中国発の株式市場の混乱など、経済情勢は不透明感を増していますが、その一方で、今年に入っても日本に旅行にやって来るインバウンド(訪日観光客)は衰えたようには見受けられません。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)インバウンド消費増加の要因
この要因には、訪日インバウンド市場を牽引するのが、ミレニアル世代と呼ばれる、2000年目前に生まれた20〜30代の世代であるということがあげられるでしょう。
日本では、29歳以下の人口は総人口の27.9%ですが、全世界では52.4%、さらに2025年には約75%になると言われています。経済発展にともなって就学率も上昇し、経済的にも豊かになると見込まれるアジアの若い世代が、海外旅行を楽しむものと予想されています。
ミレニアル世代の特徴
新興国では、従来型のメディアよりも、インターネットの普及によるデジタル社会への適応が急速に進みました。アジアの若者たちは、早くからデジタル機器に接してきた「スマホネイティブ」です。そのため、世界と容易にアクセスし、「流行に敏感で、人より早く知り、経験したい。個性を表現したい」という、アンテナの高いタイプが多いようです。好奇心も強く、体験を重視し、人が知らないところを積極的に開拓したい層が、訪日していると考えられます。
彼らが、「爆買い」から、自己表現としての流行や未知の体験への質的な転換を果たした時、今後も旅行先として日本を選択するか否かは、日本が魅力を発信し続けられるかどうかにかかっています。
それには、既存のメディアではなく、インターネットなどを活用した情報発信がカギになります。ミレニアル世代にとっては、SNSなどを通じたマーケティングが有効ではないでしょうか。
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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