Instagramをはじめとした、インフルエンサーマーケティングでかかる費用はフォロワー数によって異なる場合が多く、相場はフォロワー単価2～4円とされています。
「費用対効果が高い」とされるインフルエンサーマーケティングについて、より効果を高める方法などとあわせて説明します。
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インフルエンサーマーケティングとInstagramをおさらい
Instagramでのインフルエンサーマーケティングを考える上で、それぞれの特徴を理解しておくことが大切です。
インフルエンサーマーケティングとInstagramについて、それぞれの傾向や特徴を簡単に解説します。
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インフルエンサーマーケティングの特徴
SNS上で大きな影響力を持つインフルエンサーに、商品やサービスをPRしてもらい、インフルエンサーを通じて消費者の購買行動に訴求するコミュニケーション型のマーケティング手法を「インフルエンサーマーケティング」と呼びます。
従来のマスマーケティングに比べ、インフルエンサーを通してコミュニティにアプローチできることから、インフルエンサーの投稿による影響や拡散力が高い、ターゲティングとその効果分析がしやすい、広告費のコストが削減できるといった特徴があります。
インフルエンサーマーケティングとして、主に以下の3形態が挙げられます。
- 商品ギフティング・サービス体験型
- 現地訪問型
- 企画・コンサルティング型
どの形態をとるかによって、費用も変わってきます。
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Instagramの特徴：国内外ともに若年層に人気
日本国内のユーザーについては、2019年6月にFacebookが「Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3,300万を突破」と報告しています。
利用者の内訳は男性が43%、女性が57%となっており、日本の利用者がハッシュタグ検索をする回数は、グローバル平均の3倍（2018年5月）であることが発表されました。
2019年6月時点のInstagram内部データによれば、Instagramのショッピング機能についても、日本における利用が急速に進んでいるとされています。
NTTドコモ モバイル社会研究所が2020年1月に実施した調査をまとめた「データで読み解くモバイル利用トレンド2020-2021」では、Instagramの利用頻度について「10～20代女性の利用率が突出して高く、5割以上が毎日Instagramを利用」、男性も「10代では4割が毎日利用」などの結果が報告されています。
世界のユーザー数や属性については、HootsuiteとWe Are Socialの調査「Digital 2021 Report」によれば、2020年10月の世界的な月間アクティブユーザーは12億人であることが分かっています。
ユーザーが多いのは、1位アメリカ、2位インド、3位ブラジルで、日本は7位となっています。
また年齢層は25〜34歳が最も多く、次いで18〜24歳となっています。
これらの年齢層では、男性の方が女性よりも多く、35歳以上のユーザーになると女性が男性を上回っています。
費用の仕組みを解説
「広告費が削減できる」という特徴のあるインフルエンサーマーケティングですが、多くの場合、費用は各インフルエンサーの抱えるフォロワー数によって決まるとされています。
相場は、フォロワー単価2～4円とされます。
その他の費用が生じるポイントも合わせて解説します。
広告の費用相場はフォロワー単価2～4円
インフルエンサーマーケティングの依頼にかかる費用や料金の相場は、1回のSNS投稿で「フォロワー数×2～4円」といわれています。
ただし案件やフォロワー数、投稿内容によって、実際の単価は大きく変動する場合があります。
LIDDELL株式会社は、インフルエンサープラットフォーム「SPIRIT」が行った調査をまとめた「インフルエンサー報酬額についての調査データ」を2016年9月に公開しました。
Instagramのインフルエンサー＝インスタグラマー一人当たりの報酬額を調査したもので、インスタグラマーごとの報酬額で見ると、インスタグラマーの1案件あたりの平均報酬額は1万5,597円であることがわかりました。
フォロワー数が5,000～1万の場合は、9,605円、1万～1万5,000は1万9,193円となっていました。
Instagramにおいては、ナノインフルエンサーとマイクロインフルエンサーで単価が大きく変化するといえます。
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マーケティング手法に応じて変化
前述のように、インフルエンサーマーケティングでは手法が3形態あります。
