アメリカのSNS事情とマーケティング手法について解説

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世界的にデータを収集し公表しているWeAreSocialの「DIGITAL 2022: THE UNITED STATES OF AMERICA」によると、2022年におけるアメリカのインターネット利用率は92%を超えました。

アメリカでは平均して1日1人当たり7時間5分インターネットが利用されていますが、そのうちSNS利用時間は動画視聴時間に次ぎ多く、2時間14分を占めています。2021年から1年間で7分利用時間が伸びるなど、アメリカでのSNS利用時間は今後も伸びていくと考えられます。

本記事では、アメリカでのSNS事情を紹介し、今後日本でも活かせるようなSNSマーケティング方法について紹介します。


アメリカでの人気SNSは?

WeAreSocial「DIGITAL 2022: THE UNITED STATES OF AMERICA」によると、アメリカでは総人口のうち80.9%の人がSNSを利用しています。特に13歳以上で利用者を測定すると、その割合は95.8%まで高まります。

ここからは、レポートに基づくアメリカで人気のSNSについて紹介します。最後に、特に10代における人気のSNSについても紹介します。

アメリカで人気のSNS 1.  Facebook

「Facebook」は、2004年にマーク・ザッカーバーグらがサービスを開始した「The Facebook」を元としています。

WeAreSocialによると、アメリカでは、74.2%の人がFacebookを利用しており、また付随するメッセージアプリ「Facebook Messenger」も61.1%の人が利用しています。

また、16~64歳のアメリカ人のうち24.4%が最も好きなSNSだと回答しました。すべてのSNSの中で最も高い順位となっています。

実名登録を原則としているためプライバシー性が他のSNSに比べて高く、著名人や企業が情報を正確に発信したい際などに有用と考えられます。

また個人アカウントに限らず、「Facebookページ」という機能では、ビジネスなどの情報発信や広告出稿などが可能です。

学歴や職業などの個人情報を、個人が特定されない形で活用しているため、ターゲティング精度の高い広告配信を強みとしています。

Facebook:訪日ラボ
▲Facebook:訪日ラボ

アメリカで人気のSNS 2. Instagram

2010年にリリースされた「Instagram」は、Facebookと同様、Meta社が提供しています。なおInstagramは匿名での登録が可能です。

WeAreSocialのレポートによると、アメリカでは60.7%の人がInstagramを利用しています。Facebookに次いで、16~64歳のアメリカ人のうち16.6%が最も好きなSNSだと回答しました。

なお、アメリカの投資銀行PIPER SANDLERが2021年10月に発表した「Taking Stock With Teens」によると、特に若年層では最も利用されている傾向にあります。

画像や動画の共有が目的のサービスでありますが、Instagramの公式サイトによると「Instagramで広告を見てブランドへの興味が高まった」と回答した人は50%にものぼり、広告出稿ツールの1つとしても利用できます。

Instagram「インバウンド」検索結果:訪日ラボスクリーンショット
▲Instagram「インバウンド」検索結果:訪日ラボスクリーンショット

アメリカで人気のSNS 3. Tiktok

Tiktokとは、ByteDance社が提供する中国発のSNSです。公式サイトによると、スマートフォンなどモバイル端末向けのショートムービープラットフォームと定義されており、動画のみ投稿できるのが大きな特徴です。

WeAreSocialのレポートによると、アメリカでは42.4%の人がTikTokを利用しています。

またPIPER SANDLER社の報告書によると、特に近年利用者数を伸ばしており、他の多くのSNSが利用者数が頭打ちもしくは減少しているにもかかわらず、2020年春~2021年秋の間で11%エンゲージメントが増えています。

Tiktok:公式サイト
▲Tiktok:公式サイト

また全体でのランキングには残らなかったものの、PIPER SANDLER社によると10代の間ではSnapchatが最も人気のSNSとしてランクインしました。SnpachatはSnap社が提供する写真共有アプリのことで、10代全体の36%が好きなSNSとして名前を挙げています。

