インバウンド効果の影響を受け訪日外国人が増加している昨今、多言語サイトの製作が課題となっています。
そこで多言語製作の作成にあたって必要なポイントや、おすすめの制作業者などについて紹介します。
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多言語サイト制作で注意すべきこと5つ
日本人に読んでもらうために作ったサイトも、多言語対応した海外の人向けのページにするという場合には表示の仕方を考えなければなりません。サイトを作成する際の5つの気を付けるべき点について説明します。1. その国に合わせた対策
多言語サイトの製作は、ただ翻訳すれば良いわけではありません。記事をたくさんの人に見てもらうためのSEO対策は必須です。その対策は日本の対策と大きくは変わりませんが、その国でよく利用される検索エンジンに合わせることが必要です。またサイトの表示デザインを、その国の趣向に合わせたデザインにすることも有効です。コンテンツの中身も重要ですが、ターゲットとする国の人の好みに合わせることで、サイト自体のアクセス数を増加することに繋がるからです。
例えば日本人向けには情報量の多いサイトが好まれていたとしても、外国人向けには分りやすい写真、意味を理解しやすいフレーズを使うことでシンプルで分りやすいサイトになります。
国によって検索習慣が違うため、その国に合ったタイトル付けや記事内容にすることを意識した方が良いです。
2. 切り替えリンクを目につくところに設置する
多言語サイトを作成する場合、サイト上の見やすい位置に言語を切り替えるためのリンクを設定しましょう。メインページの一番下に設置するより、記事タイトル直下などの方がユーザーが気づきやすくオススメです。3. 言語ごとに独自のURLをつける
言語ごとにURLをわけることで、海外の検索エンジンにサイトを認識してもらいやすくなります。同じURLのまま言語だけが切り替わるような作り方をすると、いずれか1つの言語のURLだけしかGoogleに認識されません。具体的には国ごとにドメイン（homepage.kr）を分ける、サブドメイン（kr.homepage.com）を国ごとに設定するといった方法があります。URLを言語ごとに分けることで、サイトを訪れるユーザーの利便性が高まります。
4. 1つのページに複数の言語での表示は避ける
多言語サイトを作るときは、複数言語が同じページに表示されないように作成するのがコツです。なぜなら、検索エンジンがGoogleの場合、そのページにどの言語が使用されているか本文をもとに判断しています。そのため複数言語がサイトに表示されていると、Googleが正しく言語を判断できなくなってしまい、検索結果に表れにくくなります。結果として、検索エンジンからの流入が減ってしまうことも考えられます。
5. サーバーの設定の確認
サーバー会社によっては海外からのアクセスを制限している場合があります。レンタルサーバーなどを使ってサイトを作っている場合は特に注意が必要で、サイトの公開前に、海外からアクセスができる状態かどうかを確認することが必要です。
制作業者を選ぶときのポイント3つ
多言語サイトを制作するには気を付けるべき点が多くなっています。自社で対応するには負担が大きい場合も少なくないでしょう。そういった場合に頼りになるのが、多言語サイト専門の業者です。選定のポイントを紹介します。
1. ターゲットとしたい地域の言語に強みを持っているか
機械翻訳で英語から日本語に変換したときに、書かれている意味が合っていても直訳すぎて分かりにくいと感じたことはあるように、直訳すると不自然な文章となってしまうことがあります。そのため、可読性が落ちてユーザビリティや信頼の低下を招きます。そしてSEOにも問題が生じて表示されないという可能性も出てきてしまいます。そのため高精細な翻訳システムを採用している会社を選び、ターゲットにしたい国からアクセスされやすいサイトの完成を目指しましょう。またサイトのデザインも大切であるため、現地で支持されている画面デザインが作れる業者かどうかもチェックしたい点です。
2. 料金体系はわかりやすくなっているか
サイトの制作には専門的なスキルが要求されることもあり、発注する側は見積書などの内訳を見てもよく分からないということがあります。多言語サイトの場合は翻訳の料金も発生し、翻訳に対する料金の計算方法が違うということも多いです。
