4.5億人にアプローチ 中国・台湾・香港向けモバイル広告サービス「Vpon」とは:旅マエ・旅ナカ・旅アトで最適な配信が可能な台湾最大の広告プラットフォーム

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日本政府観光当局からリリースされた「訪日外客数(2017年2月推計値)」によると訪日中国人観光客数は50.9万人、訪日台湾人観光客数は34.3万人、訪日香港人観光客数は14.1万人を記録しました。

訪日中国人観光客以外の2国においては前年を下回る人数になっていますが、全体で見た場合、依然として中華圏からの訪日外国人観光客は、全体の約半数近くを占めることからインバウンド市場にとって最大のターゲットであることは間違いなさそうです。

中華圏インバウンドを集客・誘致するためにはいったいどのような手段が有効なのでしょうか?

 

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中華圏インバウンドはネットへの接続率が高いことが特徴

中華圏の訪日外国人観光客は、その高いスマホ普及率を理由に、インターネットへの接続率が高いことで知られています。

中国の人口はおよそ13.5億人。スマホ普及率は79%となっており、スマホユーザー数はおよそ10.7億人と莫大な数になっています。

また、台湾では人口のおよそ82%にあたる1930万人、香港では人口のおよそ79%にあたる570万人がスマホを所有しています。このように中華圏からのインバウンドの間でのスマートフォンの普及率は極めて高いものであることが推測されます。

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iPhone vs Android:2016年版訪日国のスマホOSシェア率、普及率、ユーザー数まとめ

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春節期間中の中華圏からのインバウンドのモバイル端末ログイン数:Vpon Big DataGroupより

春節期間中の中華圏からのインバウンドのモバイル端末ログイン数:Vpon Big DataGroupより

さらに、Vpon Big DataGroupの資料によると、多くの訪日が見込まれる春節期間中のモバイル端末ログイン数は、2016年と比較した場合、中国で5倍の増加、香港で2.4倍の増加、台湾で1.3倍の増加を記録しました。 中華圏インバウンドにおいて、スマホなどモバイルデバイスへの依存度が年々高まっている ことがわかります。

これらの背景から、インバウンド市場では中華圏インバウンドを誘致・集客する際、オンライン上で効果的なアプローチが可能であることから「モバイル広告」が有効な手段として注目されています。

 

 

中華圏からのインバウンドにオンラインでアプローチ可能にする インバウンド向けモバイル広告を手掛けるVpon Japan

このような中華圏インバウンドをとりまくモバイル環境について注目をしたのがVpon Japanです。Vpon Japanは、日本市場に参入した台湾最大のモバイル広告プラットフォームVponの日本法人です。

台湾に本社を構えるVponは、現地開発者の良質なアプリトラフィックを中心に、台湾、中国本土への配信で4.5億人以上のユニークユーザーへの配信を実現しています。Vpon Japanにおいては、主に中華圏のインバウンドに対して、モバイル広告を通じて効果的にアプローチできるサービスを提供しています。

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旅マエ・旅ナカ・旅アトのそれぞれに特化した中華圏インバウンド向けのモバイル広告表示が可能に

Vpon Japanの提供する中華圏インバウンドに向けたモバイル広告提供サービスは、「クロスボーダーモバイルマーケティングソリューション」と呼ばれます。このサービスの特徴とは、 旅マエ旅ナカ旅アトのそれぞれに特化した中華圏からのインバウンド向けモバイル広告の表示が可能になる 点です。それぞれに関して詳しく確認していきます。

最新インバウンドマーケティング!旅マエ・旅ナカ・旅アトとは?

先月末10月31日、インバウンド業界を盛り上げるニュースが発表されました。国土交通省は、今年1月からの累計訪日外国人観光客数が、10月30日に2000万人を超えたことを発表しました。このペースで行けば2016年は2500万人弱の訪日外国人観光客数を望め、東京オリンピック・パラリンピックが開かれる2020年に4000万人という目標に向けて着々と増加しつつあります。しかしながら、訪日中国人観光客の伸びが鈍化していたり、為替相場に影響され日本円ベースでの訪日外国人消費額の減少などが騒がれており、...

