関西2府8県を対象エリアとする広域連携DMO、一般財団法人関西観光本部（理事長：松本正義関西経済連合会会長、以下関西観光本部）が制作した、関西広域観光8K動画“KANSAI JAPAN in 8K HDR Hyperlapse - 関西”が、TVS REGZA株式会社が製造・開発する4Kテレビ「レグザ」の新商品用店頭デモ映像として採用されました。
関西広域観光の魅力を8K映像で訴求する本動画が6月3日より、全国の家電量販店等で順次展開されています。
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一般財団法人関西観光本部は、TVS REGZA株式会社様が製造・開発する4Kテレビ「レグザ」の新商品用店頭デモ映像として、関西広域観光8K動画“KANSAI JAPAN in 8K HDR Hyperlapse - 関西”を提供します。
関西観光本部は未だ知られていない関西広域観光の魅力を8K映像で訴求する本動画を2019年に企画制作し、訪日旅行検討層に向けた視聴促進を行っています。
約3分の動画は、美しい4K映像で描写された関西の広域観光資源で構成され、未だ見ぬ関西広域観光の魅力が紹介されています。
本動画をデモ映像として採用した理由についてTVS REGZA株式会社は、「注目度が高く、圧倒的な美しさを誇る関西観光本部様の動画を店舗用デモ映像として使用することにより、当社新商品の高精細で臨場感あふれる映像や豊かで迫力のあるサウンドポテンシャルを存分に引き出すことができる」としています。
さらに、本動画の視聴中に表示されるQRコードから関西広域観光の魅力を訴求する観光サイト「The KANSAI Guide」へ誘引する導線設計を施しており、全国の家電量販店の来店客に対して関西広域観光の魅力を発信し、関西旅行市場の需要喚起に貢献していく考えです。
関西観光本部とは
関西の自治体、経済団体、観光振興団体、観光関連を中心とした民間事業者等が参画し、府県や官民の枠にとらわれない組織として、2017年4月設立。関西2府8県（福井県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、徳島県）を対象エリアとした関西唯一の広域連携DMOです。
関西ツーリズムグランドデザイン2025
関西観光本部は2025年の大阪・関西万博に向けて、地域と合意形成した「関西ツーリズムグランドデザイン2025」を推進していきます。
本デザインは、関西2府8県の行政・地域・民間・学識との協力のもと、関西インバウンド観光の目指す姿である「グローバル・ツーリズム・デスティネーション“KANSAI”」の実現に向けた基本戦略・アクションについてまとめたものです。2025年大阪・関西万博に向けて、関西一円に外国人観光客が訪れ、地域が賑わい潤い、再来訪したくなるような持続可能な関西広域観光圏開発推進に資する事業が盛り込まれています。今年度より本事業を地域のステークホルダーと推し進める準備に入るとしています。
特に、国際往来再開期に向けては、関西広域観光圏の需要創出と訪日検討層の渡航先に万博の開催地域である「関西」が選ばれるよう、関西広域観光の魅力を訴求する観光サイト「The KANSAI Guide」の情報発信力を強化していくとしています。
「ONE関西」で関西エリアのインバウンド誘致を強化
日本では訪日外国人の入国者数が6月より緩和されたことでインバウンド再開が期待されています。
また、5月26日に実施された大阪市の定例会見では、松井一郎市長が大阪・関西万博について、「3年の間に徐々に緩和しながら、万博の頃には世界の人が自由に往来できるようにしてほしい」と語りました。
関西観光本部の推進する「関西ツーリズムグランドデザイン2025」の指針に基づいて、関西観光本部と地域が連携した「ONE関西」の体制で、大阪・関西万博に向けて一丸となってインバウンド観光を推進していく方針ということです。
＜関連情報＞
・関西観光本部：公式HP
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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