2020年6月22日、Trip.comグループは、Googleと共同で調査した「Trip.com GroupとGoogleによる旅行トレンドレポート」を発表しました。
本レポートでは、世界の次期人気旅行先も報告され、その1位に「日本」がランクインしています。
新型コロナウイルスの感染リスクが世界的に低下した場合には、世界中から旅行者が日本を訪れると期待できるでしょう。
今回は、本レポートの結果と“Travel On”（トラベル・オン）プログラムの内容を省j開始、ウィズコロナ・アフターコロナにおける旅行業界のトレンドや旅行者のニーズについて解説します。
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Trip.com・Google「旅行トレンドレポート」国内・地域旅行から、3割が3か月以内の旅行を検討
レポートでは、Googleトレンドの検索クエリ統計の分析や、Trip.comグループのビジネスインサイトデータなど様々な指標をもとに、ウィズコロナ・アフターコロナで予想される旅行業界のトレンドについて考察しています。
同レポートでは、短距離旅行への関心が高まっていることが示されています。アジア太平洋地域のデータに基づいた分析では、検索の7割以上が短期旅行の商品であり、国内旅行や地域旅行が最も早く回復する可能性が高いと考えられます。
新型コロナウイルスの感染拡大のリスクはまだ小さくはありませんが、感染状況が落ち着いてきた中国や台湾では国内旅行が再開されています。また日本でも、徐々に旅行が再開されています。観光は国内市場から回復していくと予想されます。
旅行のタイミングを検討しているユーザーのうち、今後3か月以内に旅行に行きたいと考えている人は約3割でした。
世界の次期人気旅行先で日本1位
レポートでは、今後、新型コロナウイルスの感染リスクが低減した際に人気の旅行先となるであろう国や地域を予測しています。
この次期人気旅行先の首位には日本がランクインしました。
短期旅行先人気Top 20も発表、東京・大阪がランクイン
特にアジア太平洋地域のユーザーには、今後の旅行で短期旅行を検討している傾向が見られたことが報告されています。今後、訪日観光市場が再開すれば、日本に近いアジア圏やオーストラリアからの旅行者が増えるかもしれません。
レポートではトップ20の国や地域の他に、アジア太平洋地域の「短期旅行先人気Top 20」人気の都市トップ20についても紹介しています。
- バンコク（タイ）
- パタヤ（タイ）
- プーケット（タイ）
- ソウル（韓国）
- 済州島（韓国）
- 釜山（韓国）
- 上海（中国）
- 西安（中国）
- 東京（日本）
- 大阪（日本）
- バリ（インドネシア）
- ビンタン（インドネシア）
- マニラ（フィリピン）
- クアラルンプール（マレーシア）
- ペナン（マレーシア）
- ダナン（ベトナム）
- 台北（台湾）
- シンガポール
- 香港
- マカオ
ウィズコロナ・アフターコロナで重視されるのは"無料キャンセル"
本レポートによると、ウィズコロナ・アフターコロナで旅行を検討する人には、感染流行の見通しが不透明といった不確実性をふまえ、旅行を柔軟に予約・変更できるかを最も重要視する傾向がうかがえます。
調査結果では、旅行予約の際に最も魅力的な条件として、ユーザーの57％が無料キャンセルポリシーを回答しました。
このような旅行予約の柔軟性とあわせて、旅行予約の主な動機に、ユーザーの27％が事前予約プロモーションを挙げており、25％が旅行中の保険による保障を希望しています。
Trip.comは “Travel On”（トラベル・オン）プログラムを発表
6月22日のイベントでは、Trip.comグループはレポートの発表に続き、自社の「“Travel On”（トラベル・オン）」プログラムを紹介しました。
本プログラムでは、ウィズコロナ・アフターコロナの旅行予約において柔軟性が重視されていることをふまえ「フレックス予約（Flexibooking）」を導入し、予約の変更手数料を免除するとしています。
また、旅行予約の動機として挙げられた事前予約プロモーションに関しては、「“Travel On”（トラベル・オン）セール」を世界的に展開することを発表しました。180ヶ国以上の3万軒以上のホテルを対象に、事前予約の特別割引として最大60%オフになります。
Trip.comグループはすでにパートナー企業を対象とした1億4,000米ドル（約150億円）の支援を実施しています。今回、これに加えて「“Travel On”（トラベル・オン）基金」を設立し、パートナー企業への継続的な資金援助を行うとしました。
柔軟性と安全・安心がアフターコロナのインバウンドの鍵に
Trip.comとGoogleが共同で発表した旅行トレンドレポートの結果から、訪日旅行の需要は長期的にみると世界トップレベルと推測できます。
ユーザーの27％が旅行予約の主な動機として事前予約プロモーションを挙げていることから、ウィズコロナ・アフターコロナの旅行予約につながるインバウンドプロモーションが求められます。
どこの国や都市へ旅行するか決める期間である「プレ旅マエ」や、訪日旅行を決めた上で日本で何をするか考える期間である「旅マエ」の段階で、無料キャンセルなど「柔軟性のある商品とサービス」を提供すると、訪日外国人の誘客に効果的と考えられるでしょう。
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インバウンドの「旅マエ」徹底解説
＜参照＞
PR TIMES：Trip.com グループとGoogleが共同でwith コロナ時代の「旅行トレンドレポート」を発表
PR TIMES：Trip.comグループが国際観光のためのリバイバル・プラン発表イベント「Travel On」を開催
訪日ラボ：【旅マエ編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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