2018年に入って、ここ日本でも、コンビニなどでのお支払いをスマートフォンで済ませる人の姿をよく見かけるようになりました。モバイルQRコード決済サービスも続々と誕生しています。そんな日本のキャッシュレス比率は、なんとまだ2割程度。ところが、訪日大国であるお隣の中国では、その比率は60％を超え、韓国は限りなく100％に近いと言われています。
まだまだ現金のみでの支払いが必要なシーンが多い日本での旅行。海外からのお客様をお迎えし、いざお支払いの際に「現金がない！」…などというエピソードもよく聞きます。さて、そうならないためには、どんな準備をしておけばよいのでしょうか。
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日本はキャッシュレス後進国？ ここまで進んだ、世界のキャッシュレス比率
街でのお買い物、あなたは現金派？カード派？それともスマホ決済ですか？最近日本にも、キャッシュレスの波が一気に押し寄せてきた感があります。
例えば、2018年4月、NTTドコモがスマートフォンに表示させたバーコードなどを使ったスマホ決済サービス「d払い」をスタート。6月にはLINEの決済会社「LINE Pay」がモバイルQRコード決済をリリース。同じく6月、ソフトバンクとヤフーの合弁会社「PayPay」が設立、スマホ決済サービスを秋からスタートするというニュースがありました。
さらに、8月末にはアマゾンジャパンが、決済サービス「Amazon Pay」においてQRコードを用いた実店舗での決済対応開始を発表。まさに、モバイル決済戦国時代の様相を呈してきています。
経済産業省の「キャッシュレス・ビジョン」によれば、2025年までに国内のキャッシュレスの比率を40％まで引き上げようとしているとのことで、国内の熱い戦いはこれからいよいよ盛り上がりそうです。
日本の場合、まだまだ現金利用者が多い印象ですが、世界のほかの国と比較した際に、どのくらいなのでしょうか。
野村総研が今年2月に発表したデータによると、2016年時点で日本のキャッシュレス比率は約20％弱。アメリカで46％、中国では約60％。お隣の韓国に至っては、なんと約96％でした。ほぼ、お財布なしでどこにでも行けてしまう社会です。
現金以外の手段を準備せよ！ 訪日外国人が使うキャッシュレスサービスは？
さて、そんなキャッシュレス先進国の日本にインバウンドをお迎えする際に、考慮しておかねばならないのが、スムーズに支払いを済ませていただける環境を整えることです。
訪日外国人の、それぞれ約4分の1を占める中国、韓国では主に、店舗での現金以外での支払いに何が使われているのでしょうか。
中国インバウンド対応の場合
クレジットまたはデビットカードの銀聯カードがメジャーでしたが、最近急速に勢力を伸ばしているのがモバイルQRコード決済の「支付宝（Alipay）」と「微信支付（WeChat Pay）」の二強。このふたつで、中国でのスマホ決済の90％以上のシェアをとっています。
支付宝（Alipay）
「支付宝（Alipay）」は、ネットショップモール「淘宝網（タオバオ）」などを運営するアリババグループによる決済サービス。中国国内のアクティブユーザー数は6億人以上と言われています。導入方法はいくつかありますが、日本人向けの決済サービスと連携しているものが便利です。
支付宝（Alipay）対策その１：Airペイ QR
https://service.honichi.com/services/airregi-payment
リクルートによる決済サービス。専用機器の準備は不要で、すでにお持ちのiPhone、iPadから始められます。また「支付宝（Alipay）」と「微信支付（WeChat Pay）」の両方に対応しているのも魅力。
支付宝（Alipay）対策その２：Origami Pay
https://service.honichi.com/services/origami
初期・導入・維持費用 は0円、決済手数料は最大3.25％、こちらも、すでにお持ちのスマホやPC端末で始められます。「支付宝（Alipay）」対応にあたっては、Origami Payへの申込みのほか、別途申請が必要です。
支付宝（Alipay）対策その３：PayPay
今秋よりサービス開始予定の、ソフトバンクとヤフーの合弁会社によるサービス。ここでも「支付宝（Alipay）」との提携が発表されています。
微信支付（WeChat Pay）
「微信支付（WeChat Pay）」は、中国版のLINEと言われる中国でもっとも人気のあるSNS「WeChat」から生まれた決済サービスです。
中国国内のアクティブユーザー数は約7億人とも言われ、規模の面では「支付宝（Alipay）」とほぼ同等。ただし最近では、中国国内シェアは「支付宝（Alipay）」にかなり差をつけられているようです。こちらも、日本でメジャーな決済サービスと連携しています。
微信支付（WeChat Pay）対策その１：Coiney
https://service.honichi.com/services/coiney-wechatpay
モバイル決済サービスとして知名度の高いCoineyですが、クレジットカード決済だけでなく「微信支付（WeChat Pay）」が使える「Coineyスキャン」という機能があります。スマホやタブレットの端末があればOK。申し込みから最短3日で使えるという手軽さも魅力です。
微信支付（WeChat Pay）対策その２：HANA Payment
韓国の金融大手であるハナカードのグループ会社。日本国内でのWechat Pay加盟店を対象に、決済代行サービスを展開しています。アプリによるQRコード決済の場合、申し込みから約2週間で使えるようになるとのこと。
微信支付（WeChat Pay）対策その３：Airペイ QR
https://service.honichi.com/services/airregi-payment
既にご紹介しましたが、こちらも「微信支付（WeChat Pay）」に対応しています。
韓国インバウンド対応の場合
95％以上という驚異のキャッシュレス比率を誇る韓国の場合、その大半はクレジットカード利用によるものです。
韓国で主流のカードブランドは、VISA、MasterCard、American Express、銀聯カード、JCB。世界中で使えるカードブランドが主流のため、日本から韓国を訪問する場合も、韓国からの訪日外国人をもてなす場合も、特別な準備を必要としないところがうれしいですね。
まとめ
ここでは、主に中国の2大QRコード決済手段である支付宝（Alipay）＆微信支付（WeChat Pay）についてご紹介しました。最近では、日本人向けサービスの付帯契約でカバーできるものも増えているので、これから需要の盛り上がる年末年始～春節に向け、ぜひ導入を検討したいですね。
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