新型コロナに関連した肺炎の感染拡大の影響で、2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催できない場合、ロンドンで代わりに開催できるとして、今年5月のロンドン市長選候補者が名乗りを上げています。
関連記事
IOC「大会4か月以上前に決定を行う必要はない」
新型コロナマップまとめ
日本からの渡航制限や行動制限ありの国・地域まとめ
【新型コロナ】東京オリンピックホストタウン受入中止が発生
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
イギリス市長候補が東京オリンピックに名乗り
今年5月のロンドン市長選候補者のショーン・ベイリー氏は日本時間19日夜、ツイッター上で「ロンドンは2020年のオリンピックの受け入れができる」「我々にはインフラと経験があり、コロナウイルスがアウトブレイクし、世界はわれわれの介入を必要とするかもしれない」と投稿。
また、現ロンドン市長サディク・カーン氏の広報担当者も、地域紙で「万が一（東京の代わりの開催を）求められた場合には、最善を尽くすだろう」と代替開催を示唆しているといいます。
【コロナウイルス】厚労省イベントの自粛求めず：東京オリンピックは本当に日本で開催できるのか？
2月20日夜、厚生労働大臣が新型コロナウイルス感染拡大に伴い、国内で開催予定の大規模イベントに関するガイドラインを発表しました。関連記事事業者を5,000億円規模で徹底⽀援専門家会議「完璧な感染防止は不可能」韓国が感染者数ワースト2位に韓国版「コロナマップ」600万ビュー突破！目次大規模イベントガイドラインは自粛求めない自己判断東京オリンピックは大丈夫？ロンドンが代替開催に立候補中止または延期になったイベント東京マラソン関西インバウンド交流会2020BEYOND STADIUM2020イベ...
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
- 最新の訪日観光の状況や今後の予想
- 国・地域別のデジタルマーケティング
- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
などがわかる資料を公開しています。
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる
