新型コロナウイルスの感染拡大を受け、2020年3月の訪日旅行者数は前年同月と比べ93％激減し、インバウンド業界に大きな衝撃を与えました。日本国内でも外出自粛や緊急事態宣言の発令が出され、各業界で売上の減少などダメージを受けています。
そのような中、老舗百貨店の伊勢丹を経営する三越伊勢丹ホールディングスが、VR空間で開催される「バーチャルマーケット」に初めて出店しました。
今回の記事では、先行きへの不安を打開する手がかりの1つとしての、バーチャルリアリティ（VR）について紹介します。
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伊勢丹が出店するバーチャルマーケットとは？
バーチャルマーケットは、来場者が会場に展示されたアバターなどの3Dアイテムや、リアル商品（洋服、PCなど）を売り買いできるイベントです。世界最大級のVR技術を用いたイベントとして注目を集めています。
バーチャル空間上で乗り物に乗ったり、映像を見たり、来場者間でコミュニケーションを楽しむことができます。
「バーチャルマーケット4」は、4月29日〜5月10日の期間で開催されました。同イベントでは、バーチャル上の会場（ワールド）で企業や個人（サークル）が、3Dアバターや、PC、VR機材、衣類、文具、各種キャラクターグッズ、音楽、イラストなど、様々商品を販売・宣伝ました。
そのうち、東京をモチーフにした「パラリアルトーキョー」会場では、伊勢丹やWEGO、ネットフリックスなど様々な企業が出店しています。
今回のイベントは2019年と比べてさらに規模を拡大し、オンライン上の来場者は100万人になる見通しが伝えられていました。
新型コロナウイルスの影響で外出自粛が求められ店舗集客が苦しい状況の中、VRを利用した打開策となるのではと注目されています。
2020年12月19日から2021年1月10日には「バーチャルマーケット5」の開催が予定されています。
百貨店に大打撃、新型コロナが「対面」での価値提供シーンを奪う
日本百貨店協会が先月24日に発表した3月の全国百貨店売上高によると、全国の百貨店（74社・205店）の売上総額は3,403億円に下回り、前年同月比33.4％減少しました。
これは新型コロナウイルスによる営業時間短縮や臨時休業、及びインバウンドの激減で、6ヶ月連続マイナス、過去最大のマイナス幅となりました。
4月7日の緊急事態宣言発令以降、臨時休業や営業時間短縮の動きはさらに全国に広がっており、4月は3月以上の落ち込みが予想されています。
百貨店のほか、対面サービスを提供しているインバウンド関連業界も封じられ、先行きへの不安と苦戦しています。
VR×観光がウィズコロナ時代の旅行者に届ける新しい価値
新型コロナウイルスの震源地となった中国では、VR技術の導入が進んでおり、医療現場では診察や面会の場面で活用されたそうです。
医療現場だけでなく、観光業界でもVR技術を応用したサービスを開始しています。
「雲旅遊（クラウド旅行）」と呼ばれている中国国内の観光地のオンライン映像にはVRコンテンツが用意され、中には武漢を紹介するコンテンツもあります。
日本でも似たような動きが見られます。緊急事態宣言を受け、9割の旅館が臨時休業している有馬温泉では、旅館の若手有志が温泉の疑似体験ができるVR映像を製作し、YouTubeで配信しています。
有馬温泉の癒しの力を外出自粛で疲れている全世界の人々に届けたいという思いが込められています。今後は有馬に留まらず､日本全国に視野を入れていくと、同企画を推進している有志団体は表明しています。
まとめ
新型コロナウイルスの収束の兆しが見えない現在ですが、海外・国内ではVRによる様々な取り組みを行われています。
新たなテクノロジーの導入は、前例がなく難しさを感じることも少なくありません。しかしVRでは、すでに国内外で観光業とリンクした事例も増えてきています。
テクノロジーはこれまでになかった体験を可能にします。新型コロナウイルスの流行で、インバウンド業界含め様々な業界で「対面」の機会が多く奪われていますが、そんな時だからこそ、消費者も新しい消費や体験の形を求める気持ちが高まると考えられます。
こうした消費意欲を受け止められるサービスが今後は求められているといえるのではないでしょうか。
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＜参照＞
WWD：世界最大級のVRイベント「バーチャルマーケット」に伊勢丹新宿や「ウィゴー」が出店
PRTIMES：本日スタート！100万人が集うイベント「バーチャルマーケット４」新型コロナウイルス感染防止に向け、GWはお家のPCから参加できる世界最大のVRマーケットフェスティバルを楽しもう！
Engadget：コロナ危機下の中国は「VR」をいかに活用したか（山谷剛史）
日本経済新聞：全国百貨店売上高、新型コロナで下落率最大 3月33.4%減
毎日新聞：ＶＲ使い自宅で「いい湯だな」 有馬温泉が動画配信へ 神戸
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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