※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。
2020年東京オリンピックの開会式まで、残すところ1年となりました。NHKや民放といったテレビ局の総合司会が次々と発表され、またJALが特別塗装機の2号目の就航を開始するなど、イベントムードが日々高まっています。
東京では1964年以来55年ぶりに開催されるオリンピックとなる今回のオリンピックですが、2016年リオデジャネイロオリンピックの閉会式で登場した「安倍マリオ」から始まり、様々な観点から海外でも大きな話題になっています。
今回は、世界中の期待が寄せられつつある2020年東京オリンピックで期待されている経済効果と、大会に対する海外の反応を紹介します。
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東京オリンピック2020の経済への影響
2020年東京オリンピックの開会式は2020年7月24日に予定されています。2019年7月現在、開催まで残り約1年となりました。2013年9月7日の開催地決定から実に7年弱、日本社会はオリンピックの開催に向けて少しずつ勢いを増し、いわゆる「オリンピック景気」の様相も呈してきました。
ここではオリンピックがもたらす経済効果と消費効果についてご紹介します。
東京オリンピック2020で期待される経済効果
東京都は、2017年に今回の2020年東京オリンピックがもたらす経済効果の試算を公表しました。これを見てみると、2020年東京オリンピックの開催が決まった2013年から大会終了10年後の2030年までの18年間で約32兆円もの経済効果が生まれると試算されています。
この32兆円という金額を詳しく見てみると、開催が決定した2013年から実際に開催される2020年までの計8年間で約21兆円、開催後の2021年から2030年までの計10年間で約11兆円という内訳になっており、開催終了後も経済効果は継続して発生すると予想されています。
32兆円のうち約6割は東京都への経済効果、残り約4割はその他の地域への経済効果とされており、日本全国がこの経済効果を享受できると見られています。
オリンピックのもたらす経済効果について詳しくは、以下のサイトも併せてご覧ください。
東京オリンピック開催の経済効果やメリット／延期で6千億円、中止なら4兆円損失との試算も
2020年に開催予定だった東京2020オリンピック・パラリンピックは、新型コロナウイルスの世界的パンデミックを受け、1年延期して開催が決定しました。世界中から人が集まる一大イベントであり、その開催が日本にもたらす経済効果は30兆円を超えるともいわれていました。一方で、開催後の景気の落ち込みや、治安の悪化を懸念する声もあります。延期が決まったことで経済損失も大きなものになると懸念されています。この記事では、東京オリンピックがもたらす日本経済へのポジティブな影響や、地方創生の可能性、また延期や...
2種類の消費効果が見込める
東京都は、同じく2017年に発表した「東京2020大会開催に伴う経済波及効果」において32兆円の経済効果の根拠として、大会運営費や観戦客による消費支出などの「直接的効果」と、東京都の街づくりやバリアフリー対策、イベント振興、国際ビジネス拠点の形成などの事業において発生する「レガシー効果」の2つを挙げており、直接的効果は約5.2兆円、レガシー効果は約27.1兆円と試算しています。まとめると、観光需要の増加と都市のインフラ整備や拡充の2箇所において消費効果があり、大きな経済波及が見込まれています。
消費効果について詳しくは、以下のサイトも併せてご覧ください。
オリンピック需要の影響は？4つの経済効果と2020東京五輪前後の不安
※新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年延期され、開会式は2021年7月23日（金）、閉会式は2021年8月8日（日）となりました。オリンピック開催による日本への経済効果は、東京でのオリンピック・パラリンピック開催が決定した2013年から2020年の開催、そして開催後10年間の2030年までの18年間で、30兆円規模にのぼることが予測されていました。その一方で新型コロナウイルスの拡大によるオリンピックの延期で6,400億円ほどの経済的な損失が出る...