旅マエ:類似行動ターゲティングで旅行前のインバウンドにアプローチ

旅マエにおけるモバイル広告の最大の目的は、旅行前の中華圏からのインバウンドに対して、旅行を喚起することです。日本国内の旅行・観光情報などをモバイル広告として掲載することで、訪日旅行前の潜在的インバウンドに対して、商品の購入や、旅行への関心を高めます。

また、ターゲットとなるオーディエンスを①出国頻度が高い旅行者②パスポート保持者に絞ることもできるため、効果的なアプローチが可能になっています。

昨年8月からは新たにタテ型動画広告配信サービスを開始も開始。日本の自治体、広告主は同サービスを利用して、これまでの静止バナーだけでなく、動画クリエイティブを利用した、ブランド訴求力の高い広告配信が可能になりました。

【旅マエ編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説

年々、訪日外国人観光客が増えるにつれて、インバウンドビジネスに参画する企業も増えつつあり、それにともない、インバウンド業界におけるマーケティング手法が確立しつつあります。現在、インバウンドマーケティングにおいては、訪日外国人観光客の行動について「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」、すなわち訪日旅行前、訪日旅行中、訪日旅行後にフェーズわけをした上で、それぞれの段階ごとに適切なアプローチをすることが重要となってきています。今回は、その「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」のうち、 「旅マエ」 について徹底解...

旅ナカ:シチュエーションターゲティングで旅行中の消費を喚起

旅ナカにおけるモバイル広告の最大の目的は、旅行中の中華圏インバウンドに対して、現地での消費を促進することです。訪日中の中華圏インバウンドに対して、割引クーポンなどお得な制度を提示することなどを通じて、十店舗に誘導。消費行動に結び付けます。

【旅ナカ編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説

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旅アト:リターゲティングで旅行後もブランドイメージを構築

旅アトにおけるモバイル広告の最大の目的は、旅行後の中華圏インバウンドに対して、ブランドロイヤルティーを強化することです。訪日旅行後の中華圏インバウンドに対して、再びアプローチすることにより、対象製品などに関してブランド価値を植え付けます。

【旅アト編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説

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ここで実際にVpon Japanの提供するクロスボーダーモバイルマーケティングソリューションを活用した中華圏インバウンドへのアプローチ事例をご紹介します。

 

Vponのモバイル広告ソリューション活用事例:American Express

Vponのモバイル広告ソリューション活用例:American Express

Vponのモバイル広告ソリューション活用例:American Express

上記の画像でもご紹介しているように、旅マエ旅ナカ旅アトに分けて中華圏インバウンドにアプローチしています。

旅マエでは、旅行への関心を高めるために中国人のうち5%のパスポート所有者をターゲットに絞り、ブランド認知度を高め旅行前の購入(ホテル予約や旅行サービス等)を促しています。

旅ナカでは、現地での支払いを促進するために地元商店の割引等を提示することで旅行客をオフラインから実店舗へ誘導し、AmericanExpressカードを使った購入に結び付けています。

旅アトでは、ブランドロイヤリティを強化するために、旅マエ旅アトの両方でAmerican Expressの商品に関心を示したオーディエンスを特定しリターゲティングにより継続的なコミュニケーションを図ります。

Vponのビジュアルダッシュボード:Vponホームページより

Vponのビジュアルダッシュボード:Vponホームページより

Vponのビジュアルダッシュボードは、リアルタイムデータを使用し最高のパフォーマンスを目指すための最適化をサポートしてくれます。そのため、的確な計画立案・ターゲットの選定が可能になるとのこと。

少なくともターゲットとする時期の4カ月前にキャンペーンプランニングをすることで効果的に中華圏からのインバウンドにアプローチが可能になるとのこと。

 

まとめ:中華圏インバウンド向けプロモーションにはモバイル広告を

今回ご紹介してきたように、中華圏インバウンド向けプロモーションにおいては、そのスマホ依存度からモバイル広告に焦点をあてると効率的にアプローチすることができるでしょう。

旅マエ旅ナカ旅アトそれぞれのフェーズに分けて適切な配信ができ、台湾で最も大きなモバイル広告プラットフォームVponは、現在のインバウンドプロモーションのトレンドを掴んだモバイル広告配信サービスです。

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<参照>

訪日ラボ 最新版インバウンド情報まとめ

訪日ラボおすすめの記事をご紹介します。

永山卓也氏・mov共著『Googleビジネスプロフィールですごい集客力を手に入れる』8月5日発売


訪日ラボを運営する株式会社movは、株式会社ユニットティ 代表取締役で、日本初のGoogle ビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパートとしても活躍する永山 卓也氏とともに、Googleビジネスプロフィール専門の解説書『Googleビジネスプロフィールですごい集客力を手に入れる』を青春出版社より8月5日から発売いたします。

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【インバウンド情報まとめ 2024年7月前編】「もう一度行きたい国」日本が1位に、その背景は? 他


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月発行しています。

この記事では、主に7月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

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