世界的に見ると旅行手配の方法はオンラインが主流となっています。とすれば、訪日外国人観光客も団体旅行・個人旅行にかかわらずオンラインで旅行の手配をするケースが多く、オンライン上で旅行手配が完結するOTA（Online Travel Agent／オンライントラベルエージェント）のインバウンド市場における重要度は高いと言えます。
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OTAとは？
OTA（Online Travel Agent／オンライントラベルエージェント）とは、オンラインのみ、つまりインターネット上だけで旅行商品の取引を行う旅行会社のことです。そのため、実店鋪を持つ旅行会社がオンラインでも旅行商品を販売している場合はOTAとは呼びません。
旅行者にとってのメリットは、店鋪と違い営業時間に縛られないため、24時間いつでも旅行商品を検索・比較・検討できることにあります。また、OTAでは宿泊と航空のセット販売を行うことが多くあります。実店舗や営業員のコストを削減できるこのOTAでは、これらのセット商品が格安で販売されているも人気の要因となっています。
OTAの代表的な企業は？
と、これだけではどのようなものがOTAかイメージがつかないと思われます。代表的な例を挙げると、国内企業では、楽天トラベル、じゃらん、一休.com、そして海外ではExpedia（エクスペディア）、Booking.com（ブッキングドットコム）、Agoda（アゴダ）などが有名です。
これらの旅行会社は、大手旅行代理店のJTBやH.I.Sなどと違って実店舗を持たず、オンラインのみでの旅行商品の販売となるため、OTAと区分されます。インバウンドにおいては、海外のExpedia（エクスペディア）、Booking.com（ブッキングドットコム）、Agoda（アゴダ）などが重要キーワードとなります。
国内外のOTA市場
それでは、国内外のOTAの市場規模はどうなっているのでしょうか？国土交通省により公表されている資料によれば、国内のOTA市場での総販売額は、2011年には9,895億円だったのが、2年後の2013年には26％増の1兆5,699億円まで成長しています。
対して、米国および欧州では、2013年時点でそれぞれ4兆5,960億円、4兆5,870億円の市場規模があり、日本のOTA市場の3倍の規模があります。
日本のオンライン販売比率は2013年時点で3割強程度であり、海外基準と比較し、日本はOTAの活用がまだ進んでいないことがわかります。
これには2つの要因が考えられ、1つは、日本国内の一般消費者におけるOTA認知の低さ、そして2めには、旅行商品を取り扱う事業者の消極的なOTA利用が考えられます。しかしながら、上記の画像を再掲すると、
と、海外OTAを含む「その他」のシェア率が2年間で2.4倍の急成長を遂げており、日本のOTA市場の底上げを担っているのは、国内消費者ではなく、インバウンド需要であることが推測されます。
まとめ：OTA市場は今後インバウンドで更なる成長か
インバウンド需要の高まりによって、海外OTAの活用の重要性が増してきています。
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この記事でも解説したとおり、国内OTAと比較し、海外OTAは圧倒的に閲覧者数が多く、したがってインバウンドを狙うのであれば海外OTAの活用は不可欠と言えるでしょう。
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＜参考＞
- JTB総合研究所：OTA
- トラベルボイス：旅館・ホテルと旅行会社・OTAの新たな関係、リアルエージェントに求められることは？ －JATA経営フォーラム
- 国土交通省：日本のオンライン旅行市場
【7/23開催】育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは
本セミナーでは、インバウンド観光における地方誘客や地域消費拡大の鍵として、「ローカルガイド」の可能性に焦点を当てます。
観光地では今なお、多言語で地域の歴史や文化を伝えられるガイドが不足しており、「訪日外国人の受け入れ体制が十分とはいえない」と感じている自治体も多いのではないでしょうか。
そこで注目されているのが、地域に根ざした人々が観光客を案内する「ローカルガイド」です。
2018年の法改正により、国家資格がなくても有償でガイドができるようになり、地域住民や移住者など、さまざまな人がローカルガイドとして活躍できる時代となりました
誰もがガイドになれる今だからこそ、地域の魅力を正しく伝え、訪日外国人に満足してもらえるガイド人材がこれまで以上に重要になっています。質の高いローカルガイドを増やせば、インバウンドの消費を促進し、地域経済への波及効果も大きく期待できます。
本セミナーでは、株式会社羅針盤と株式会社movが共催し、インバウンドを地域でどう受け入れ、地域の魅力をどう伝えるか。そのために欠かせないローカルガイドを増やすための具体的な打ち手や、現場での実践例を詳しくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
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詳しくはこちらをご覧ください。
→育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは【7/23開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年7月前編】「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に7月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年7月前編】
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