世界各国の人気YouTuber（インフルエンサー）が、訪日外国人に分かりやすく外国人目線で日本の魅力（サービス、商品、観光スポット）を発信。
[株式会社Cool Japan TV]
観光立国推進基本法が施行された2007年よりインバウンド事業の取り組みを始め、中華圏に向けた自社メディア「暢遊日本」のフリーペーパー、アプリ、WEBサービスを展開する株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）インバウンド事業部と、アジア最大7,000人のインフルエンサーネットワークを活用した海外プロモーション事業を国内外において展開する株式会社Cool Japan TV（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：赤峰俊治）は、2020年の訪日外国人4,000万人時代に向けて、訪日外国人に分かりやすく外国人目線で日本の魅力（サービス、商品、観光スポット）を発信する、世界各国の人気YouTuberを起用したインバウンド向け動画広告プラン「YouTuber インバウンドプロモーション」のリリースを発表。
暢遊日本 × COOL JAPAN TV による、世界各国の人気YouTuberを起用したインバウンド向け動画広告プラン「YouTuber インバウンドプロモーション」は、カリスマインフルエンサーからマイクロインフルエンサーまで総勢7,000名を超えるアジア最大のインフルエンサーネットワークを活かして、急速に拡大するインバウンドマーケットに対応する広告の導入を検討されている企業や地方自治体の海外プロモーション戦略をサポートしていく。
株式会社Cool Japan TV（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：赤峰俊治）は、国内において大手旅行代理店をはじめとする企業や地方自治体の観光誘致を目的とした動画プロモーションを手掛け、海外においては中国最大手のEC企業アリババの商戦PRをはじめとする数々のインフルエンサープロモーションを手掛けてきた実績を持ち、アジアのバズマーケティングをリードしている。
株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、長年培った中国・台湾・香港の旅行会社とのコネクション、地図制作のプロとしての経験、フリーペーパー事業のノウハウを活かし、中華圏に向けたインバウンドメディア「暢遊日本」事業を展開。現在ではメディア領域に留まらず、インバウンドプロモーションにおけるソリューション全般の提供を行っている。
今回、両社の持つノウハウとリソースを合わせて、「YouTuber インバウンドプロモーション」の他、「暢遊日本」、株式会社Cool Japan TVが制作を手がける「17TV」内の人気番組「日本流行資訊站 Cool Japan TV」とのタイアップによる広告プランなど、SNS時代に対応した数パターンの広告モデルを用意しており、クライアントのプロモーションに適したインバウンド広告戦略をサポートしていく。
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【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
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宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる！
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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