【中国】「国慶節」人気旅行先ランキング 日本が初の首位/なぜ地震・台風あっても中国人は日本旅行に行きたがる?その背景には在日中国人のSNS投稿が

公開日:2018年09月27日

国慶節についてはご存知でしょうか?国慶節とは中国の大型連休であり、その期間は10月1日から約1週間前後です。日本で例えるとゴールデンウィークのようなイメージでしょう。国慶節期間中における中国の方々は、家で家族とゆっくり過ごすか、海外や国内の旅行に行くことが多いとされています。近年、国慶節では、海外旅行がブームとなっており、中国最大級のオンライントラベルエージェンシーである、Ctrip国慶節期間における海外旅行先人気ランキングを発表しました。

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「国慶節」人気旅行先で日本が初の首位に!中国を最大級の旅行サイトシートリップが発表!

中国最大級のオンライントラベルエージェンシー「Ctrip」が、国慶節期間中の海外旅行先人気ランキングを発表。そのランキングでは、日本が初の首位に輝きました。毎年国慶節の季節になるとCtripが海外旅行先人気ランキングを発表しているのですが、日本が首位になるのは、以外にも初めてでした。

ちなみに、昨年の1位はタイであり、日本は2位でした。タイが2位になった理由としては、今年の7月頃、中国人を乗せたボートの転落事故が発生し、そのため安全面の不信が高まり、今回のランキングの順位を下がったと考えられます。

他にも、2016年のランキングで首位だった韓国は4位に陥落。理由としてはTHAAD配備問題が要因と考えられます。

韓国がTHAADミサイルを配備することに対して、中国は反発を起こし、韓国行きの旅行商品の販売を中止する「禁韓令」を昨年3月頃に開始しました。そのため、中国から韓国に旅行に行く人々が減ったため、必然と順位が下がりました。

台風や地震の影響は?在日KOLが被災のリアルを伝える!「日本は安全」

2018年に入り、日本は災害が多発しています。6月にあった大阪北部地震、7月は西日本地域で起こった豪雨。そして、9月に入り台風21号が関西地方に訪れ、大きな被害を出しました。このような状況では「日本旅行は危険なのでは?」と中国もしかり、世界中で考えていることでしょう。事実、JNTOが毎月発表している訪日外客数(2018 年 7 月推計値) によれば

「6 月 18 日に発生した大阪府北部の地震や平成 30 年 7 月豪雨の影響により、これまで訪日者数の伸びを牽引してきた東アジア市場の一部で、訪日需要が抑えられたことが、訪日者数全体の伸びの鈍化に影響を及ぼした。」

と述べています。

一方、このような被災状況や被災からの復旧について、在日KOLの方々が各種SNSで、自国に対して情報発信を行なっていることはご存知でしょうか?

日本に住んでいる中国人KOLであるリンピン氏(SNS上のアカウント名は林萍在日本:リンピン ザイ リーベン)が被災地である大阪の現状をライブ配信したり、復興の状況をSNS上で発信しています。

リンピン氏のWeibo上でのつぶやき:日本は安全だよとのこと

リンピン氏のWeibo上でのつぶやき:日本は安全だよとのこと

リンピン氏のWeibo上でのつぶやき:被災の状況や対応についてのつぶやき

リンピン氏のWeibo上でのつぶやき:被災の状況や対応についてのつぶやき

リンピン氏を始めとした、在日KOLの方々がこのような、日本の状況を発信しています。2018/9/19に出た日本経済新聞の記事によると、在日KOLが被災地の復興の様子を発信したことにより、現地の復興の速さが伝わり、旅行を考えていた中国人達に安心感を与えたと、報道しています。

リピーターが増え、大阪、北海道以外の地域にも訪日中国人観光客が分散

観光庁:旅行動態の変化の状況より

観光庁:旅行動態の変化の状況より

観光庁が発表している旅行動態の変化の状況によれば、2012年時点での中国における個人旅行の手配率は全体の28.5 %でした。見方を変えると、71.5%が団体旅行ということでした。一方、2016年になると、個人旅行の手配率が60%になりました。このように2012年までは、団体旅行で日本に訪れ、2回目以降は、個人旅行者として日本の様々な地域に訪れる傾向があります。

そのため災害が起きた、北海道や大阪以外の観光地にも足を運ぶため、訪日中国人観光客の行き先が分散化され、災害後の国慶節での海外旅行先ランキングでもあまり影響がなかったのではないかと考えられます。

まとめ:日本の中国人気は衰えず!10月1日からの国慶節も多くの訪日中国人観光客が訪れる!

2018年も国慶節を迎えます。今年は地震や台風の影響があり、訪日中国人観光客の数が減るかとも考えられましたが、Ctripのランキングを見ているとそこまで心配はなさそうです。だからこそ、訪日中国人観光客の受け入れ体制を強化して行く必要があるのではないでしょうか。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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