そのため見積りの段階で掛かる費用について、明確に提示してくれる誠実な業者を選ぶことが大切です。加えて、サイト運営にはメンテナンスや更新などのランニングコストが発生するため、それらの費用も考慮して業者を選ぶようにしましょう。
3. 翻訳のサポート体制がどのくらい充実しているか
サイト作成を依頼する前に、自分達の求めるサイトで何を伝えたいかを明確にする必要があります。例えば扱う内容が簡単な言葉でも説明できる場合、人力翻訳に頼らず機械翻訳を使うことでコストを削減できます。しかし、機械翻訳では内容が伝わらないような専門的な内容を伝えたいのであれば、大きなトラブルを回避するためにも専門家への翻訳を依頼した方が良いです。
単に高い・安いではなく、自社のニーズにあったサービスを提供してくれる業者かどうかを見極めましょう。
おすすめのサイト多言語化サービス3選
サイト多言語化ツールとは、ウェブサイト（ホームページ）を多言語化できるツールのことです。Googleによるウェブサイト翻訳もこうしたツールが利用されています。こうしたサイト多言語化ツールの利用を通じてサイトの多言語化サービスを提供する業者を紹介します。
1. Wovn Technologies株式会社：WOVN.io
従来必要であった言語毎のシステム開発を行うことなく、ウェブサイトやアプリの多言語化を実現することができます。機械翻訳・人力翻訳・プロ翻訳・ウェブ特化型翻訳（レイアウト修正やトンマナを守った翻訳）から翻訳方法を選択でき、高品質な翻訳が可能です。
2. 株式会社イーブレスト：POLYLINGUAL（ポリリンガル）
翻訳、サイト作成を0円から始めることができ、多言語化したいサイトのURLを伝えるだけでサイトが作成できます。主要諸国のドメインを取得するため、訪日客が訪日前に日本の情報を調べた時にも訪日客の国内のサイトとして表示され、検索にも出やすい多言語化対応が可能です。
3. 株式会社イー・エージェンシー：shutto翻訳
最短3分で導入が可能で、編集画面上でリアルタイムにページのプレビューを確認できるため、少ない学習コストで運用が行えます。翻訳文の編集のみならず、画像置換や辞書登録機能によって外国人にもしっかり伝わる多言語サイトの作成が可能です。
多言語サイト制作業者3選
上記と異なり、こちらはウェブサイト（ホームページ）の製作から業者にお任せすることができます。1. 株式会社 オーエイチ：タイ人向けホームページ制作
タイ人の特性や好みをよく理解した上でホームページを作成してくれる制作会社です。タイ語は文字化けしやすく、それに気づくことも難しい言語ですが、タイ人による最終チェックがあるため安心です。タイ人の目線で作る『タイ人向けホームページ』が可能です。
2. Welltool株式会社：Wellpage（ウェルページ)
対応言語数が100か国語以上で、日本の商品説明や営業時間案内、Google Mapによる所在地表示などの表示製作をしてくれます。ホームページにアクセスすると自動的にいつも使っている言語で表示され、世界中に売りたい商品を紹介することができます。商品を扱っていると商品内容やデザインが変わることもありますが、商品の差し替えや新しいニュースなども簡単に更新できるのも強みです。
3. 株式会社ディージーワン：次世代型ビジネスプラットフォームDG1
対応言語は英語、簡体字(中国)、繁体字(台湾・香港)、フランス語、ロシア語、ドイツ語、イタリア語、スロベニア語の9か国語です。インバウンド＆越境EC向けで、多言語CMSによるサイト制作、EC、オンライン予約、アプリ、データベースマーケティングまで一元管理をしてくれる会社です。
ただの言語の置換ではない、外国人に伝わるウェブサイトに
多言語サイトを製作するにはターゲットになる国のデザインの好みや、その国独自の検索習慣について考えなければなりません。自社で作るとなると負担も大きいですから、製作業者を利用するのがオススメです。その際は、「ターゲットとしたい地域の言語に強い業者か」「料金体系はわかりやすいか」「サポート体制がどのくらい充実しているか」の3つを考慮しましょう。
制作業者にも様々あるため、自分達の作りたいサイトに仕上げてくれる最適な業者を検討しましょう。
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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