こんにちは、Ad Arch（アドアーチ）の白川です。訪日外国人観光客が年々増加しており、みずほ総合研究所の調査によれば、本年2017年の訪日外客数は2,800万人 とも言われています。
訪日外国人観光客の主な目的は、「日本での観光」となりますが、その観光業においてより動画を活用すべき業界 をご紹介します。
私が考える、インバウンド需要の拡大と動画を活用すべき業界
近年、インバウンド需要の拡大により、より多くの外国人観光客の獲得を目指している業界も多いと思われます。その中でも、ホテルや旅館などの宿泊施設業界こそが動画を活用すべき業界 ではないかと私は考えています。
「国内観光の動画PR＝TV番組」が長く続いた反動
これまで、日本国内の観光PRにおいての動画活用は、「TV番組でのピックアップだけ」という状況が長く続いていました。それは、インターネット予約が活性化する以前から、ウェブ上の動画発信環境が発展した現在まであまり変化していません。実際、人気の宿は宣伝を行わなくとも集客が出来ており、改めて動画などによる情報発信を行う必要がないと見られていました。
しかし、ウェブ・インターネット の発達により情報発信の一般化が進んでいる近年、訪日外国人観光客が必ず利用する「宿泊業界」において、オフィシャル動画による情報発信が必要になっています。
一般人が発信する情報と、オフィシャルで発信する情報の違いとは
SNSで、一般のお客様が写真や動画を使用して情報発信を行う時代となりました。また、予約サイトでは口コミ評価が必ず行われており、口コミ評価によるランキングがあります。訪日外国人観光客の多くも、それらの情報をもとに訪日先を決定する場面が増加しているそうです。
それらは嘘偽りのない信頼感のある情報として捉えられがちですが、果たしてそうでしょうか。
本来ある姿ではない色の写真に加工されたり、文字・写真・動画の面で自由な形での情報発信が行われます。5つ星ホテルや情緒ある旅館で、場にふさわしくないポップなトーンの投稿がバズる（SNS上などで急速に拡散される）こともあるかもしれません。つまり、ホテルや旅館が意図しないブランディング・イメージが拡散されてしまう危険性があるということです。
これらは、 同じ日本に住む日本人が見ると「ふさわしくない」や「投稿者が悪い」と理解してもらえるかもしれませんが、言語や文化、人種など多くの違いを持つ訪日外国人観光客においては、その口コミ・投稿をストレートに捉えられる危険性を持っています。
そこで重要となるのが、オフィシャルの動画発信です。
動画でオフィシャル情報を発信する利点
オフィシャル動画の発信は、ホテルそのものの公式情報 として捉えられる情報源になりえます。一定の高クオリティで制作することで、ホテルの力の入れ方だけではなく、お客様に感じて欲しい「雰囲気」を伝えることが出来、ホテルとしても求めるお客様像にしっかりと届けることができます。
世界のホテルではオフィシャル動画活用の動きが加速しており、今後日本にもその波が来ると言われています。
さいごに。世界のホテル、オフィシャル動画紹介
さて、「世界のホテルではオフィシャル動画活用の動きが加速している」と直前で触れましたが、実際に海外の有名ホテルがどのような動画プロモーションの活用をしているかを紹介して終わりにしましょう。
■インターコンチネンタルホテル
■フォーシーズンズホテル
■ペニンシュラホテル
