新年号「令和」が始まり早くも1か月が経とうとしています。今年2019年度はラグビーW杯の開催、また来年2020年には東京オリンピック・パラリンピックが開催されます。令和時代はインバウンド市場が急速に拡大する年といえるでしょう。
こうした機運の高まりを受け、年度初めにインバウンド関連部署に新しく配属された方も多いのではないでしょうか。
今回はインバウンド関連部署に新配属になった方向けに、令和時代にふさわしい最先端のインバウンド対応を学べるインバウンド研修機関をまとめました。
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インバウンド研修とは？異文化を踏まえた接客のための研修
インバウンド市場の盛り上がりと共に、ホテル、旅館などの宿泊施設、全国の自治体、土産店などでも、訪日外国人旅行者にしっかりとした対応をするためのインバウンド研修が必要になっています。
訪日外国人旅行者の実際のニーズは何か、どのような点で日本観光の際に困っているのかなどの知識、また、外国人の出身地ごとの特色や接し方、どのようなジェスチャーを使って良いのかなどの非言語コミュニケーション、食事、風習など含めた宗教観の違いなどをしっかりと理解することが必要になっています。
おすすめのインバウンド研修企業 5選！
訪日ラボにて提供している「2019年上半期最新版インバウンド業界カオスマップ」をインバウンド研修にて棚卸しし、5つのおすすめ企業を紹介します。
1.株式会社トゥルース「インバウンド観光人材支援」
株式会社トゥルースは、豊富な人材で「インバウンド」誘致を一括サポートしてくれます。
全国300名以上の「グローバルマナー、異文化理解、外客接遇」のスペシャリストがインバウンド誘致を徹底サポートします。
訪日外国人観光客の接客に関るセミナーやコンサルティングの実績は年間1,000件を超えます。対象とする業態は飲食や小売が主で、現場の声を生かしたプログラムが準備されています。「選択される地域づくり」「コト体験の差別化」を支援しています。
また人材育成だけでなく、マーケット調査、多言語対応、プロモーションまで、幅広く訪日外国人観光客の満足度を向上のための施策を提供しています。
2.株式会社ライフブリッジ「即売れる！ カタカナ接客研修事業」
株式会社ライフブリッジは「カタカナ接客研修」を提案しています。
これから本格的な外国人観光客の受け入れを検討している場合も、すでに集客を開始しているが効果をもっと拡大したいという場合も、両方に対応して研修プログラムを提供しています。
訪日外国人観光客の接客に、実は完璧な英語は必要ありません。同社の「日本人に植えつけられた英語への苦手意識をなくしたい」「できるだけシンプルで短いフレーズだけで通じる英語を教えたい」という理念のもとに「カタカナ接客研修」は生まれています。
3.マースジャパン株式会社「インバウンドサービス」
マースジャパン株式会社では全国1,500名のバイリンガル人材を組織化し、クライアント企業へ派遣し店頭での商品販売をサポートしています。 営業と販売促進の専門アウトソーサーとして50年以上の経験と実績を有します。
中国からの旅行者の訪日消費額は、2018年には年間約1.7兆円に達しており、巨大な市場を形成しています。こうした消費意欲の旺盛な中国からの旅行者をターゲットとした様々な施策が、免税店を中心とした店頭で展開されています。
こうした施策を講じる中で「優秀な人材の確保」と「文化や習慣の違いの理解」といった課題が見えてくる場合も少なくありません。訪日外国人観光客の対応と合わせて、外国人人材の登用ならではの課題に直面している企業も少なくありません。
同社は独自の人材登用ネットワークに加え、充実した研修プログラムを整備しており、こうした課題解決につなげています。
4.株式会社インディゴジャパン「留学生活用型インバウンド・ソリューション」
株式会社インディゴジャパンは、留学生の視点や語学力を活かしたセミナー、リサーチ、多言語対応サービスを提供しています。
セミナー・メニューの「ようこそことば英・中・韓 勉強会」では小売業の基本接客用語の英語・中国語・韓国語の表現を学び習得します。
また「小売業インバウンドセミナー」では訪日旅行客のニーズの体感とともに、参加者の心の壁の解消を実現します。
リサーチ・メニューでは、商品購入における訪日ゲストのニーズやインサイトを探る「店頭アンケート調査」や、留学生が旅行者目線で日本語で答える「インタビュー調査」、体験し感じたことを答えてもらう「モニター調査」なども実施可能となっています。
