4月から観光・インバウンドに関わる仕事に就いたり、関連部署へ異動となり、知識のインプットに追われていませんか？
訪日ラボでは、インバウンドについてあらゆる角度から記事を作成し、わかりやすくお届けしています。
今回は、インバウンドの基礎がわかる記事と、今後のために観ておきたい動画を、厳選してご紹介します。
【まずは基礎から】いますぐやるべきことがわかる記事4選
まずは最新データを参照しながら、インバウンド対策に必要な情報を得ることから始めましょう。
国・地域別にインバウンド市場の最新動向をまとめているので、具体的に何をすべきかがわかります。
放置してしまいがちですが、実は国内だけでなくインバウンド対策としても重要なのがGoogleマップです。
国籍を問わず誰もが使えるツールだからこそ、外国人観光客の目に留まるよう、下準備をしておくことが重要です。
ただし中国は、Googleをはじめ国外ツールが使えませんので例外的に個別の対応が必要です。
中国インバウンドの集客に欠かせないツールとして、例えば「大衆点評」があります。
しかしこれらが功を奏して外国人観光客を飲食店に呼び込めても、多言語対応していなければ、カスタマーは満足できず、現場も混乱するという最悪の事態を招きかねません。外国人向けメニューを作成する際のポイントは、飲食店以外にも応用できるので、ぜひご一読ください。
【さらに深掘り】インバウンド対策をより深く理解できる動画3選
ある程度基礎がわかってきたら、もう少し深掘りしてインバウンド対策について考えていきましょう。
外国人観光客は限られた滞在日数の中「店選びで失敗したくない」という思いから、他の外国人観光客のクチコミなどをしっかり読み込むため、来店の「連鎖」を起こしやすい特徴があります。
「連鎖」をうまく引き起こす“仕掛け”がわかれば、常に外国人観光客を呼び込むことも可能です。詳しくは以下の動画をご覧ください。
また、2023年年間の訪日外客数は2,500万人を突破し、外国人消費額は5兆円で過去最高額となっており、その数字は今後どんどん伸びていくと予想されています。
そのために今、何ができるのか、何をすべきなのかをまとめました。直近のゴールデンウィーク対策についても触れています。
そして記事編でもご紹介しましたが、世界各国で使われているツールのひとつであるGoogle対策は、インバウンド対策で非常に大きな意味を持ちます。
本編ではGoogleビジネスプロフィールの書き方を“基礎の基礎”から解説しており、「あまりパソコンやデジタルが得意ではない…」という方にもわかりやすい内容になっています。
これからも最新情報の把握は訪日ラボで！
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【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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