訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. 訪日客6,000万人・消費額15兆円 達成に向けた2030年までのシナリオは？
政府は3月27日、「観光立国推進基本計画」の改定案を閣議決定しました。
同計画は、観光立国推進基本法にもとづき、インバウンドを含めた日本の観光に関する基本的な方針・目標を定めたものです。
今回は、第5次計画として2026年度から2030年度の方針が発表されました。これは日本の観光戦略、インバウンド対応の“ものさし”といえる重要なもので、この内容が今後5年間の補助金や支援事業、地方自治体やDMOなどの方針にも反映されます。
本記事では、インバウンドに関連する項目を中心に、計画の詳細や決定までの経緯を解説します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→訪日客6,000万人・消費額15兆円 達成に向けた2030年までのシナリオは？ 新・観光立国推進基本計画を解説
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2. 山陰エリアのインバウンド、鳥取県米子市が最多
インバウンド市場が拡大するなか、都市部だけでなく地方部の注目度も高まりつつあります。
2025年の外国人延べ宿泊者数では、全国の都道府県のなかで鳥取県が最も高い伸び率を記録しました。さらに別の調査では、鳥取県のなかでも特に米子エリアにインバウンド客が集まっていることがわかりました。
本記事では、なぜ米子エリアがインバウンドの注目を集めているのかを解説します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→山陰エリアのインバウンド、鳥取県米子市が最多 米子空港の国際線拡充が追い風に
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3. スノーリゾートから通年型「マウンテンリゾート」形成へ
観光庁は3月23日、「国際競争力の高いスノーリゾート形成促進に向けた 検討委員会」の最終とりまとめを公表しました。
訪日客の長期滞在や通年での事業継続性を実現するため、従来のスキー場から「マウンテンリゾート」への転換を図るとしています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→スノーリゾートから通年型「マウンテンリゾート」形成へ 国際競争力強化に向け観光庁がとりまとめ
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4. ジブリパーク、訪日客の74%が愛知県内に宿泊
愛知県は、ジブリパークの全5エリアが開園した2024年度の通期営業実績を踏まえ、来園者の属性や消費動向、経済波及効果の調査結果を公表しました。
年間の経済波及効果は約710億円を見込んでおり、開園前の試算から約1.48倍に拡大しています。また、ジブリパークを訪れた訪日客のうち46.5％が非アジア圏からで、80%以上がジブリパークを目的に愛知県を訪れていることがわかりました。
なお、同調査結果はジブリパークを訪れた国内客1,000人、訪日客271人を対象としたアンケート調査および人流データ分析に基づくものです。
詳しくはこちらをご覧ください。
→ジブリパーク、訪日客の74%が愛知県内に宿泊（愛知県調査）
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5. 観光・ホスピタリティ分野の国際学会組織・APacCHRIEの東京シンポジウムをレポート
国際会議や企業による会議、報奨・研修旅行などを指す「MICE」は、一般的な観光と比べて経済効果や文化的・教育的影響が期待されることから、日本でも誘致に向けた活動が進められています。
そんななか、アジア太平洋地域の観光・ホスピタリティ教育分野を代表する国際学会組織「APacCHRIE」の年次学術集会（APacCHRIE 2026）が2026年5月28日から31日にかけて、大阪の立命館大学にて開催されます。
本記事では、先んじて1月に開かれた「APacCHRIE東京シンポジウム」の様子をレポート。APacCHRIEの存在意義、観光・ホスピタリティ教育の国際的なトレンド、インバウンド市場における人材育成の重要性などについて紹介します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光・ホスピタリティ分野の国際学会組織・APacCHRIE 日本初開催前にアジアのポテンシャルを再確認した東京シンポジウムをレポート
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