日本政府観光局（JNTO）が発表した2024年年間の訪日外客統計（年間推計値）によると、2024年年間の訪日インド人数は23万3,000人でした。
また観光庁のインバウンド消費動向調査によると、訪日インド人旅行消費額は563億円で、訪日客数、消費額ともに過去最高を記録しました。
本記事では、インド市場のインバウンド動向について解説します。
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※なお、訪日インド人客は業務目的の場合も多いため、1人当たり消費額などのデータを見る際には注意が必要です。
観光庁のインバウンド消費動向調査によると、2024年7-9月期の場合は観光・レジャー目的が34.6％、業務目的が49.4％となっています。
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訪日インド人客数最新データ：年間23.3万人
日本政府観光局（JNTO）が発表した訪日外客統計によると、2024年の訪日インド人数は23万3,000人で、コロナ前の2019年比で32.5％増、前年比では40.0％増となり過去最高を記録しました。
インド市場が好調な背景として、海外旅行需要の増加、経由便就航による利便性の向上、スクールホリデーによる訪日需要の増加などが考えられます。
訪日インド人消費額最新データ：年間563億円
続いて、観光庁が発表しているインバウンド消費動向調査によると、2024年年間の訪日インド人旅行消費額は563億円で、コロナ前の2019年比で105.4％増、前年比46.0％増となり、過去最高を記録しました。
また四半期別に見てみると、各期で2019年と2023年を上回っていることがわかります。特に海外旅行のピークシーズンである4-6月期は突出しており、訪日旅行人気の高まりがうかがえます。
1人当たりの消費額は24万2,100円
訪日インド人客の消費額について、さらに詳しく見ていきましょう。2024年年間の訪日インド人の1人当たり消費額は、24万2,100円でした。全市場の1人当たり平均消費額（22万7,242円）と比較すると1.5万円ほど多くなっています。
1人当たり消費額の構成を見ると、最も大きな割合を占めたのは宿泊費で10万4,263円。次いで買物代が4万7,466円、飲食費が4万7,102円、交通費が3万4,517円、娯楽等サービス費が8,738円でした。特に2019年と比較すると、宿泊費は3万円以上、買物代は2万円以上増加しています。
先述したように訪日インド人客には観光以外を目的とする人も多いため、観光・レジャー目的に絞って見てみます。1人当たり消費額は、26万8,730円でした。
そのなかで最も多くを占めたのは宿泊費で、11万12円でした。次いで買物代が5万605円、飲食費が4万8,462円、交通費が4万6,765円、娯楽等サービス費が1万2,856円となりました。特に宿泊費、交通費、娯楽等サービス費はアジア市場のなかで最も高くなっています。
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以上、インドの最新インバウンドデータを解説しました。ほかにも訪日ラボでは、インドのインバウンド動向やインド人観光客の特徴などをまとめていますので、ぜひご覧ください。
※本記事では、以下のデータを用いて記事内容・グラフを作成しています。
- 日本政府観光局（JNTO）：訪日外客統計（※速報値を含む）
- 観光庁：訪日外国人消費動向調査およびインバウンド消費動向調査（※1人当たり消費額は全目的で算出、速報値を含む）
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＜参照＞
日本政府観光局（JNTO）：訪日外客統計
観光庁：訪日外国人消費動向調査 / インバウンド消費動向調査
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
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