フードダイバーシティ大学を運営するフードダイバーシティ株式会社は、地域の食を活かすことをテーマにしたウェビナーを開催します。(参加無料)
過去3番目の規模!2024年度観光庁予算をもとに、特にインクルーシブツーリズム促進事業に焦点を当て、高付加価値化しやすいヴィーガンやムスリム対応の食事提供について解説します。
→ セミナー詳細:https://fooddiversity.today/article_151774.html
「インバウンドの消費額が増えないのは、食べるものがないから」?
セミナー当日は、フードダイバーシティ株式会社が2020年に菅首相(当時)に政策提言した「日本の食はもっと高く売れる!」に加え、地域における成功例と失敗例についても解説いたします。地域にあるものを活かしたい観光政策の立案にお役立ていただけます。
事前にご質問を受け付けます。多数お寄せ下さい!
セミナー概要
- タイトル:地域の食を活かすインクルーシブツーリズム 〜インバウンドの消費額が増えないのは、食べるものがないから〜
- 対象者:観光政策に関わっている方、自治体、DMO、各種団体の方
- ゴール:食を活かした観光政策を立案、実施できるようになります
- 日時:2024年2月21日(水)14:00-15:00(質疑含む)
- 場所:ZOOM(お申込みの方にリンクを送付します)
- 費用:無料
- 定員:50名(先着順)
- お申込期限:2024年2月19日(月)23:59
- 主催:フードダイバーシティ株式会社
- お問い合わせ:info@food-diversity.co.jp
- お申込み:https://x.gd/dcqr1
- セミナー詳細:https://fooddiversity.today/article_151774.html
講師
横山 真也 フードダイバーシティ株式会社 共同創業者
2010年独立後、国内外での起業が評価され、16年シンガポールマレー商工会議所から起業家賞を受賞(日本人初)。12年に共同創業したハラールメディアジャパン株式会社(現フードダイバーシティ株式会社)は23年観光庁選出の「インバウンド対応にかかる課題を解決するインバウンドベンチャー65社」に3,000社の中から選出。
15年2月から現在までNNA経済ニュースに毎月コラムを連載。
著書に「おいしいダイバーシティ~美食ニッポンを開国せよ~」(ころから)
ビジネス・ブレークスルー大学大学院経営学研究科修了(MBA)
東洋大学国際学部非常勤講師
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【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
<セミナーのポイント>
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる!
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる!
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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