5.株式会社フルスピード「中国向けインバウンドコンサルプラン」
株式会社フルスピードでは、中国向けプロモーション施策を企画、実行しています。
「なぜその施策を実施するのか」という問いを立て、現状の課題点を明確にするサポートに同社の強みがあります。
消費者の行動は「知る」「理解する」「行動する」と進展していきます。同社の中国向けプロモーション施策ではこうした各段階に合わせてKPI（重要業績評価指標）を設定し、それぞれに最も適当なプラットフォームを選定し、情報発信を行います。
同社の施策はまた、こうしたインターネットプラットフォームでの情報発信を継続し改善するPDCAサイクルを回していく前提で設計されるため、中長期的な展望を描くことができるのが特徴です。
東京オリンピックまであと420日、インバウンド研修で万全な体制を
今年2019年の9月にはラグビーW杯が開催されます。また来年2020年は世界的な祭典であるオリンピック・パラリンピックが東京で開催されます。
5月末には、東京オリンピックまで残り約420日となります。こうしたイベントが東京や日本の情報発信に勢いをつけることにもなり、訪日外国人観光客の増加もますます増えていくはずです。
各企業・団体の受け入れ体制を急ピッチで進めていかなければなりません。本編で紹介したような、インバウンド研修を利用すれば、訪日外国人観光客を対応する際に知っておくべき知識や具体的な対応方法を一気に短期間で社員全員に学んでもらえます。
観光立国を実現するために、接客業の人々によるインバウンド客への理解は最も重要な対策のうちの一つでしょう。また接客以外の場でも、例えば観光地など、プライベートの場でもインバウンド客に接する機会は増えていくはずです。研修で学んだ知識は日常で役立つものとなってくでしょう。
訪日外国人観光客のニーズは何か、日本の観光に際し何に困るのか、また訪日外国人観光客の出身地ごとの特色や、どのようなジェスチャーを使って良いのかなどの非言語コミュニケーションについて、そして食事、風習など含めた宗教観の違いなどを理解することが必要です。
訪日ラボ 最新版セミナー＆インバウンド情報まとめ
訪日ラボおすすめの記事をご紹介します。
WeChat Pay＆大衆点評に聞く「中国インバウンド」最新動向！好調の裏で起こる旅行者層・トレンドの"変化"とは？
最新のデータによると、中国からの訪日客数は月間77万6,500人となり、これまで1位だった韓国を抜き、2022年10月の水際対策緩和後初めて1位となりました。順調に回復してきている中国市場に向けて、プロモーションなどの施策を再開したいと考えている方も多いでしょう。
一方で、訪日中国人の旅行者層やトレンドには、ある"変化"が起こっており、「コロナ禍前と同じやり方では上手くいかない」可能性も出てきているといいます。
そこで今回は、「WeChat Pay」を運営するテンセントより廖 天堉 （Tianyu Liao）氏、そして「大衆点評」を運営する美団より草刈 美香氏をお招きし、中国インバウンドの最新動向を徹底的に分析するオンラインセミナーを開催いたします！
＜本セミナーのポイント＞
- 中国インバウンドの専門家に直接質問し、疑問を解消できる！
- 訪日中国人の旅行者層やトレンドの変化を知り、中国向けの訪日プロモーションや受入環境整備に活かせる！
- 中国インバウンドの動向に詳しい専門家3名が登壇！
詳しくはこちらをご覧ください
→WeChat Pay＆大衆点評に聞く「中国インバウンド」最新動向！好調の裏で起こる旅行者層・トレンドの"変化"とは？
【インバウンド情報まとめ 2024年8月後編】7月の訪日外客数329万人 中国がコロナ後初の1位に 他
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月発行しています。
この記事では、主に8月のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。
最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください！
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→7月の訪日外客数329万人 中国がコロナ後初の1位に / 沖縄県の観光収入が過去最高に 人材確保の課題解決も【インバウンドまとめ 2024年8月後編】
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