皆様こんにちは！株式会社ビヨンドの道越（みちごえ）です。
最近のインバウンドの盛り上がりもあり、色々な地方自治体の観光担当者様や企業の担当者様とお話をさせていただく機会があります。その中で、SNSの活用の意味やメリットをもっとお伝えしたいな、と強く思うことが多くあります。そのため、本日は、インバウンド集客・PR対策で、何故SNSを活用するべきなのか、また、その中で何故Facebookが重要なのか についてお話ししていきたいと思います。
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【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
あなたのインバウンド施策本当に長期的な結果に繋がっていますか？インフルエンサー依存への危険！
まず、昨年からどこの自治体も企業も下記のような施策にお金をかけていながら、その後効果検証もしっかりできていないまま終わってしまっているように思います。
- 海外のインフルエンサーをとりあえず呼べばいい
- とりあえず何千万もかけてかっこいいPR動画を作る
もちろん、インフルエンサーやかっこいい動画を作ることに意味がないとは言いません。しかしながら、これらの施策においてはその後の運用設計がしっかりしていないと、費用対効果が見合わないことになりかねません。自己満足なPRになっていないでしょうか？翌年に続く施策になっているでしょうか？
インバウンド対策を始めるにあたって、まずは集客・プロモーションを考えると思います。その上で、上記のような施策について、「インフルエンサーを呼んだあと」「動画を作ったあと」を設計せずに多額の予算をかけても、なかなか思ったような効果を実感できていなかったり、一時的な効果しか見えていなかったりする自治体や企業が多いのではないかと思っています。
そんな中、私はやはり一時的な発信や、自己満足で一方的な発信ではなくて、継続的な発信とコミュニケーションが非常に重要 だと確信しています。
SNSがインバウンドマーケティングでは特に重要な理由とは？
まず、インバウンドは一時的に取り組むものではない のは皆様もご承知のところかと思います。インバウンドは今だけやオリンピックまでの一時的なものではなくて、急激に人口が減少する日本では、全自治体・全企業が今後継続的に取り組んでいく必要があるテーマになります。その中で、一時的な発信やただ自己満足な情報だけを発信しているだけでは継続的な集客施策にはなりません。
そこで、ぜひ皆さんの施策の軸にSNSを設計していただきたいと思います。
理由は、下記です。
SNSがインバウンドマーケティングでは特に重要な理由その1：継続的な発信
一時的ではなく、持続的に永久に自分たちの世界中にコンテンツを発信できる。
SNSがインバウンドマーケティングでは特に重要な理由その2：コミュニケーション
一方的な発信ではなく、ファンとコミュニケーションをとることができる。
SNSがインバウンドマーケティングでは特に重要な理由その3：ファンの囲い込み
自分たちのブランドのファンを囲って、増やしていくことができる。
【重要なこと！】
結論として、一時的な盛り上がりや発信ではなく、自分達のブランドを継続的に発信していくことによるブランディングと継続的なファン獲得が重要 なのです。ただ戦略なく情報を発信しているだけでは、外国の方は選択肢や情報が多い中であなたのところには来てくれません。ブランディングの確立とあなたの地域やサービスの熱狂的ファンの育成・囲い込みにより、世界中のファンを囲った、自分たちのオリジナルのメディアの構築により、“ここに行きたい！”“これが欲しい！”という“目的”にしてもらうことが重要 なのです。
ブランドを作っていく、SNSで”熱狂的ファンを囲った自分たちのメディア”を作っていく手法やポイントについてはまた次の機会にご紹介させていただきたいと思います。
多数あるSNSの中でも私は、特にFacebookをインバウンド施策の軸にぜひ据えていただきたいと思っています。
Facebookをインバウンドマーケティングの軸に据える必要性
私はこの数年様々なインバウンドの集客手法を試してきましたが、今はまず初めに、Facebookをしっかり取り組むことが最重要だと思っています。その理由は下記です。
Facebookをインバウンドマーケティングの軸に据えるべき理由その1：世界中へリーチが可能！世界での圧倒的ユーザー数
中国の大陸を除いては、台湾や香港、東南アジアを含め欧米や南米など、様々な国のユーザーへ訪日前からリーチし、コミュニケーションが可能 です。ここはどこをターゲットとする場合でも有効ですので、将来的に徐々にターゲット地域を増やしていくような戦略も可能になります。
Facebookをインバウンドマーケティングの軸に据えるべき理由その2：ターゲティングの精度がダントツに高い！
ここが一番Facebookをお勧めする理由です。Facebook広告を活用した場合、Facebookの持つビッグデータを使って、ピンポイントで狙った国の狙った層のユーザーへ訪日前・訪日中・訪日後で訴求ができます。 Facebookは実名制ということもありますが、AIも入っていると言われ、そのターゲティング制度は、他の媒体と比較しても群を抜く、圧倒的な高さです。
国や性別・趣味嗜好、行動データ、今いる場所、富裕層のレベルなど・・・ かなり細かくターゲティングできるので、日本に来る前から自分たちのターゲットになる層飲みに絞ってファンになってもらい、継続的に情報を見てもらうことができます。ここが他のSNSとは圧倒的に違うポイントなのです。
Facebookをインバウンドマーケティングの軸に据えるべき理由その3：マーケティングに活用しやすい
Facebookはマーケティングしやすいような様々な機能が日々増えており、写真や動画テキストを活用しながら、自分たちの目標に合わせて様々な使い方が可能です。最近ではリアルタイム配信などもとても有効です。
Facebook広告を使って目標設定できること
下記の目標を設定し、それぞれに合わせた広告の出し方や設定・運用が可能です。
- ファンの獲得を伸ばす
- 動画の再生数を伸ばす
- ECの購入数を伸ばす
- アプリのダウンロードを伸ばす
- 訪日前からのweb予約数を伸ばす
- HPやサイトへのアクセス数を伸ばす
- 記事の閲覧数やいいねの数を伸ばす
- ユーザーからの具体的な問い合わせを増やす
- BtoBの問い合わせを増やす
- イベントや店舗への集客を増やす
- クーポンのダウンロードや利用を伸ばす
など・・・他にもまだまだあります。
効果の見えない、他者媒体やブロガーに頼らなくても自分たちのメディアやファンを作りながら自分たち主導で、自分たちの情報を世界中の狙った国の狙った人たちに届け、結果につなげていくことが可能なのです。
まとめ
このような点からも、私は今はFacebookが、インバウンドマーケティングや発信・集客には圧倒的に効果的ですし、自分たちの財産となると思っています。まだまだ日々進化し続けるFacebookを私たちも日々研究しながら結果に繋げられるよう、最適な運用を心がけています。
一時的な施策ではなく、皆さんもFacebookやSNSを、是非インバウンド施策の軸に据えて、徹底的に腰を据えて取り組んでみてください。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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