堅実な成長を見せる「訪日フィンランド人」市場：5年間で訪日客数1.3倍増、誘致する上で押さえておきたい基本情報

北欧地域からの訪日外国人観光客は年々増加傾向にあり、2019年度にはその数は141,004人と過去最高を記録しました。

このことから2020年度に北欧地域が「ビジット・ジャパン準重点市場」に追加され、今後成長の見込みのある市場として注目されています。

そこで本記事では、ビジット・ジャパン準重点市場で定義された北欧地域のスウェーデン、ノルウェー、フィンランド、デンマークという4つの国の中でも、フィンランドに焦点を当て、国の基本情報や訪日フィンランド人観光客数の変遷、旅行の特徴などについて解説します。

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フィンランドがビジット・ジャパン準重点市場に追加

「ビジット・ジャパン準重点市場」とは、国や地方公共団体、民間が共同で取り組む訪日プロモーション事業の対象のうち、今後の訪日インバウンドの成長が見込まれる国や地域のことを指します。

フィンランドは2020年度より、スウェーデンやフィンランドとともに北欧地域としてビジット・ジャパン準重点市場に追加されました。これにより、重点市場化に向けた市場調査市場調査や試行的なプロモーションが実施されます。

フィンランドを含む北欧地域が追加された理由は、2019年度の北欧地域からの訪日外国人観光客数が141,004人と過去最高を記録したためとされています。

日本への観光客数が増加傾向にある地域へ積極的にプロモーションをすることで、訪日外国人観光客数のさらなる増加や消費額の増加が期待されています。

この取り組みの一環として、JNTOが2021年1月にフィンランドのヘルシンキで開催される、北欧地域最大規模の旅行博覧会「Matka Nordic Travel Fair」に出展予定です。（新型コロナウイルス感染拡大のため、開催時期が2021年5月に延期されました。）

フィンランドはヨーロッパの北に位置する国で、首都はヘルシンキです。

1917年に「フィンランド独立宣言」が採択されたことでロシアから独立し、「フィンランド共和国」が成立しました。

面積は33.8万平方キロメートルと日本よりもやや小さく、約551万人が生活しています。

1995年からEUに加盟し、国内では2002年からユーロが通貨として使われています。

主要言語はフィンランド語ですが、全人口の約5.2％はスウェーデン語を使っています。

信仰宗教としては、キリスト教の福音ルーテル派と正教会が多数となっています。

国際通貨基金（IMF）の発表では、2019年のフィンランドのGDPは2,679億米ドルでした。

2019年の一人あたりGDPは、経済協力開発機構（OECD）によれば、51,414米ドルであったと発表しています。

なお同年の日本のGDPは4.91兆米ドルであり、一人あたりGDPは43,279米ドルという結果でした。

国全体としてのGDPを比較すると日本の方が大きいですが、一人あたりGDPを比較するとフィンランドの方が約8,000米ドルも大きい結果となりました。

2019年度に141,004人と過去最高の人数を記録した北欧地域からの訪日観光客数ですが、フィンランドだけでみても訪日観光客数は増加しています。

ここからは、2015年〜2019年の過去5年間の訪日フィンランド人観光客数の変遷や、最も来日する時期、フィンランドでよく利用される情報収集手段の3つの側面からフィンランド市場を紐解きます。

日本政府観光局の発表では、訪日フィンランド人観光客は過去5年間で年々増加傾向にあります。

その変遷は2015年に22,655人、2016年に23,699人、2017年に25,310人、2018年に27,116人、2019年に29,437人と、堅実な増加を示しています。

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