アメリカのSNS事情とマーケティング手法について解説

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

世界的にデータを収集し公表しているWeAreSocialの「DIGITAL 2022: THE UNITED STATES OF AMERICA」によると、2022年におけるアメリカのインターネット利用率は92%を超えました。

アメリカでは平均して1日1人当たり7時間5分インターネットが利用されていますが、そのうちSNS利用時間は動画視聴時間に次ぎ多く、2時間14分を占めています。2021年から1年間で7分利用時間が伸びるなど、アメリカでのSNS利用時間は今後も伸びていくと考えられます。

本記事では、アメリカでのSNS事情を紹介し、今後日本でも活かせるようなSNSマーケティング方法について紹介します。


【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】

カンファレンスについて詳しく見てみる

アメリカでの人気SNSは?

WeAreSocial「DIGITAL 2022: THE UNITED STATES OF AMERICA」によると、アメリカでは総人口のうち80.9%の人がSNSを利用しています。特に13歳以上で利用者を測定すると、その割合は95.8%まで高まります。

ここからは、レポートに基づくアメリカで人気のSNSについて紹介します。最後に、特に10代における人気のSNSについても紹介します。

アメリカで人気のSNS 1.  Facebook

Facebookは、2004年にマーク・ザッカーバーグらがサービスを開始した「The Facebook」を元としています。

WeAreSocialによると、アメリカでは、74.2%の人がFacebookを利用しており、また付随するメッセージアプリFacebook Messenger」も61.1%の人が利用しています。

また、16~64歳のアメリカ人のうち24.4%が最も好きなSNSだと回答しました。すべてのSNSの中で最も高い順位となっています。

実名登録を原則としているためプライバシー性が他のSNSに比べて高く、著名人や企業が情報を正確に発信したい際などに有用と考えられます。

また個人アカウントに限らず、「Facebookページ」という機能では、ビジネスなどの情報発信や広告出稿などが可能です。

学歴や職業などの個人情報を、個人が特定されない形で活用しているため、ターゲティング精度の高い広告配信を強みとしています。

Facebook:訪日ラボ
▲Facebook:訪日ラボ

アメリカで人気のSNS 2. Instagram

2010年にリリースされた「Instagram」は、Facebookと同様、Meta社が提供しています。なおInstagramは匿名での登録が可能です。

WeAreSocialのレポートによると、アメリカでは60.7%の人がInstagramを利用しています。Facebookに次いで、16~64歳のアメリカ人のうち16.6%が最も好きなSNSだと回答しました。

なお、アメリカの投資銀行PIPER SANDLERが2021年10月に発表した「Taking Stock With Teens」によると、特に若年層では最も利用されている傾向にあります。

画像や動画の共有が目的のサービスでありますが、Instagramの公式サイトによると「Instagramで広告を見てブランドへの興味が高まった」と回答した人は50%にものぼり、広告出稿ツールの1つとしても利用できます。

Instagram「インバウンド」検索結果:訪日ラボスクリーンショット
▲Instagram「インバウンド」検索結果:訪日ラボスクリーンショット

アメリカで人気のSNS 3. Tiktok

Tiktokとは、ByteDance社が提供する中国発のSNSです。公式サイトによると、スマートフォンなどモバイル端末向けのショートムービープラットフォームと定義されており、動画のみ投稿できるのが大きな特徴です。

WeAreSocialのレポートによると、アメリカでは42.4%の人がTikTokを利用しています。

またPIPER SANDLER社の報告書によると、特に近年利用者数を伸ばしており、他の多くのSNSが利用者数が頭打ちもしくは減少しているにもかかわらず、2020年春~2021年秋の間で11%エンゲージメントが増えています。

Tiktok:公式サイト
▲Tiktok:公式サイト

また全体でのランキングには残らなかったものの、PIPER SANDLER社によると10代の間ではSnapchatが最も人気のSNSとしてランクインしました。SnpachatはSnap社が提供する写真共有アプリのことで、10代全体の36%が好きなSNSとして名前を挙げています。