東京オリンピックはリオオリンピックから期待大
2016年リオデジャネイロオリンピックでは、閉会式に任天堂のゲームキャラクター・マリオに扮した安倍総理大臣が登場し、会場を湧き立たせました。
また、1982年に連載が開始された漫画「AKIRA」では2020年東京オリンピックが予言されており、話題となりました。
このように、日本のみならず世界各国で今大会に対する期待が高まっています。
リオ五輪の閉会式を盛り上げた"安倍マリオ"
リオ五輪の閉会式では、ビルや寺院を舞台に演技を繰り広げるアスリート達からボールを託された安倍首相がマリオに変身し、渋谷のスクランブル交差点の土管から地球の反対側へ飛んで行く映像が流れました。この映像に合わせてリオ五輪の閉会式会場に設置された土管からマリオの衣装に身を包んだ安倍首相がボールを手に現れ、会場では大歓声が上がりました。
これに対する海外の反応をいくつかご紹介します。
当然のように、彼のサプライズ登場は熱狂的な反応を受けた。（アメリカ・ABC News）
この日曜夜の閉会式での演出は、Twitter上で好評を得ている。（イギリス・The Teleglaph）
最終日にひとりの男が全ての称賛をかっさらって行った。そして彼はアスリートですらないのだ。日本はリオ五輪の閉会式で遥かに良い演出をしたと言えるだろう。（イギリス・JOE.co.uk）
クールだった。ブラジルが地理的に日本の真裏にあることを考えると、素晴らしい演出だったと思う。（ブラジル人）
今から東京オリンピックに行くと宣言しよう。最高だね。（アメリカ人）
このようにリオ五輪から2020年東京オリンピックへの引継ぎの演出は世界各地で大好評を博し、2020年東京オリンピックへの期待が高まっていることが伺えます。
「安倍マリオ」への海外の反応について詳しくは、以下のサイトも併せてご覧ください。
【海外の反応】安倍首相マリオ姿「トーキョーショー」への海外メディア、ネットでの反応まとめ
オリンピックの閉会式では次の開催年がパフォーマンスをすることで知られていますが、リオオリンピックの閉会式で、日本はプロジェクションマッピング（※建物や物体、あるいは空間などに対して映像を映し出す技術の総称 ※wikipediaより引用）や素晴らしいダンスパフォーマンス、幻想的な雰囲気の音響効果だけでなく、紹介映像の中に漫画やアニメ、ゲームのキャラクターが登場し、観客を楽しませました。しかし、その中で一番の驚きとなったのは、 マリオに扮して土管から現れた安倍首相でしょう。海外の様々なニュース...
「AKIRA」の予言も海外で話題に
「AKIRA」とは大友克洋氏によるSF漫画で、講談社の青年漫画誌「ヤングマガジン」にて1982年12月20日号より連載が行われていました。作品の中では2019年の東京は第3次世界大戦を経て崩壊し、人々は東京湾上に建設された「ネオ東京」に生活の舞台を移しています。
そして現実と同じく2020年に、オリンピック開催を控えるまで復興を遂げたという設定になっていました。このため、2020年東京オリンピックの開催が決定した際には、「AKIRA」が開催を予言したとして世界中の話題になりました。
【AKIRA予言】今日であの「あと147日」：SNSで「＃オリンピック中止」「＃中止だ中止」がトレンド入り
※新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年延期され、開会式は2021年7月23日（金）、閉会式は2021年8月8日（日）となりました。新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大が止まらない中、SNS上ではあるアニメの一コマが話題になっています。それはアニメ「AKIRA｣の「東京オリンピック開催迄あと147日」という看板の下に、「中止だ中止」と落書きされているシーンです。2月28日は、2020年東京オリンピック開催までまさに「あと147日」とな...
東京オリンピック開催への海外の反応は？
残り400日となった現在、2020年東京オリンピックには海外からどのような反応が寄せられているのでしょうか。Twitter等のSNSが普及した現在では、海外の反応も以前と比べ簡単に調査できるようになりました。ここでは期待を寄せている声と、暑さに対する懸念の声を紹介します。
期待が高まっている
2019年5月9日には観戦チケットの抽選申込が開始されましたが、Twitterではオリンピックが近づいているというツイートだけではなく、チケットを買いたいというツイートや一緒に行ける人を探しているというツイートも見受けられるようになりました。
「誰か私と東京オリンピックに行きたい人はいる？」
Twitter：東京オリンピックに関する英語のコメント（https://twitter.com/elananaz/status/1133900335066468352）
「2020年の東京での夏季オリンピックが近づいている」
Twitter：東京オリンピックに関する英語のコメント（https://twitter.com/emilyk_nicks/status/1133844260254568459）
暑さを懸念する声も
2018年の夏は記録的な猛暑だったこともあり、「マラソンランナーに命の危険がある」「観客の安全は大丈夫か？」といった報道記事も出ています。イギリス・ガーディアン紙は2018年に埼玉県熊谷市で41.1度の猛暑を記録したことを受け、「日本で熱波・2020年の五輪に懸念の記録更新」との記事を掲載し、選手や観客に熱中症の危険があるとしています。
また、晴天の場合は熱さによりマラソンコースがランナーにとって「極めて危険」な状態になり得るという大学教授らの研究結果も紹介し、東京大学・横張真教授の「真夏に開催する以上、どんな安全対策も万全とは言えない」との言葉も掲載しました。
かつてない人数のインバウンドが訪日、需要に応える環境整備を
開催まで400日を残した現時点でも世界各国からの反応は大きく、インターネット上でのオリンピックに関する話題も日に日に沸騰しつつあります
観戦チケットの販売も開始され多くの人がチケットを求めていることからも、2020年東京オリンピックの開催時には今までにない量の訪日外国人が東京に集まることが予想されています。
彼らをおもてなしする側の我々は、しっかりとインバウンド対策を行い、見込まれる需要に対応できるように万全の備えをしておくことが重要だと言えるでしょう。
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インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
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初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
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- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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