訪日タイ人観光客は他の訪日外国人観光客と比較して、グルメやショッピングに対する興味が高く、消費動向ランキングでは常にどのカテゴリでも上位に食い込みます。さすがは、消費欲が高い国民性を持つ訪日タイ人観光客です。さらに訪日タイ人観光客のインバウンド誘致するためには何が必要なのか、幅広い観点で海外事例よりご紹介します。
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韓国の訪日タイ人観光客取り込みに関する海外事例
韓国の観光当局は外国人観光客取り込み策として、2016年から新しく施行する「ビジット・コリア」を発表しました。これにより世界より観光客1,600万人増を目指し、その中で50万人はタイ人観光客を目標に入れていることが分かりました。
日本の訪日プロモーション事業「ビジット・ジャパン」での対策も成果を上げている
日本でも官民一体になって訪日プロモーションを展開する「ビジット・ジャパン」事業が敷かれています。
海外ネットワークに強い企業と連携した日本ブランドファン獲得からインバウンドに繋げる対策や、自治体や観光協会、その他民間団体、企業などと共同で誘致活動をすることで、地域の特色を生かしたプロモ―ションに力を入れ、近年では大きな成果を出してきています
観光客数トップのフランスに学ぶ海外の対策事例
フランスは世界でもトップの観光客数を誇り、年間で8000万人以上を誘致しています。フランス政府は観光インフラの整備と統制に力を入れており、日本の訪日タイ人観光客のインバウンド対策においてもこのような海外事例から学べることは多いと考えられます。
「エコ・ヴァレー」と呼ばれる観光に特化した街づくりの対策事例
外国人観光客が滞在しやすい安全で便利な街を目指して、「エコ・ヴァレー」という観光に特化した街づくりをニースで行っています。
ニースは観光スポットとして非常に人気が高く、空港正面の地理的優位性を生かして、ビジネスエリアや商業施設エリア、住宅エリアの交通網の利便性を考えた整備を進めています。このスタンスは観光大国を目指している日本にとっても全国で取り入れるべき考え方だと思われます。
イタリアの景観を保護する観光政策に学ぶ海外事例
イタリアも外国人観光客に愛される観光対象国であり、年間約5000万人が訪れています。イタリアには中世からの文化建築が数多く残されており、国の統制の下景観を保護する街づくりが行われており、国全体が美術館のような魅力を放っています。
観光都市としての魅力と歴史的文化財を守る対策事例
日本にも全国に重要文化財が多く残っていますが、イタリアほど景観保護政策に力を入れていないのが実情です。
もっともイタリアではそれらの文化財も日常的に利用しているケースが多いことから日本とは事情が違いますが、イタリア・フィレンツェの景観を守りながらも街全体を観光スポットに変えてしまう「フィレンツェ・光の芸術祭」などはインバウンド誘致に置いて非常に強力な戦略だと言えるでしょう。
まとめ：観光大国における対策事例は日本にとって重要である
重要文化財やスポーツ観光スポット、ショッピングやグルメなど訪日外国人観光客を取り込める観光資源が多い日本は、観光大国の対策事例に学ぶことで特に街づくりの面では参考になる部分が多いと考えらえます。
訪日タイ人観光客は特にショッピングに関する消費動向が高いため、タイ語表記の重要性についても考えるべきなのかもしれません。
訪日タイ人観光客インバウンドデータ集
データでわかる訪日タイ人観光客
タイ人は1人あたりGDPが6,000ドル弱で（世界94位）程度で、インバウンドが盛んな国の中ではそこまで経済力があるほうとは言えません。しかしながら、訪日タイ人は、そのあまり高くはない経済力に対してかなり高額の支出をしています。「豊かさ」を表すGDPを例にとって見てみましょう。
訪日タイ人の特徴・国民性・旅行スタイル
2013年のビザ発給要件緩和以降、円安効果とバーツ高効果もあり、近年急激にインバウンド消費において存在感を放つ訪日タイ人観光客。中国や台湾をはじめとした訪日ブームが加速している東南アジアの中でも、成長率が最も著しい国の一つです。タイは熱帯に位置しているため、年間を通じて気温が30℃ぐらいが平均です。
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
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といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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