世界的に見ると旅行手配の方法はオンラインが主流となっています。とすれば、訪日外国人観光客も団体旅行・個人旅行にかかわらずオンラインで旅行の手配をするケースが多く、オンライン上で旅行手配が完結するOTA（Online Travel Agent／オンライントラベルエージェント）のインバウンド市場における重要度は高いと言えます。
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OTAとは？
OTA（Online Travel Agent／オンライントラベルエージェント）とは、オンラインのみ、つまりインターネット上だけで旅行商品の取引を行う旅行会社のことです。そのため、実店鋪を持つ旅行会社がオンラインでも旅行商品を販売している場合はOTAとは呼びません。
旅行者にとってのメリットは、店鋪と違い営業時間に縛られないため、24時間いつでも旅行商品を検索・比較・検討できることにあります。また、OTAでは宿泊と航空のセット販売を行うことが多くあります。実店舗や営業員のコストを削減できるこのOTAでは、これらのセット商品が格安で販売されているも人気の要因となっています。
OTAの代表的な企業は？
と、これだけではどのようなものがOTAかイメージがつかないと思われます。代表的な例を挙げると、国内企業では、楽天トラベル、じゃらん、一休.com、そして海外ではExpedia（エクスペディア）、Booking.com（ブッキングドットコム）、Agoda（アゴダ）などが有名です。
これらの旅行会社は、大手旅行代理店のJTBやH.I.Sなどと違って実店舗を持たず、オンラインのみでの旅行商品の販売となるため、OTAと区分されます。インバウンドにおいては、海外のExpedia（エクスペディア）、Booking.com（ブッキングドットコム）、Agoda（アゴダ）などが重要キーワードとなります。
国内外のOTA市場
それでは、国内外のOTAの市場規模はどうなっているのでしょうか？国土交通省により公表されている資料によれば、国内のOTA市場での総販売額は、2011年には9,895億円だったのが、2年後の2013年には26％増の1兆5,699億円まで成長しています。
対して、米国および欧州では、2013年時点でそれぞれ4兆5,960億円、4兆5,870億円の市場規模があり、日本のOTA市場の3倍の規模があります。
日本のオンライン販売比率は2013年時点で3割強程度であり、海外基準と比較し、日本はOTAの活用がまだ進んでいないことがわかります。
これには2つの要因が考えられ、1つは、日本国内の一般消費者におけるOTA認知の低さ、そして2めには、旅行商品を取り扱う事業者の消極的なOTA利用が考えられます。しかしながら、上記の画像を再掲すると、
と、海外OTAを含む「その他」のシェア率が2年間で2.4倍の急成長を遂げており、日本のOTA市場の底上げを担っているのは、国内消費者ではなく、インバウンド需要であることが推測されます。
まとめ：OTA市場は今後インバウンドで更なる成長か
インバウンド需要の高まりによって、海外OTAの活用の重要性が増してきています。
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この記事でも解説したとおり、国内OTAと比較し、海外OTAは圧倒的に閲覧者数が多く、したがってインバウンドを狙うのであれば海外OTAの活用は不可欠と言えるでしょう。
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先月末10月31日、インバウンド業界を盛り上げるニュースが発表されました。国土交通省は、今年1月からの累計訪日外国人観光客数が、10月30日に2000万人を超えたことを発表しました。このペースで行けば2016年は2500万人弱の訪日外国人観光客数を望め、東京オリンピック・パラリンピックが開かれる2020年に4000万人という目標に向けて着々と増加しつつあります。しかしながら、訪日中国人観光客の伸びが鈍化していたり、為替相場に影響され日本円ベースでの訪日外国人消費額の減少などが騒がれており、...
＜参考＞
- JTB総合研究所：OTA
- トラベルボイス：旅館・ホテルと旅行会社・OTAの新たな関係、リアルエージェントに求められることは？ －JATA経営フォーラム
- 国土交通省：日本のオンライン旅行市場
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
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- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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