訪日米国人観光客は東日本大震災の影響も消えて2013年には約80万人、2014年は約89万人、そして2015年は100万人の大台に乗るなどと順調に増加しています。訪日米国人観光客の旅行の形態を個人旅行・団体旅行にわけて確認してみましょう。1人旅の割合が高く、日本の自然や歴史そして伝統文化への関心が高くなっています。
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訪日米国人観光客の性別・年齢層
1人旅が多い訪日米国人観光客
しかしながら、観光目的のみでの集計でも30.5％が一人旅であり、全国籍平均（観光目的）の11.8％よりもかなり高い水準であり、やはりどの目的にせよ一人旅が多いことが特徴となっています。
団体旅行より個人旅行者が多い訪日米国人観光客
個人旅行・団体旅行別の旅行代金（旅行前支出）
訪日米国人観光客のうち団体旅行参加者の旅行代金購入者単価、つまり旅行前の支出は約50万円で、訪日外国人観光客の団体旅行平均の約15万円を大きく上回っています。個人旅行用パッケージ単価は約33万円、自分で手配した個人旅行者は往復運賃だけで約22万円となっています。
やはり、地理的にアジア圏よりも日本から遠方にあるだけあり、旅行代金および旅行前支出は高額になりがちであることがわかります。
訪日米国人観光客の訪日目的
訪日米国人観光客が日本旅行で楽しみにしているのは日本食を食べることですが、ショッピング目的の人は37.7％とアジア諸国（中国63.5％、香港68.4％）より低くなっています。対して、自然・景勝地観光目的が41.0％、日本の歴史・伝統文化体験目的は36.6％、日本の日常生活体験が28.7％と、他国に比べてコト消費に関する関心が高いことがわかります。
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訪日米国人観光客は団体旅行と個人旅行の平均泊数の差が大きめ
訪日米国人観光客の旅行形態別の平均泊数は、団体旅行参加者が11.6泊、個人旅行用パッケージ利用者は10.9泊に対して、個別手配者は15.0日と長めになっています。中国を除く、他の訪日外国人観光客と比較して団体旅行参加者と個人旅行者の平均泊数の差異が大きくなっています（中国は団体客5.5泊、パッケージ6.4泊、個別手配22.2泊）。
訪日米国人観光客向けインバウンド対策は個人旅行者をターゲットに
訪日米国人観光客は個人旅行者が多く団体旅行参加者は少ないのが特色です。その数、個別旅行者が9割を以上を占めています。
米国人のアジア地域への観光客は中国が209万人、香港118万人。日本は第3位で103万人となっており、日本は顕著にその数を増やしつつあります（全地域との比較はこちら）。着実にアジア圏での観光シェアを獲得しつつあるので、今後もアジア圏を旅行候補と考えている米国人観光客向けの積極的なプロモーションが必要になってくるでしょう。
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インバウンドの本当の競合は中国!? 各国の海外旅行先から見る日本の競合国：欧米・オセアニア編（英語圏）
インバウンドの「競合」とは、日本国内の同業他社だけとは限りません。それぞれの国からの「海外旅行」というマクロな視点で見れば、他国も日本のインバウンドにとって、競合「国」であるといえます。今回は、前回に引き続き、欧米やオセアニア（英語圏）での日本のインバウンド競合国を調査・分析しました。 目次おさらい：なぜ他国を競合として見るのかインバウンドの競合「国」を把握しておくと何が良いのか訪日主要国の海外旅行市場での「日本 vs. 他国」比較アメリカ人の海外旅行データカナダ人の海外旅行データイギリス...
＜参照＞
訪日米国人観光客インバウンドデータ集
データでわかる訪日アメリカ人観光客
ニューヨーク人口密度は1,800人/km2(日本でいうと東京の1/3くらい。埼玉と同じくらいの人口密度)。国全体の人口密度は33.7人/km2(日本でいうと東京の1/200くらい。北海道の1/2くらいの人口密度)
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
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→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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