旅行ガイドブック『地球の歩き方』、及び訪日外国人向けフリーマガジン「GOOD LUCK TRIP」を発行する株式会社ダイヤモンド・ビッグ社は、4月11日に「地球の歩き方総合研究所」を発足します。
[株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社]
海外旅行ガイドブック『地球の歩き方』、及び訪日外国人向けフリーマガジン「GOOD LUCK TRIP」を発行する株式会社ダイヤモンド・ビッグ社（本社：東京都中央区、代表取締役：三橋 和夫）は、4月11日に「地球の歩き方総合研究所」を発足します。旅行・ツーリズム・出版など多ジャンルの外部プロフェッショナルや大学教授を研究員・顧問に迎え、「調査・研究」「コンサルティング」「ツール制作」「誘客促進」までを一貫して行います。今後は政府観光局、企業や団体などに対し、課題ごとにプロジェクトチームを結成しノウハウを提供、旅行（インバウンド／アウトバウンド）・観光業振興、旅行による地域活性に確実な結果を出すことを追求します。また「旅育」をテーマにした独自の研究・調査を行い、旅行の啓蒙・市場拡大も目指します。なお、これらの研究については今後、賛同していただける自治体や企業の協賛を募る予定です。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
■「地球の歩き方総合研究所」発足の背景
世界の旅行者は11億人を越え、今後益々海外旅行者数は伸びることが予測されています。また日本のインバウンド市場では、「2020年に訪日外国人数4000万人」を目標に掲げ、国や地方では観光客誘致に莫大な予算をかけ、さまざまな取り組みが行われています。しかし、果たしてそれに見合った結果を得られているといえるでしょうか。
旅行市場を冷静に眺めると、個人旅行化が急激に進み消費行動やニーズが捉えにくくなるなか、自治体や企業の誘客施策や受け入れ体制が追い付いていないのが現実です。また地方ではDMOが立ち上がったものの、どのように利益を生み自立するかという難題を抱え、多くの自治体が模索しています。一方、日本人の海外旅行者数は毎年、鈍化傾向となっています。このような状況から、日本が観光先進国になるには、このままでは相当な時間がかかるであろうという危機感さえ感じます。
『地球の歩き方』は1979年に創刊。以来、個人旅行者のバイブルとして新しい旅の情報を提供し、世界でも抜群の知名度を誇るガイドブックへと成長してきました。また、各国の政府観光局や、航空会社をはじめとする旅行産業における誘客施策やブランティング、海外留学、海外ボランティア市場を形成・拡大してきた自負もあります。
これまで培ってきたノウハウと旅への情熱を、今こそ日本、そして世界の観光業発展のために役立て、貢献したい。その答えが「地球の歩き方総合研究所」を発足することでした。私たちの活動を通じて日本各地・世界へ旅する観光客が増え、地方を、日本を、そして世界を元気にすることが、「地球の歩き方総合研究所」の理念です。
－ダイヤモンド・ビッグ社『地球の歩き方』とは―
海外旅行ガイドブック『地球の歩き方』は、1979年自由に海外を旅する人たちの道しるべとして、ヨーロッパ編、アメリカ編の2冊からスタートいたしました。以来、取り上げる国や地域が次々と増え、今や全世界約300タイトルを発刊しています。『地球の歩き方』シリーズは、トリップアドバイザー「観光ガイドブック部門1位」を獲得するなど、多くの旅人に支持されている旅行ガイドブックシリーズです。
■地球の歩き方総合研究所の事業領域
◎調査・研究施策 ◎地域DMO ◎情報発信(旅行情報誌の発行、観光パンフレットの作成、SNSを活用したPR/誘客) ◎地域活性化 ◎人材育成/観光振興セミナー/勉強会 ◎PR/誘客施策・促進 ◎「旅育」を基幹テーマとする調査・研究
■スタッフ、研究員、顧問は以下の通り
理事長 三橋 和夫 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 代表取締役社長
所長 西村 紘一 プライムトラベル会長 VISIT JAPAN 大使
事務局長 弓削 貴久 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 メディアマーケティング事業本部 副本部長
主任研究員 川端 祥司 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 スーパーバイザー
研究員 小池 邦夫 旅館「鳳明館」社長
研究員 刀根 浩志 観光ビジネス総研代表
研究員 マージョリー・L・デューイ 株式会社 コネクトワールドワイド・ジャパン代表取締役
研究員 吉澤 勉 株式会社 AppGT 地方創生事業部長 VISIT JAPAN大使
顧問(予定) 加藤 一誠 慶應義塾大学 商学部 教授
顧問(予定) 矢ケ崎 紀子 東洋大学 国際観光学部 准教授
※各人の詳細なプロフィールは、地球の歩き方総研ホームページに掲載しています
⇒http://www.arukikata.co.jp/research
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【7/23開催】育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは
本セミナーでは、インバウンド観光における地方誘客や地域消費拡大の鍵として、「ローカルガイド」の可能性に焦点を当てます。
観光地では今なお、多言語で地域の歴史や文化を伝えられるガイドが不足しており、「訪日外国人の受け入れ体制が十分とはいえない」と感じている自治体も多いのではないでしょうか。
そこで注目されているのが、地域に根ざした人々が観光客を案内する「ローカルガイド」です。
2018年の法改正により、国家資格がなくても有償でガイドができるようになり、地域住民や移住者など、さまざまな人がローカルガイドとして活躍できる時代となりました
誰もがガイドになれる今だからこそ、地域の魅力を正しく伝え、訪日外国人に満足してもらえるガイド人材がこれまで以上に重要になっています。質の高いローカルガイドを増やせば、インバウンドの消費を促進し、地域経済への波及効果も大きく期待できます。
本セミナーでは、株式会社羅針盤と株式会社movが共催し、インバウンドを地域でどう受け入れ、地域の魅力をどう伝えるか。そのために欠かせないローカルガイドを増やすための具体的な打ち手や、現場での実践例を詳しくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- いま注目のローカルガイドについて学べる！
- 地域としてインバウンドをどのように受け入れられるのかがわかる！
- インバウンドの満足度や消費を高めるための地域の魅力の伝え方について学べる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは【7/23開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年7月前編】「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に7月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年7月前編】
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