イタリアの現地旅行会社などを対象にオンラインで開催
日本政府観光局（以下、JNTO）が、イタリアで「Japan Online Tourism Roadshow」を開催すると、1月29日に発表しました。
JNTOはビジット・ジャパン（VJ）事業の一環として、3月4日と3月8日に現地の現地旅行会社などを対象にオンラインで、オンライン訪日旅行セミナー・商談会「Japan Online Tourism Roadshow」を開催する予定です。
3月4日はリテーラー向け、3月8日はツアーオペレーター向けに開催します。現在、参加者をメールで受け付けています。
締め切りはいずれも2021年2月10日（水）日本時間17時（必着）です。
いずれも事前マッチング制で1セッション20分を予定
3月4日のリテーラー向けの訪日旅行セミナー・商談会は、地方自治体や航空会社、宿泊施設などのセラーが参加対象です。事前マッチング制・1セッション20分の予定で、イタリア側（バイヤー）はリテーラー40社から50社の参加が見込まれています。
3月8日のツアーオペレーター向けの訪日旅行セミナー・商談会は、DMCや地方自治体、航空会社などのセラーが参加対象で、こちらも事前マッチング制で1セッション20分の予定。
イタリア側（バイヤー）はリテーラー40社から50社が参加する予定です。参加費用は各日40ユーロ（非課税）となっています。
（画像はJNTO ホームページより）
▼外部リンク
JNTO プレスリリース
https://www.jnto.go.jp/jpn/news/20210129.pdf
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
【12/25開催】2025年が終わる今こそ考えたい「インバウンドの未来」 東北に学ぶ成功戦略
2025年もいよいよ終わりに近づいてきました。今年の訪日外国人数は、10月までの累計ですでに3,500万人を超えており、過去最高だった2024年を上回ることが確実視されています。
来たる2026年は、インバウンドにとってどのような年になるのでしょうか。
本セミナーでは、観光業やインバウンド誘客に関わるスペシャリストの方々をお招きし、2026年以降のインバウンドについて見通します。
さらに、東北地方でのインバウンド誘客を事例としながら、今後の「地方×インバウンド」にとって重要な考え方や、今やるべきことについても徹底議論します。
東北地方で観光業界に関わる方はもちろん、それ以外の地域の方でも参考になる議論をお届けします！
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年が終わる今こそ考えたい「インバウンドの未来」 東北に学ぶ成功戦略【12/25開催】
【インバウンド情報まとめ 2025年12月前編】観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 / 東京23区のホテル開発がV字回復 ほか：インバウンド情報まとめ【2025年12月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん！