Snapchat:公式サイト
▲Snapchat:公式サイト

SNSで行われるマーケティングの代表例

これまでに挙げたFacebookInstagram、Tiktokでは、ユーザー規模の大きさを利用して、マーケティングや広告としての役割を発揮しています。

ここでは、実際にSNSを通して行われたマーケティングの種類について紹介し、企業などにどれほどの利益が生まれているかを紹介します。

インフルエンサーマーケティング

各種SNSにはほとんどの場合、数万〜数百万人ものフォロワーを抱えるインフルエンサーが存在します。

インフルエンサーマーケティングは、多数のフォロワーを誇るインフルエンサーに企業が商品やサービスの紹介を依頼し、フォロワーなどへ購買やサービスへの誘導をする手法のことです。

ただしインフルエンサーの行動次第では、差別的な発言などでしばしば企業にマイナスイメージを与える事例も起きています。

単純なフォロワー数だけでなく、それまでの活動経歴や世間での評判などから、適切な人選を行うことが重要となります。

関連記事:「インフルエンサー」とは?意味と種類からマーケティングの注意点まで解説

動画マーケティング

動画マーケティングは、自社のWebサイトSNSなどあらゆるコンテンツで、動画を用いてテレビ番組の間に挿入されるコマーシャルのようにコンテンツを配信するものです。

動画コンテンツは、新聞や雑誌、Webサイトなどテキスト情報で宣伝や説明をするよりも情報の伝搬に優れているとされ、SNSユーザの目に留まることも多くなります。

視覚や聴覚においてより強く相手に訴える動画コンテンツは、他社より良質なものを作るためには多大なコストが必要となります。

さらに時期的なトレンドに応じて動画に対する「ウケ」も変わってくるため、時流に即した適切な動画を作ることが難しい場合もあります。

アメリカでなぜSNSを利用したマーケティングが盛んなのか?

アメリカでのSNSを利用したマーケティングは、日本と比較して大きく成長しているとされます。

その理由について解説します。

激しい市場競争

英・ロンドンに本社を置く多国籍企業Informaの傘下のContent Marketing Institute(CMI)が2022年に発表した「B2B Content Marketing」によると、アメリカの企業の73%がコンテンツマーケティングを行っています。

コンテンツマーケティングとは、同社によると、一貫性のあるコンテンツを用いたマーケティングを実施することで、デジタル媒体を用いることも多々あります。

広大な国土に多様な人種や文化、価値観などが混在するアメリカですが、個々の細分化されたニーズに応えること、そしてコロナ禍によってデジタル化への移行はますます進展していると同社は指摘しています。

またGAFAMと呼ばれる世界のITトップ企業がすべてアメリカに本社を置くなど、アメリカはIT分野においても最先端であり、ITを駆使してSNSでのマーケティング手法を編み出しています。

SNSの利用環境

またもう1つの要因として、利用環境、つまりSNSの利用時間の長さと広告視聴率の高さがあげられます。日本と比較しながら紹介します。

WeAreSocialの「Digital 2022」によると、アメリカは特にSNSに費やす時間が長いことが分かります。日本では平均51分であるのに対し、アメリカは2時間14分という大きな差があります。

また広告視聴時間も、日本では54歳以下の中年・若年層を中心に見られているのに対し、アメリカでは65歳以上でも日本の約6倍にあたる6%の人がSNS広告を視聴しています。

アメリカでは、より全年代に向けてSNS広告が発信され、また実際に一般消費者に見られていると考えられます。

日本でも有効活用を

アメリカでは多くの人々がSNSを利用しており、アメリカ発のSNSの多くは日本でも浸透しています。

しかし市場環境や利用環境の違いから、アメリカにおけるSNSでのマーケティングは活発になっています。

コロナ禍によっていっそうデジタル化が進展した今、特に若年層、次の見込み利用客世代に向けて、SNSでの発信が日本でも求められるでしょう。

インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる

<参照>
Instagram:公式サイト
Content Marketing Institute:B2B Content Marketing
PIPER SANDLER:Taking Stock With Teens
Snapchat:公式サイト
Tiktok:公式サイト
WeAreSocial:DIGITAL 2022: JAPAN
WeAreSocial:DIGITAL 2022: THE UNITED STATES OF AMERICA

【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。

<本セミナーのポイント>

  • 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
  • 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
  • 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
  • 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける

詳しくはこちらをご覧ください。

宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】

今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。

「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!

→ 【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

関連インバウンド記事

 

役にたったら
いいね!してください

この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

プロモーションのご相談や店舗の集客力アップに