Snapchat:公式サイト
▲Snapchat:公式サイト

SNSで行われるマーケティングの代表例

これまでに挙げたFacebookとInstagram、Tiktokでは、ユーザー規模の大きさを利用して、マーケティングや広告としての役割を発揮しています。

ここでは、実際にSNSを通して行われたマーケティングの種類について紹介し、企業などにどれほどの利益が生まれているかを紹介します。

インフルエンサーマーケティング

各種SNSにはほとんどの場合、数万〜数百万人ものフォロワーを抱えるインフルエンサーが存在します。

インフルエンサーマーケティングは、多数のフォロワーを誇るインフルエンサーに企業が商品やサービスの紹介を依頼し、フォロワーなどへ購買やサービスへの誘導をする手法のことです。

ただしインフルエンサーの行動次第では、差別的な発言などでしばしば企業にマイナスイメージを与える事例も起きています。

単純なフォロワー数だけでなく、それまでの活動経歴や世間での評判などから、適切な人選を行うことが重要となります。

関連記事:「インフルエンサー」とは?意味と種類からマーケティングの注意点まで解説

動画マーケティング

動画マーケティングは、自社のWebサイトやSNSなどあらゆるコンテンツで、動画を用いてテレビ番組の間に挿入されるコマーシャルのようにコンテンツを配信するものです。

動画コンテンツは、新聞や雑誌、Webサイトなどテキスト情報で宣伝や説明をするよりも情報の伝搬に優れているとされ、SNSユーザの目に留まることも多くなります。

視覚や聴覚においてより強く相手に訴える動画コンテンツは、他社より良質なものを作るためには多大なコストが必要となります。

さらに時期的なトレンドに応じて動画に対する「ウケ」も変わってくるため、時流に即した適切な動画を作ることが難しい場合もあります。

アメリカでなぜSNSを利用したマーケティングが盛んなのか?

アメリカでのSNSを利用したマーケティングは、日本と比較して大きく成長しているとされます。

その理由について解説します。

激しい市場競争

英・ロンドンに本社を置く多国籍企業Informaの傘下のContent Marketing Institute(CMI)が2022年に発表した「B2B Content Marketing」によると、アメリカの企業の73%がコンテンツマーケティングを行っています。

コンテンツマーケティングとは、同社によると、一貫性のあるコンテンツを用いたマーケティングを実施することで、デジタル媒体を用いることも多々あります。

広大な国土に多様な人種や文化、価値観などが混在するアメリカですが、個々の細分化されたニーズに応えること、そしてコロナ禍によってデジタル化への移行はますます進展していると同社は指摘しています。

またGAFAMと呼ばれる世界のITトップ企業がすべてアメリカに本社を置くなど、アメリカはIT分野においても最先端であり、ITを駆使してSNSでのマーケティング手法を編み出しています。

SNSの利用環境

またもう1つの要因として、利用環境、つまりSNSの利用時間の長さと広告視聴率の高さがあげられます。日本と比較しながら紹介します。

WeAreSocialの「Digital 2022」によると、アメリカは特にSNSに費やす時間が長いことが分かります。日本では平均51分であるのに対し、アメリカは2時間14分という大きな差があります。

また広告視聴時間も、日本では54歳以下の中年・若年層を中心に見られているのに対し、アメリカでは65歳以上でも日本の約6倍にあたる6%の人がSNS広告を視聴しています。

アメリカでは、より全年代に向けてSNS広告が発信され、また実際に一般消費者に見られていると考えられます。

日本でも有効活用を

アメリカでは多くの人々がSNSを利用しており、アメリカ発のSNSの多くは日本でも浸透しています。

しかし市場環境や利用環境の違いから、アメリカにおけるSNSでのマーケティングは活発になっています。

コロナ禍によっていっそうデジタル化が進展した今、特に若年層、次の見込み利用客世代に向けて、SNSでの発信が日本でも求められるでしょう。

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<参照>
Instagram:公式サイト
Content Marketing Institute:B2B Content Marketing
PIPER SANDLER:Taking Stock With Teens
Snapchat:公式サイト
Tiktok:公式サイト
WeAreSocial:DIGITAL 2022: JAPAN
WeAreSocial:DIGITAL 2022: THE UNITED STATES OF AMERICA

【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略


2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。

未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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