RED（小紅書）は中国の若い女性を中心に人気を集めているアプリです。
REDは様々なトピックについての口コミを投稿、収集できるSNSで、商品が気に入った場合はそのまま購入できるという特徴があります。
中国向けのインバウンドマーケティングにも適していることから、日本の大手企業もREDに参入しています。
本記事では、RED（小紅書）について詳しく解説していきます。
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RED （小紅書）とは
RED（小紅書）は現在中国で非常に人気を集めている口コミ投稿系のアプリです。ユーザーは3億人、月間アクティブユーザー数は1.3億人にも上ります。
口コミや画像の投稿だけでなく、そのまま投稿にある商品を購入できるEC機能を搭載しているという特徴があります。
3億人のユーザーを誇る中国の人気アプリ「RED」
小紅書（通称RED）とは、2013年に毛文超と瞿芳によって設立された行吟信息科技有限公司という会社が手掛けるアプリです。
コスメ、ファッション、旅行、グルメなど、多様な体験が写真や動画を交えて投稿されます。アプリをインストールすると、初期設定の段階で自分が興味のあるカテゴリを選択できます。
公式サイトによると、2019年7月時点では3億人のユーザーがREDに登録していることがわかりました。
中国のQ&Aサイト「 知乎」（Zhihu）の「2020年小红书数据报告」によると、利用率が最も高いのは25〜34歳の38％。また、女性は88.37％、男性は11.61％の利用率であることが判明しました。
人工知能（AI）を通して、各ユーザーの趣向に合ったコンテンツが推奨されるという機能も存在します。
REDでできること レビュー機能とEC機能
REDの特徴はレビュー機能とEC機能のどちらも備えていることです。これら2つの機能について、さらに詳しく説明します。
1. レビュー機能 商品情報が詳しく知れる
アプリを開くと、下部一番左に「Home」タブがあり、これをタップするとフォローしている人、カテゴリ別のおすすめ、近くにいる人などの投稿を見ることができます。
景色やペットについての投稿などを見ることもできると同時に、化粧品やファッション用品のレビュー投稿も多く見られます。
商品には数多くのレビューが書き込まれていて、投稿主に質問する形で商品の詳細情報を入手することも可能です。
2. ショッピング機能：RED内で購入できる
レビュー機能と並ぶREDのもう1つのメイン機能がショッピング機能です。
アプリを起動すると、下部左から2番目に「Store」タブがあり、これをタップすると、RED独自のオンラインショッピングサイトになります。
ここで買い物をする場合は、ダイレクトで決済画面に進みAlipayもしくはWeChatPayで支払いまでがスムーズに完結します。
ショップページ内にも各カテゴリがあり、カテゴリ選択でそれぞれの商品の詳細を見ることができます。
REDはインバウンドマーケティングに効果的？企業事例3選
REDは、一つの製品についての情報を収集する段階から購入するまでがRED内で完結するため、ユーザーにとってはストレスなく買い物できるプラットフォームです。
日本の企業もREDに出店しています。下記で3つご紹介します。
1. SHISEIDO
化粧品メーカーの資生堂は、RED上で公式アカウントと免税店版用のアカウントを展開しています。
公式アカウントでは186,1,000人のフォロワーを誇り、主に商品説明や店舗での展開情報などを発信しています。
2. DHC
DHCは公式アカウントに貼られているリンクから店舗へそのまま遷移でき、リンクまたは「goods」欄から詳細な商品情報をチェックすることもできます。
フォロワーは31,000人で、季節の各イベントに合わせた情報の発信などを行っています。
3. 富士instax
富士フィルムは、自社のインスタントカメラ「instax」専用のアカウントページを用意しています。投稿ではinstaxの使い方や魅力を紹介し、店舗リンクや「gooods」タブからはinstaxを購入できるようにしていることが特徴的です。
フォロワーは42,500人で、カメラそのものを説明する投稿やカメラで撮影した写真を紹介する投稿などがあります。
REDを活用して中国マーケティングを進める
ユーザー層が若年層にある程度限定されているので、ターゲット層が合っていればインバウンドマーケティングと親和性が高いです。
また、アプリ内にEC機能を搭載していることから、ユーザーにとっては情報収集から購入までをスムーズにできるというのが大きな魅力のひとつです。
そして、SNSやプラットフォームを利用した中国向けのマーケティングには、中国版インフルエンサーKOL（Key Opinion Leader）も注目すべき存在と言えるでしょう。
中国が日本のインバウンド市場にとって重要な国であることは言うまでもありません。今後も中国のマーケット動向に注目し、日本をPRするために効果的かつ適切な施策を講じたいところです。
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