【2024年版】インバウンドの現状と今後の見通しは?外国人に人気の観光地、訪日旅行動向の予測、今やるべきインバウンド対策まで徹底解説

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2022年10月の水際対策緩和後、2023年にかけて順調に回復を続けてきたインバウンド業界。2024年は、この業界にとってどのような年になるのでしょうか。

そこで今回は、訪日ラボが調査した内容を踏まえ、2023年の振り返りと、2024年の展望を解説します。

詳細は以下レポート / セミナーで解説しており、無料会員登録するだけで見ることができます。ぜひご覧ください。

本記事では、その中でも注目すべきポイントを抜粋し、ダイジェスト版としてお届けします。

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※本セミナーの内容は、2023年12月22日に株式会社mov 訪日ラボ インバウンド事業部長 川西の解説により実施した内容です。セミナー内で紹介しているデータは最新のものと異なる場合があります。

また、レポートの内容はセミナー内で使用したスライドを編集したものです。

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インバウンド市場の最新動向データ

インバウンド市場の最新動向データをダイジェストでお届けします。

2023年年間の訪日外客数は「2,500万人」超え

2023年年間の訪日外客数は2,500万人を超えました。2023年6月時点では「年間2,000万人ペース」との報道もありましたが、その予測をさらに大きく超える結果となりました。

関連記事:2023年の訪日外国人数「2,500万人」超え、国別1位は韓国【JNTO訪日外客統計】

2023年年間の訪日旅行消費額は初の「5兆円」超え

訪日外国人の旅行消費額は5兆円を超え、コロナ禍前2019年超えを達成しました。

関連記事:訪日消費額、初の「5兆円」突破 1人当たり旅行支出は21.2万円【訪日外国人消費動向調査2023年】

今、外国人に人気の観光地は?

訪日ラボでは、外国人に人気の観光地を、口コミデータをもとに独自調査しています。

全国4,700箇所の観光スポットを徹底調査したところ、日本で今最もインバウンドに人気のある観光スポットは「チームラボプラネッツ TOKYO DMM」でした。さらに清水寺、京都侍忍者ミュージアムなどが続いています。

関連記事:外国人に人気の観光スポット 全国1位は 「チームラボ豊洲」! 海外で口コミが広まる施設づくりの秘密を取材した

東京・京都・大阪などの人気観光地に集中する傾向がみられましたが、TOP30にはそれ以外の県からのランクインもありました。詳細はレポートよりご覧ください。

2024年のインバウンドはどうなる?

2024年のインバウンドについて、JTBは訪日外客数が2019年の3,188万人を超え、3,310万人に達すると予測しています。

関連記事:2024年、訪日外国人数は「過去最高」3,310万人に? JTB推計

訪日外客数推移を比較してみると、10月・12月は2019年の水準を超えています。

ですので2024年はJTBの予測通り、年間を通して2019年の水準を超える可能性も十分にあります。

中国のインバウンド市場動向は?

その中で、気になるのが中国の動向です。

インバウンドの動向に大きく影響する航空便の回復動向をみると、全体では韓国や米国などを中心に2019年冬ダイヤと比較して84.9%まで戻っています。

一方、中国については少しずつ復便も増えているものの、未だ46.7%にとどまっています。


訪日外客数と就航便数の戻りには相関関係があり、「就航便数が戻れば観光客が戻ってくる」ものと思われます。

今後、航空各社がどう動くかに注目しておくべきでしょう。

消費額はどうなる?

消費額についても、2023年は2,500万人で5兆円を超えている状況ですので、3,310万人となれば7〜8兆円まで届くかもしれません。

ただし現在は円安のため、消費単価が高くなる傾向にあります。円高になれば消費単価も落ち着き、想定したほど消費額が伸びない可能性もあるでしょう。

今やるべきインバウンド対策は?

訪日ラボでは「今やるべきインバウンド対策」として、以前から引き続きではありますが「デジタルマーケティング」に力を入れることを推奨しています。

コロナ禍の影響もあり、世界全体でデジタル化、消費者のデジタルリテラシーの向上が急速に進んでおり、観光でも活用の必要性が増しているためです。

そしてデジタルマーケティングによって、顧客データをこれまでより簡単に収集し、データに基づいた最適なアプローチを行うことができます。

しかし、デジタルマーケティングといっても幅広くさまざまな施策があり、どこからやればよいのか迷うという方もいらっしゃるでしょう。

訪日ラボでは、その企業のターゲット、実現したいことなどによって、公式サイトの多言語化・SEOや、SNS、口コミサイトOTA、広告、CRM(顧客管理システム)などの取り組みを組み合わせて提案しています。

その中でも取り組みやすいインバウンド対策として「Googleマップ」、中国向けには大衆点評の整備をおすすめしています。

Googleマップは世界的に使われているマップサービスであり、中国以外の多くの国の観光客へ向けてアピールすることができます。

さらに、訪日中国人の多くが使っている大衆点評もあわせて整備することで、特に飲食店や小売店、観光地といった業種では外国人観光客の店舗検索に対し、かなりの割合で対策できることになります。


Googleマップ、大衆点評のどちらも訪日ラボ(株式会社mov)にてサポートを提供しておりますので、気になる方はぜひお問い合わせください。

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※セミナーの内容は、2023年12月22日に株式会社mov 訪日ラボ インバウンド事業部長 川西の解説により実施した内容です。また、レポートの内容はセミナー内で使用したスライドを編集したものです。



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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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