日本政府観光当局からリリースされた「訪日外客数(2017年2月推計値)」によると訪日中国人観光客数は50.9万人、訪日台湾人観光客数は34.3万人、訪日香港人観光客数は14.1万人を記録しました。
訪日中国人観光客以外の2国においては前年を下回る人数になっていますが、全体で見た場合、依然として中華圏からの訪日外国人観光客は、全体の約半数近くを占めることからインバウンド市場にとって最大のターゲットであることは間違いなさそうです。
中華圏インバウンドを集客・誘致するためにはいったいどのような手段が有効なのでしょうか?
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中華圏インバウンドはネットへの接続率が高いことが特徴
中華圏の訪日外国人観光客は、その高いスマホ普及率を理由に、インターネットへの接続率が高いことで知られています。
中国の人口はおよそ13.5億人。スマホ普及率は79%となっており、スマホユーザー数はおよそ10.7億人と莫大な数になっています。
また、台湾では人口のおよそ82%にあたる1930万人、香港では人口のおよそ79%にあたる570万人がスマホを所有しています。このように中華圏からのインバウンドの間でのスマートフォンの普及率は極めて高いものであることが推測されます。
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インバウンドマーケティングにおいて、集客施策をするのであれば訪日外国人観光客の生活にも密着しているスマートフォンのシェア率を把握しておくことは重要です。例えば、訪日米国人観光客向けスマートフォンアプリを作ろうとした際に、iPhone(iOS)とAndroid向けのどちらを先に作るべきか、またはダウンロード施策としてどちらに予算を割くべきなのか、などは各国でのOSシェアを把握していないと判断ができません。そこで、今回は各訪日主要国でのiPhone(iOS)とAndroidのシェア率の比較、そ...

さらに、Vpon Big DataGroupの資料によると、多くの訪日が見込まれる春節期間中のモバイル端末ログイン数は、2016年と比較した場合、中国で5倍の増加、香港で2.4倍の増加、台湾で1.3倍の増加を記録しました。 中華圏インバウンドにおいて、スマホなどモバイルデバイスへの依存度が年々高まっている ことがわかります。
これらの背景から、インバウンド市場では中華圏インバウンドを誘致・集客する際、オンライン上で効果的なアプローチが可能であることから「モバイル広告」が有効な手段として注目されています。
中華圏からのインバウンドにオンラインでアプローチ可能にする インバウンド向けモバイル広告を手掛けるVpon Japan
このような中華圏インバウンドをとりまくモバイル環境について注目をしたのがVpon Japanです。Vpon Japanは、日本市場に参入した台湾最大のモバイル広告プラットフォームVponの日本法人です。
台湾に本社を構えるVponは、現地開発者の良質なアプリトラフィックを中心に、台湾、中国本土への配信で4.5億人以上のユニークユーザーへの配信を実現しています。Vpon Japanにおいては、主に中華圏のインバウンドに対して、モバイル広告を通じて効果的にアプローチできるサービスを提供しています。
「Vponモバイル広告プラットフォーム」の資料をDLして詳しく見てみる
旅マエ・旅ナカ・旅アトのそれぞれに特化した中華圏インバウンド向けのモバイル広告表示が可能に
Vpon Japanの提供する中華圏インバウンドに向けたモバイル広告提供サービスは、「クロスボーダーモバイルマーケティングソリューション」と呼ばれます。このサービスの特徴とは、 旅マエ・旅ナカ・旅アトのそれぞれに特化した中華圏からのインバウンド向けモバイル広告の表示が可能になる 点です。それぞれに関して詳しく確認していきます。
最新インバウンドマーケティング!旅マエ・旅ナカ・旅アトとは?
先月末10月31日、インバウンド業界を盛り上げるニュースが発表されました。国土交通省は、今年1月からの累計訪日外国人観光客数が、10月30日に2000万人を超えたことを発表しました。このペースで行けば2016年は2500万人弱の訪日外国人観光客数を望め、東京オリンピック・パラリンピックが開かれる2020年に4000万人という目標に向けて着々と増加しつつあります。しかしながら、訪日中国人観光客の伸びが鈍化していたり、為替相場に影響され日本円ベースでの訪日外国人消費額の減少などが騒がれており、...
旅マエ:類似行動ターゲティングで旅行前のインバウンドにアプローチ
旅マエにおけるモバイル広告の最大の目的は、旅行前の中華圏からのインバウンドに対して、旅行を喚起することです。日本国内の旅行・観光情報などをモバイル広告として掲載することで、訪日旅行前の潜在的インバウンドに対して、商品の購入や、旅行への関心を高めます。
また、ターゲットとなるオーディエンスを①出国頻度が高い旅行者②パスポート保持者に絞ることもできるため、効果的なアプローチが可能になっています。
昨年8月からは新たにタテ型動画広告配信サービスを開始も開始。日本の自治体、広告主は同サービスを利用して、これまでの静止バナーだけでなく、動画クリエイティブを利用した、ブランド訴求力の高い広告配信が可能になりました。
この続きから読める内容
- 【旅マエ編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説
- 旅ナカ:シチュエーションターゲティングで旅行中の消費を喚起
- 【旅ナカ編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説
- 旅アト:リターゲティングで旅行後もブランドイメージを構築
- 【旅アト編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説
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