訪日台湾人観光客が急増している昨今、メインとなるショッピングや宿泊施設の利便性向上などニーズに応えていくためにもインバウンドプロモーションの必要性が高まっています。訪日台湾人観光客の検索事情を交えながら検索エンジンでのSEO対策について、適切なネット戦略をご紹介します。
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台湾の検索エンジンシェア
国によって検索エンジンの市場は異なりますが、中国以外はほとんど「Google」がシェアを握っています。台湾の「Google」シェア率は78.17％となっており、次いで「Yahoo!奇摩」が20.48％となります。
つまり、「百度（Baidu）」のシェア率が高い（というより、基本的に「百度（Baidu）」しか使えない）中国と違って非常にSEO対策を施しやすい土壌であり、リスティング広告を使った訪日台湾人観光客の集客にも大いに期待ができます。「百度（Baidu）」でのSEO対策、リスティング施策をしようとした場合、現地法人であることの証明であるICP登録が必要だったり、特別なノウハウが必要だったりと、Googleとは勝手が異なるためです。
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訪日中国人観光客向けSEO対策とIPC登録（前編）
中国SEOの壁と“表現の不自由”訪日中国人観光客の市場をターゲットしたSEO対策訪日中国人観光客の市場をターゲットしたSEO対策をしようと思っても、さまざまなハードルが存在します。中国SEOを展開するのは難しい――そんな嘆息が漏れてくるのも仕方がありません。ネット規制のもと、中国国内でGoogle検索が通用しないことだけをとって見ても、中国のネット環境の特殊性が容易に想像できるかと思います。バイドゥ（百度）で「天安門事件」を検索すると・・・背景には、「金盾」と呼ばれるゲートウェイによって中...
訪日中国人観光客向けSEO対策とIPC登録（後編）
前編はこちらICP登録をしないとどうなるか訪日中国人観光客の市場をターゲットしたウェブサイトを構築する場合、中国に法人をつくり、サーバー、ドメイン等の情報を取り揃え、ICP（Internet Content Provider」）登録を行うというのが正攻法であることを前編でご案内させていただきました。中国（香港除く）へサーバー移転もしくは新規開設をする場合は、「インターネット情報サービス管理弁法」という法律にしたがい、法人・個人を問わず、すべてのサイトにおいてICP登録が必要となります。そし...
訪日台湾人観光客の旅行前の情報収集源とは？
訪日台湾人観光客の多くは、個人のブログを出発前の情報収集源としてしています。その利用率は訪日外国人全体が27.2％なのに対し、37.7％と高水準です。これは、訪日台湾人観光客において、
- 訪日旅行の情報源として口コミを重視している
- 個人の情報を発信する文化が他国よりも成熟している
- その情報を得るために検索エンジンを多用している
ことを意味しています。
訪日台湾人観光客が旅行時に調べる主なサイト
訪日台湾人観光客のFacebookなどのSNSやブログ以外での情報収集源は主に以下のサイトになります。
- 樂活的大方
- 台湾人が訪日旅行を計画する際に利用する情報源として有名なサイト
- MATCHA
- 訪日外国人向けの多言語対応キュレーションサイト
- JapanTravel.com
- 多言語対応、地域担当パートナーを擁する訪日旅行に特化したキュレーションサイト
- JapanGuide
- 訪日旅行の考える外国人観光客に人気の老舗ポータルサイト
- 樂吃購(レッツゴー)！日本
- Facebookとも連携をする台湾人が訪日前にチェックする人気サイト
- JNTO（日本政府観光局）
- 多言語対応の観光案内サイトを擁する日本政府観光局（JNTO）が運営するサイト
「japan-guide.com」の資料をDLして詳しく見てみる
訪日台湾人観光客の根付いたネット習慣を活用する
訪日台湾人観光客は非常にネット習慣が発達しているため、旅行ガイドブックやフリーペーパーなどはほとんど参考にせず、ネット上で情報収集をしています。そのため、従来のアナログなプロモーションでは限界があり、台湾のWeb市場に切り込む必要があります。
訪日台湾人観光客をブログから集客するメリットとは？
これまで説明した通り、訪日台湾人観光客はFacebookやブログでの口コミ情報を参考にする傾向が強いため、Webでの施策は不可欠です。ブログはFacebookよりも検索エンジンに強く、双方向性や情報伝播力も強いため、より強力なプロモーションツールとして活用する企業が増えています。
特に予算が限られている中での集客を考えた場合、ブログは最もコストパフォーマンスに優れた媒体だと言えるでしょう。
まとめ：台湾の検索エンジンを制することが集客成功の鍵
今のうちから台湾のWeb市場に切り込んで開拓しておけば、2020年の東京五輪が開催される頃には爆発的な集客ができ、売り上げを飛躍的に伸ばすことができると考えられます。現在は、海外インバウンド対策に特化した代行サービスもあるので、うまく活用するといいでしょう。
＜参考＞
訪日台湾人観光客インバウンドデータ集
データでわかる訪日台湾人観光客
インバウンド施策をしていく上ではターゲットとなる方々がどのような特性や国民性を持っているのかを知るのは非常に重要です。このページでは台湾人は国として国民性としてどのような特徴や特性を持っているのか、訪日台湾人は日本国内でどのような行動を取っているのかを実際のデータを元に紐解いていきたいと思います。
訪日台湾人観光客の特徴
親日家が多いことで知られる台湾は、中国に次いで世界で2番目に日本観光が盛んな地域です。訪日台湾人観光客はテレビ番組などから日本の最新情報を入手していることが多く、人気のエンターテイメントや話題の商品についてよく知っています。
【7/9開催】消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント
2024年、訪日外国人による旅行消費額は過去最高の約8兆1,257億円を記録。 そのうち中国は1.7兆円超（全体の約21%）と圧倒的な1位を占めており、宿泊日数や訪問者数でもトップクラスの存在感を示しています。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンド。 いま多くの企業が「中国向けに本格的な戦略を立てるべきではないか？」と検討を始めています。
しかし中国では、Googleをはじめとする多くのサービスに規制があり、中国現地のSNSや地図サービスを活用するなど、独自のカスタマイズされた対策が必要です。
本セミナーでは、インバウンド戦略の基本を押さえた上で、「中国市場の最新動向」と「具体的な対策」について、わかりやすく解説します。
＜本セミナーのポイント＞
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→消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント【7/9開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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