タイ国内で行われる大規模な旅行博・国際観光見本市にはTITF（タイ国際旅行フェア／Thai International Travel Fair）とFIT（Visit Japan FIT Travel Fair）があります。
そのうちTITFの2017年2月の開催への出展意向アンケートがJNTOにて実施されています。
今回は、このタイで2017年2月に行われるTITF（タイ国際旅行フェア／Thai International Travel Fair）について、募集要項とともに解説していきます。
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TITF（タイ国際旅行フェア／Thai International Travel Fair）とは？
TITF（タイ国際旅行フェア／Thai International Travel Fair）はタイ最大の国際観光見本市で、世界各国の観光系事業主が出展します。
一般向け、業界向けの見本市/旅行即売会でタイ人にそれぞれの国の観光について興味を持ってもらう場として機能しています。
同じくタイで開催される国際観光見本市のFITとの違いは、FITがJNTO主催で日本の観光関連企業や団体と現地旅行関連企業のみの出展なのに対し、TITFは世界各国の観光関連企業が出展することです。
年2回開催されており、例年、7月中頃と2月中下旬頃に開催されています。来場者数は30万〜50万人と、非常に大規模な国際観光見本市です。
日本からの出展はJNTO（日本政府観光局）がビジット・ジャパン事業として出展者を募っており、ジャパンゾーンを構成して、官民一体となって日本の多様な観光魅力をタイの一般消費者向けにブース出展等によりアピールします。
| 2015年来場者数 |
| 30万〜50万人 |
| 日程 |
| 年2回、7月中旬および2月中下旬 |
|
開催都市 |
バンコク
※例年クイーン・シリキット・ナショナル・コンベンション・センター |
| ターゲット |
| タイ人一般消費者 |
| 総出展数 |
| 約1000ブース |
| 公式HP |
| http://www.titf-ttaa.com/ |
国際観光見本市とは
国際観光見本市とは、国際的な規模で一定期間、観光に関する情報や旅行関連用品を集めた展示・博覧会の総称です。旅行業界の関係者への情報提供を主としたもの、売り手と買い手の具体的な商談が行われることを主としたもの、そして消費者へのプロモーションを主にしたものなどがあります。ビジット・ジャパン事業により、日本の観光業界企業や自治体が出展することも増えてきています。
来年2月のThai International Travel Fair（TITF）#20の開催概要
現状JNTOから発表されている2月のTITFの概要は以下のとおり。
| 開催日 |
| 2017 年 2 月 15 日（水）～ 19 日（日） |
| 開催場所 |
| クイーンシリキット・ナショナルコンベンションセンター（バンコク市内） |
|
参考出展料 |
230,000 円
※TITF#18（2016 年 2 月）のブース 4 ㎡(W2m×D2m)出展料
※TITF#20（2017 年 2 月）ではブースサイズ・出店料が変更になる可能性あり
今回のJNTOからのお知らせ「参加意向」アンケート
今回のアンケートは、出展申込ではなく、JNTOが出展数を把握する為のアンケートです。正式な出展団体の申し込みは、詳細が決まった後になり、予定では2016 年秋以降とのこと。
JNTOがTITF側とブース数を調整をするために本アンケートが使われるようですので、出展する予定がある場合にはアンケートを提出しておいたほうが無難と言えるでしょう。
実際の参加募集のタイミングは11月下旬〜12月上旬の見通し
参考に、前回の2016年2月のTITFの募集のタイミングを見てみると、
- 2015年9月8日に出展意向の確認
- 2015年12月7日に参加団体募集開始
というスケジューリングであったため、11月下旬から12月上旬の可能性が高いと見られます。
ただ、タイの主催者のスケジューリングが日本の常識と比較して、だいぶアバウトであることにも注意が必要ですので、11月頃からJNTOのホームページをチェックするようにしましょう。
まとめ：2月のTITFは特に旅行意欲の高いタイ人が集まる
タイでは、4月のソンクラーン（旧正月）が最大の旅行シーズンとなります。特に冬の開催（2月）は、そのソンクラーンの旅行先探しに来場するタイ人がターゲットになり、来場者も例年冬の開催のほうが多い傾向にあります。
なお、出展申込期間が短いのも特徴。発表から1〜2週間後に締め切りが設定されていることが多いため、出展をご検討の場合は、情報のチェックを怠らないようにしましょう。
＜アンケート要項はこちら＞
JNTO：http://www.jnto.go.jp/jpn/news/20160819.pdf
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