読売新聞社は、スポーツに関する全国世論調査を全国の有権者3,000人を対象に実施しました。
2021年夏に開催された東京五輪や、2030年の招致を目指す札幌冬季五輪に対し、コロナ禍での異例の開催や、感染拡大防止などが影響したとみられる結果となりました。
2022年1月25日～2月28日に実施された本調査は、2,184人から回答を得られています。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）東京五輪開催「よかった」7割、札幌冬季五輪「賛成」6割
全国世論調査では2021年夏に開催された東京五輪について、70％が「開催されて良かった」、29%「思わない」との回答が得られました。
また、札幌市が2030年の招致を目指している札幌冬季五輪については、69％が「賛成」、28%が「反対」としました。
一方で、2026年の招致を目指していた段階の調査（2015年、2017年）からは、コロナ前であったこともあってか、それぞれ賛成が85%、82%と8割を超え、今回の世論調査では10％以上下回っています。
東京五輪開催に否定的な意見、札幌冬季五輪開催には「賛成」44%「反対」52%
コロナ禍で無観客での開催となり、選手・大会関係者を外部と隔離するバブル方式が導入されるなど異例の五輪となりました。
しかし、感染拡大を最小限に防いだことや日本選手の活躍が背景にあってか、東京五輪開催を「良かった」とする人のうち、札幌五輪については「賛成」が80%、「反対」が18％となりました。
一方で「良かったと思わない」人のうち、札幌五輪開催には44%が「賛成」、52%「反対」と、反対が過半数を占め大きく逆転しています。
東京五輪の開催経費は1兆4,530億円と、2020年12月段階の予算である1兆6,440億円から簡素化や無観客での実施となったことから、1,910億円の減額となっています。
しかし、招致段階での試算では7,300億円だったことを踏まえると約2倍に予算が膨れ上がっており、反対意見には運営予算に対する懸念も集まっていると考えられます。
また、札幌市では札幌市民・北海道民を対象に実施した札幌五輪に対する意向調査を実施しています。
この意向調査では、招致に賛成とした人が郵送調査で52%、インターネット調査で57%と過半数から肯定的な意見を得られています。
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＜参照＞
公益財団法人東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会：大会経費の見通しを発表
読売新聞オンライン：東京オリンピック開催「よかった」７割、読売調査…札幌冬季オリンピック「賛成」６９％
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