関西2府8県を対象エリアとする広域連携DMO、一般財団法人関西観光本部（理事長：松本正義関西経済連合会会長、以下関西観光本部）が制作した、関西広域観光8K動画“KANSAI JAPAN in 8K HDR Hyperlapse - 関西”が、TVS REGZA株式会社が製造・開発する4Kテレビ「レグザ」の新商品用店頭デモ映像として採用されました。
関西広域観光の魅力を8K映像で訴求する本動画が6月3日より、全国の家電量販店等で順次展開されています。
KANSAI JAPAN in 8K HDR Hyperlapse - 関西
一般財団法人関西観光本部は、TVS REGZA株式会社様が製造・開発する4Kテレビ「レグザ」の新商品用店頭デモ映像として、関西広域観光8K動画“KANSAI JAPAN in 8K HDR Hyperlapse - 関西”を提供します。
関西観光本部は未だ知られていない関西広域観光の魅力を8K映像で訴求する本動画を2019年に企画制作し、訪日旅行検討層に向けた視聴促進を行っています。
約3分の動画は、美しい4K映像で描写された関西の広域観光資源で構成され、未だ見ぬ関西広域観光の魅力が紹介されています。
本動画をデモ映像として採用した理由についてTVS REGZA株式会社は、「注目度が高く、圧倒的な美しさを誇る関西観光本部様の動画を店舗用デモ映像として使用することにより、当社新商品の高精細で臨場感あふれる映像や豊かで迫力のあるサウンドポテンシャルを存分に引き出すことができる」としています。
さらに、本動画の視聴中に表示されるQRコードから関西広域観光の魅力を訴求する観光サイト「The KANSAI Guide」へ誘引する導線設計を施しており、全国の家電量販店の来店客に対して関西広域観光の魅力を発信し、関西旅行市場の需要喚起に貢献していく考えです。
関西観光本部とは
関西の自治体、経済団体、観光振興団体、観光関連を中心とした民間事業者等が参画し、府県や官民の枠にとらわれない組織として、2017年4月設立。関西2府8県（福井県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、徳島県）を対象エリアとした関西唯一の広域連携DMOです。
関西ツーリズムグランドデザイン2025
関西観光本部は2025年の大阪・関西万博に向けて、地域と合意形成した「関西ツーリズムグランドデザイン2025」を推進していきます。
本デザインは、関西2府8県の行政・地域・民間・学識との協力のもと、関西インバウンド観光の目指す姿である「グローバル・ツーリズム・デスティネーション“KANSAI”」の実現に向けた基本戦略・アクションについてまとめたものです。2025年大阪・関西万博に向けて、関西一円に外国人観光客が訪れ、地域が賑わい潤い、再来訪したくなるような持続可能な関西広域観光圏開発推進に資する事業が盛り込まれています。今年度より本事業を地域のステークホルダーと推し進める準備に入るとしています。
特に、国際往来再開期に向けては、関西広域観光圏の需要創出と訪日検討層の渡航先に万博の開催地域である「関西」が選ばれるよう、関西広域観光の魅力を訴求する観光サイト「The KANSAI Guide」の情報発信力を強化していくとしています。
「ONE関西」で関西エリアのインバウンド誘致を強化
日本では訪日外国人の入国者数が6月より緩和されたことでインバウンド再開が期待されています。
また、5月26日に実施された大阪市の定例会見では、松井一郎市長が大阪・関西万博について、「3年の間に徐々に緩和しながら、万博の頃には世界の人が自由に往来できるようにしてほしい」と語りました。
関西観光本部の推進する「関西ツーリズムグランドデザイン2025」の指針に基づいて、関西観光本部と地域が連携した「ONE関西」の体制で、大阪・関西万博に向けて一丸となってインバウンド観光を推進していく方針ということです。
＜関連情報＞
・関西観光本部：公式HP
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
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- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
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