- 商品ギフティング
自社製品をインフルエンサーに送付し、インフルエンサーの自宅で製品を体験してもらったのち、SNSで製品に対する感想を発信してもらう方法です。
費用は単純にインフルエンサーの起用人数×フォロワー数で算出できます。
- 現地訪問
インフルエンサーに店舗やイベント、観光地などに来てもらい、現地での生の体験や感想をSNSで発信してもらう方法です。
インフルエンサーの起用人数×フォロワー数で算出された費用＋「時間拘束費用」「交通費」「宿泊費」「アクティビティ費」など、諸経費が加算されます。
- 企画・コンサルティング
自社製品開発やイベントを企画するにあたって、インフルエンサーに監修を依頼する方法です。
インフルエンサーの起用人数×フォロワー数で算出された費用に加え、商品開発の段階でも費用が生じることが考えられます。
またInstagramにおいては、フィード投稿のほか、ECサイトへのURL付きのストーリーズ投稿や、ライブ配信による商品セールスなどのマーケティング施策があり、施策によって費用は変動します。
インフルエンサーの選定方法によって費用が変わることも
インフルエンサーの選定については、直接交渉のケースもあれば、キャスティングを行っている代理店やマッチングプラットフォームを利用するケースもあります。
キャスティング会社やインフルエンサーが所属する事務所を通して依頼する場合、フォロワー単価や費用の算出方法は各企業や事務所によって異なります。
また仲介する場合、インフルエンサーへの直接報酬に加え、インフルエンサーのマネジメント費用が含まれるなど、料金が上乗せになることもあります。
効果を高めるための注意すべきポイント3点
インフルエンサーマーケティングは、インフルエンサー任せでは効果が出にくくなってしまいます。
インフルエンサーの選定から実際のプロモーション、その後のデータ測定までを丁寧に行うことで、効果が期待できるでしょう。
1. インフルエンサーと商品の親和性を考える
インフルエンサーマーケティングにおいては、インフルエンサーが投稿している写真や動画の品質や、それらの世界観が自社のイメージとマッチしているかどうかが判断基準となります。
また自社製品やサービスをPRしたいターゲット属性と、起用したいインフルエンサーのフォロワー属性がマッチしているかも重要になります。
インフルエンサーが競合他社の商品をすでに紹介していないかなども、確認しておく必要があります。
2. 戦略的なプロモーションを行う
特にInstagramでは、フィード投稿に対してURLを貼り付けられないため、1回の投稿だけではコンバージョンがすぐに出にくい場合があります。
Instagramでのマーケティングでは、複数のインフルエンサーを起用したり、狙っているターゲット層が集まる他のメディアへも記事広告を出稿するなど、戦略的PRを図ることによって、長期的な宣伝効果を期待できるでしょう。
3. KPI設定と投稿の効果測定を行う
低価格で多くの人にリーチできるのが強みのひとつであるインフルエンサーマーケティングでは、効果測定にあたっては「リーチ数」や「いいねの数」、「いいねされた率」などを指標にすると良いでしょう。
インフルエンサーによるPR後に、自社アカウントのフォロワー数や自社ECサイトへの遷移数は増えたか、売上につながっているかなどを分析することで、次回施策のヒントを得ることができます。
またInstagramでは「Instagramインサイト」を使って、詳細なデータ分析ができ、Instagramアカウントをプロアカウントにすると、アプリのプロフィールから確認できるようになります。
Instagramでインフルエンサーマーケティングを成功させる
Instagramは若年層のユーザーが多く、海外のユーザーにもアプローチできるという特徴があります。
マーケティングにかかる費用は、他のSNSと大きく変わらないといえます。
選ぶインフルエンサーやマーケティング手法によっても異なりますが、特徴を踏まえて確実な選定や戦略を実行することで、費用以上の効果が見込める可能性もあるでしょう。
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＜参照＞
Facebook：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破Hootsuite：Instagram Demographics in 2021: Important User Stats for Marketers
PR TIMES：Instagram、Twitterの使い分け、インフルエンサーへの報酬額は？効果的なフォロワー数は？-依頼のポイントをSPIRITの100事例を元に考察！-
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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