【ゴールデンウィーク対策にも必見】インバウンド旅行者のジャーニーマップを大公開！成功例から学ぶ旅マエ・ナカ・アトのデジタル戦略

2023年年間の訪日外客数は2,500万人を突破。外国人消費額は5兆円で、過去最高額となっています。また、2024年1月の訪日外客数が268万8100人となり、2019年1月（268万9339人）とほぼ同数となったと発表され、今後さらなる伸びが見込まれます。

ゴールデンウィーク目前となり、訪日外国人を集客するため、受け入れ体制を強化していきたいと考えている方も多いのではないでしょうか。

今回のセミナーでは、訪日観光客へのアプローチを「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」のシーン別で紐解き、外国人のお客様に適切に情報を届けるための環境整備・対応のポイントを解説していきます。

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セミナーで解説するデータ・ノウハウの詳細

1,「SEO」観点から見る最新のインバウンド対策
2,「MEO」観点から見る最新のインバウンド対策

本セミナーはこんな方におすすめです
登壇者
開催概要

セミナーで解説するデータ・ノウハウの詳細

本セミナーで解説する、最新のインバウンドデータやノウハウについてご紹介します。
意外と知られていないSEOとMEOの関係性や、重要視されるべき訪日観光客へのデジタル戦略の考え方についてお伝えします。

1,「SEO」観点から見る最新のインバウンド対策

第一部では、SEOと訪日観光客に対するアプローチや成果に繋がる取り組み事例を解説します。
インバウンド需要が増加する中、訪日を予定している外国人に適切に情報を伝え興味関心を高めるための「SEO」について、役割や優先順位高く取り組むべきポイントを、株式会社ルグランの泉氏より事例を用いながら解説いたします。

2,「MEO」観点から見る最新のインバウンド対策

第二部では、MEOと訪日観光客に対するアプローチや成果に繋がる取り組み事例を解説します。
なぜ今インバウンド対策をするべきなのか、訪日外国人を集める上でどのような観点を押さえながら集客していくべきかについて、公的データを活用しながら、分かりやすくお伝えいたします。
また、実際に訪日外国人を自店舗に集めることに成功した事例を用いながら、店舗運営者が今後打つべき施策を分かりやすく解説いたします。

本セミナーはこんな方におすすめです

飲食業
小売業
宿泊業
観光施設・アクティビティ
自治体・観光協会・DMO
交通（鉄道・航空など）
旅行会社

など、最新のインバウンドデータや、外国人向けのプロモーションについて知りたい方を幅広く対象としている無料セミナーです。

登壇者

泉浩人：（株式会社ルグラン　代表取締役共同CEO）

慶應義塾大学経済学部卒、米国ジョージタウン大学MBA修了。三井銀行、フォード自動車等を経て、オーバーチュア（現ヤフー）の日本進出に参画。2006年にルグランを設立。広告運用の最適化からデジタルメディアを活用したブランディング・コミュニケーション戦略まで、デジタルマーケティング戦略に関するコンサルティングサービスを幅広く提供。航空会社やDMO・DMCなど観光事業者向けに、行動履歴データの統合的な活用と最新のUX理論にもとづくウェブやアプリ・サービスのシステム・デザイン設計プロジェクトも多数手がける。アドテック東京やCNET等のイベントでも講演。
ビッグデータを活用したAKB48選抜総選挙予測が注目を浴び、2014年には日本広告学会クリエイティブフォーラムで最優秀賞を受賞。2020年にGoogle Analyticsのデータを活用した多言語サイト向けMAツール『スマートUX』（https://www.smartux.jp/）、2022年には気象データを活用した広告配信ツール『weathermarketing.net』（https://weathermarketing.net）を開発し、いずれも特許を取得。

金子泰士（株式会社mov コンサルティング事業部マネージャー）

新卒で入社した株式会社コロワイドに入社後、現場の店長からエリアマネージャー、ブランドのマーケティング担当を経験。2014年にインバウンドに関連する専門部署の立ち上げから団体セールスをメインで担当し、5年間で累計団体受け入れ人数は200万人を超える。2023年に株式会社movに入社、飲食店を中心にインバウンド受け入れに関するサポート事業に従事。