000人で、コロナ前の2019年比で32.5%増、前年比では40.0%増となり過去最高を記録しました。
インド市場が好調な背景として、海外旅行需要の増加、経由便就航による利便性の向上、スクールホリデーによる訪日需要の増加などが考えられます。

訪日インド人消費額最新データ:年間563億円
続いて、観光庁が発表しているインバウンド消費動向調査によると、2024年年間の訪日インド人旅行消費額は563億円で、コロナ前の2019年比で105.4%増、前年比46.0%増となり、過去最高を記録しました。

また四半期別に見てみると、各期で2019年と2023年を上回っていることがわかります。特に海外旅行のピークシーズンである4-6月期は突出しており、訪日旅行人気の高まりがうかがえます。

1人当たりの消費額は24万2,100円
訪日インド人客の消費額について、さらに詳しく見ていきましょう。2024年年間の訪日インド人の1人当たり消費額は、24万2,100円でした。全市場の1人当たり平均消費額(22万7,242円)と比較すると1.5万円ほど多くなっています。
1人当たり消費額の構成を見ると、最も大きな割合を占めたのは宿泊費で10万4,263円。次いで買物代が4万7,466円、飲食費が4万7,102円、交通費が3万4,517円、娯楽等サービス費が8,738円でした。特に2019年と比較すると、宿泊費は3万円以上、買物代は2万円以上増加しています。

先述したように訪日インド人客には観光以外を目的とする人も多いため、観光・レジャー目的に絞って見てみます。1人当たり消費額は、26万8,730円でした。
そのなかで最も多くを占めたのは宿泊費で、11万12円でした。次いで買物代が5万605円、飲食費が4万8,462円、交通費が4万6,765円、娯楽等サービス費が1万2,856円となりました。特に宿泊費、交通費、娯楽等サービス費はアジア市場のなかで最も高くなっています。
ーーー
以上、インドの最新インバウンドデータを解説しました。ほかにも訪日ラボでは、インドのインバウンド動向やインド人観光客の特徴などをまとめていますので、ぜひご覧ください。
※本記事では、以下のデータを用いて記事内容・グラフを作成しています。
- 日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計(※速報値を含む)
- 観光庁:訪日外国人消費動向調査およびインバウンド消費動向調査(※1人当たり消費額は全目的で算出、速報値を含む)
インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
<参照>
日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計
観光庁:訪日外国人消費動向調査 / インバウンド消費動向調査
【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説!〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
株式会社movとtripla株式会社の共催により、「自社公式サイトの予約率向上に向けた最新施策」をテーマにセミナーを開催します。
インバウンド需要回復や国内旅行需要の高まりにより、宿泊施設に訪れるお客様は増えています。しかし、依然としてOTA経由の予約比率が高く、自社公式サイトの予約率が上がらない課題を感じている施設も少なくありません。
本セミナーでは、宿泊施設の認知向上と自社予約につなげるために必要な Googleビジネスプロフィール(GBP)・Googleマップの活用や口コミの重要性についてmovから解説。
そしてtripla社からは、公式サイト予約システムの最適化とGoogleマップとの連携によって、OTAと併用しながらも、自社予約を着実に伸ばしていくための実践的な施策をご紹介します。
<セミナーのポイント>
- Googleマップが施設の認知拡大・集客につながる具体的な事例を学べる!
- 自社予約システムとGoogleマップの連携による予約導線の作り方がわかる!
- 公式サイトで予約を確実に獲得するUI/UXがわかる!
詳しくはこちらをご覧ください。
→【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説!〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!